たぬきち先生のプロフィール欄より一部抜粋 「夫婦共にとっくにHPVワクチンは接種済。HPVワクチンは多くの致死的ながんを防ぐことができるので、世界100ヵ国以上で女性への接種が推奨されています。反HPVワクチンキャンペーンを張った日本のマスコミは報じませんが、日本以外の全ての先進国では男性のHPVワクチンも定期接種の対象です。」
![たぬきち先生による子宮頸がんとHPVワクチンに関するQ&A](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/ef1f82566a3d72bb87806a3e9d2be62f600ba2aa/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fs.togetter.com%2Fogp2%2F324786ed214619debe91d7d51120a6b4-1200x630.png)
先日21日のTBS報道特集があまりに酷く、怒りが収まりません。 初めにキャスターの金平氏が「11年前の東京電力原発事故による放射線被曝」「甲状腺がんで苦しんでいる子供達がいます」と明確に発言。 番組は訴訟中の一方のみを取り上げ、延々と「福島県の小児甲状腺がん=原発事故による被曝が原因」という結論ありきの番組でした。 https://twitter.com/afyjpb3h5hp0n6g/status/1527932257725722625?s=21&t=AoaEWwT7kkX8xZnS3VKVTg 原発事故による被曝と福島県民の健康被害については、「原子放射線の影響に関する国連科学委員会」(UNSCEAR)によって「福島第一原発事故後、福島の住民に放射線被ばくによる健康影響は見られていない。将来的にも予想されない」と明確に否定されています。https://synodos.jp/fukush
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ニッポン放送「飯田浩司のOK! Cozy up!」(11月17日放送)にジャーナリストの佐々木俊尚が出演。HPVワクチンの積極的勧奨について解説した。 HPVによって年間3000人が亡くなっている ~HPVワクチンの積極的勧奨をやめた経緯 11月12日に勧奨再開を決定した子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス(HPV)の感染を防ぐワクチンについて、厚生労働省の分科会は11月15日、積極的勧奨が中止となった間に定期接種の対象年齢を過ぎた女性も、無料接種を可能にして救済することで一致した。 飯田)ヒトパピローマウイルス(HPV)は100種類以上の型があり、一部の型において子宮頸がんの原因となることがわかっています。 佐々木)ワクチンを打っていない状態で、年間1万人が罹患し、3000人近くが亡くなっている。3000人の女性がですよ。どういう経緯なのかと言うと、もともと積極的勧奨をしていたの
デルタ株による感染拡大はピークを越えつつあるが、東京都では9月10日現在で、新型コロナウイルスの新規感染者は1242人、死者15人、現在入院している重症患者は243人、自宅療養者は1万1千人以上と依然として多い。救急搬送が困難な状況も続いている。そんな中、医療ひっ迫を訴える東京都医師会、病院協会の幹部の病院で、補助金を受けながらも病床使用率が20%を切る病院もあることが、AERAdot.が厚労省関係者から入手した資料でわかった。 【表】尾身氏が理事長の公的病院でもコロナ病床の空床が目立つ実態があった * * * 医療ひっ迫の危機が指摘されている中、東京都医師会の尾崎治夫会長は「臨時医療施設を、ぜひいくつか作っていただきたい」などとたびたび語っている。こうした要望を受けて、東京都では野戦病院(臨時医療施設)の設置が進んでいる。旧こどもの城で設置されたほか、旧築地市場の跡地や味の素スタジア
新型コロナウイルスワクチンの1回目を、国民の約半数が打ち終えた。データが蓄積され、米ファイザー製、米モデルナ製それぞれの特徴が見えてきた。厚生労働省の研究では、モデルナ接種後に発熱した人の割合はファイザー接種後の2~3倍に上ると判明。諸外国より突出して多く、日本特有の現象だ。2回のワクチン接種を完了しても陽性になる「ブレークスルー(突破)感染」の危険性も残る。(沢田千秋) 「頑強な自衛隊の方でさえ、4割が病休したのはちょっとショック」。ワクチン副反応の調査を担う厚労省研究班の代表、伊藤澄信・順天堂大客員教授は、副反応検討部会で率直にそう述べた。モデルナの調査は自衛官を中心に行った。2回接種後、4割が「仕事にならない状況」だったという。
今日はこの記事が気になりました。 「政府の会議の資料に人口100万人あたりの死者数のデータがあるのですが、大阪は19・6人(5月5日時点、以下同)。インドの15・5人、メキシコの16・2人、米国の14・5人より上回っており、惨状というほかありません。兵庫県も9・0人、愛媛県11・2人、和歌山県7・6人など関西は高く、東京は1・4人と意外にも低い水準です」(厚生労働省関係者) 【独自】大阪の100万人あたりの新規死亡者数がインドを上回る 「まるで姨捨山」とまらない医療崩壊〈dot.〉(AERA dot.) - Yahoo!ニュース もやっとしたのが、大阪という一都市と、インドという国全体を単純に比較してよいのか?という点だったので、そこらへんを揃えてみました。短い内容なので、ツイートでもよかったのですが、数字が出てきてわかりにくかったので、記事にしました。 【目次】 19.6人という数字 イ
FRANCE – HEALTH – VACCINE ILLUSTRATION PFIZER LABORATORIES=2020年11月18日 Hans Lucas via AFP Photograph by Magali Cohen / H・・・ 政府関係者は1月21日、確保を進める新型コロナウイルス感染症ワクチンの第1弾として、ファイザー製1万回分超が2月中旬に日本に届く見通しであることを明らかにした。また、菅総理大臣はこれに先立つ参院本会議の代表質問で、「全体として3億1千万回分を確保できる見込みだ」と述べている。この量は1月20日に正式契約を発表したアメリカのファイザー製を含め、政府が契約した欧米3社の合計の供給量を意味する。 飯田)ファイザーから1億4400万回分、アストラゼネカ1億2千万回分、モデルナ5千万回分ということです。 佐々木)1人2回打たなくてはいけないので、2億4千万
以下は今週のAERAの見出しです。 右端に新型コロナウイルスのワクチン接種についての医師への独自アンケートの結果が、センセーショナルに取り上げられています。 ※今週のAERAの見出し。電車の中吊り広告用ですが、もはやWeb用か(出所) これが次のように批判されています。 AERAや毎日新聞など古いメディアが新型コロナの反ワクチンキャンペーンを展開し始めたようですね。 これらとどう向き合い乗り越えるか、今こそ日本社会のメディアリテラシーが問われていると思います。福島第一原発事故のあとに起きたような惨憺たる状況が繰り返されませんように。 — 佐々木俊尚 (@sasakitoshinao) 2021年1月20日 AERA……HPVワクチンの騒ぎからなんの反省もしてない……(絶句) (あまりにもひどすぎる表紙なので、RTはしません) もはや社会の敵だな…… なんでそんなにパンデミックを長引かせたい
国内で新型コロナウイルス感染者が確認されて一年が経過した。未だ終息の気配が見られないが、海外ではワクチンの接種が開始された国もある。日本では、2月下旬に接種開始できるよう政府が準備を進めており、18日には河野太郎氏が担当閣僚として割り当てられた。そんな中ORICON NEWSでは女子高生100名にワクチン接種についてアンケート調査を実施した。 【動画】新型コロナウィルスワクチン、接種したい? コロナウイルスのワクチンが日本で利用可能になった場合、早期に接種を受けたいですか? 受けたい 34人 受けたくない 66人 「受けたくない」が、6割超となる結果となった。理由として多かったのは、「副作用が怖い」「安全なのかわからないから」という、安全性への不安だった。副作用について、厚生労働省はホームページで、日本への供給を計画している海外のワクチンにおける、接種後の、ワクチン接種と因果関係が
子宮頸(けい)がんを予防するヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチンの積極的な接種勧奨を厚生労働省が中止し接種率が激減したことで、無料で受けられる定期接種の対象を過ぎた2000~03年度生まれの女性では、避けられたはずの患者が計1万7千人、死者が計4千人発生するとの予測を、大阪大チームが22日までにまとめた。成果は英科学誌サイエンティフィック・リポーツに掲載された。接種率が0%近い現状のままで
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新型コロナウイルスによる日本国内での死者数が、世界的に少ないことをめぐり、テレビの複数のワイドショーで、「一般の肺炎患者に、実は隠れた患者がいるのではないか」「PCR検査が少ないから、肺炎による死者に紛れ込んでいる疑いがある」と発言する識者や出演者がいる。視聴者が大いに動揺しそうな疑惑だけに、厚労省の担当者に聞いた。 同省がまとめた2018年の人口動態統計によると、日本では1年間に肺炎を発症した患者で約9万4000人が亡くなった。365日で割ると1日あたりでは257人の計算だ。 一方、新型コロナウイルスの感染者数は8日午前0時時点で累計4453人、死者は98人にとどまる。米国(感染者36万8449人、死者1万8人)や、イタリア(同13万2547人、同1万6523人)などに比べると、かなり少ない。 そこで、冒頭のワイドショーが拡散している疑惑について、新型コロナウイルス対策にあたっている厚労
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