およそ４００年前、ある賢人が自分の男性器に羊の腸を被せるというアイデアを思いついた。これがコンドームの始まり。以来、様々な改良が重ねられてきたとはいえ、男性用避妊具は基本的には今も初期の形状を踏襲している。 だが間もなく、男性の避妊法をめぐる常識が一変する日が来るかもしれない。 インド人技術者のスジョイ・Ｋ・グハは30年に及ぶ研究の末、生殖技術の世界でピル（女性用経口避妊薬）以来の大革命となりえる画期的な避妊法を完成させようとしている。今回のターゲットは男性だ。 「管理下における精子の可逆的抑制」の略称で「ＲＩＳＵＧ」と名づけられた新メソッドは、精管にゲル状のポリマーを注入し、精子の細胞膜を破裂させて受精能力を奪うというもの。１回の注射で効果は10年。外科的手術を受けることなくパイプカット（精管切除）と同じ効果を得られるうえに、性欲減退などの副作用もないという。 生殖機能の回復も注射１本で

茶番劇？　マラドーナ（右）率いる国際選抜チームを相手にカディロフ（左）はハットトリックを決めたが　Eduard Korniyenko-Reuters チェチェン共和国のラムザン・カディロフ首長は、欲しいものをすべて手に入れる男だ。彼の強権支配を批判する者は次々に殺害され、今ではチェチェンの至るところにカディロフのポスターが貼られている。 昨年12月に、２０１８年サッカー・ワールドカップの開催地がロシアに決まると、カディロフの「欲しいものリスト」に新たな項目が加わった。それはチェチェンを世界一のサッカー王国にすること（もちろん「国王」はカディロフ自身だ）。この夢を実現するため、カディロフは世界的なスター選手を次々とチェチェンへ招聘し、昔から黒い噂が絶えない国際サッカー界を、さらなる「高み」（あるいは「深み」）に到達させた。 まず今年１月、元オランダ代表で名門クラブでの監督経験もあるルート・フ

最近になってまた、「第２のアルカイダ」と呼ばれるイスラム過激派組織の名前をメディアでよく目にする。ラシュカレ・トイバ（ＬｅＴ）だ。 ＬｅＴといえば、08年11月の「ムンバイ同時多発テロ」で過去に例のない市街戦型テロを実行したパキスタンの組織。重武装したＬｅＴのメンバー10人がインド最大の商業都市ムンバイの主要駅や高級ホテルを襲撃して３日間ホテルに篭城、１６６人の犠牲者を出した。ＬｅＴは、組織の弱体化が著しい国際テロ組織アルカイダの「後継者」とばかりに、「国際テロ組織」であることを見せつけた。 ロバート・ウィラード米太平洋軍司令官（海軍大将）は４月11日、米上院の公聴会で、ＬｅＴが世界各地で暗躍していると警告した。「彼らは欧米とアメリカにジハード（聖戦）を宣言している」 米政府は、ＬｅＴに対する警戒を続けている。１月27日、パキスタンのラホールでＣＩＡ工作員レイモンド・デービスが、車を運転中

中国政府は、このところテレビドラマで人気を集めるあるジャンルの取り締まりを始めた。中国に関するブログ「チャイナ・ハッシュ」の記事を見てみよう。 タイムトラベル物のテレビドラマではたいてい、現代に生きる主人公が何らかの理由、何らかの手段で時空を旅し、古代の中国へたどり着く。そこで彼（または彼女）はさまざまなカルチャーショックを体験するが、少しずつ環境に慣れていき、ついにはその時代の誰かと恋に落ちる。 中国の視聴者がこの手の話が好きなのは間違いない。政府当局の国家ラジオ映画テレビ総局はそれが気に入らないようで、タイムトラベルを扱うドラマの制作停止を命じた。 停止の決定は４月１日のテレビドラマ監督委員会の会合で下されたが、なにもエイプリルフールの悪ふざけというわけではない。ドラマ制作に反対する当局にはもっともな理由がある。 「タイムトラベルはテレビや映画で人気のテーマになりつつある。だがその内容

内部告発サイト、ウィキリークスの創設者ジュリアン・アサンジがレイプ容疑で逮捕された事件では、アサンジやウィキリークスの活動を支持する人たちが「外国勢力の陰謀」を主張している。その真偽は定かではないが、スパイが情報のためにターゲットを誘惑するハニートラップは、スパイ映画の中だけの話ではない。冷静時代、旧ソ連のＫＧＢ（国家保安委員会）はハニートラップを常套手段としていたと言われている。 古くは、「女スパイ」の代名詞となった第１次世界大戦前後のヨーロッパの高級娼婦マタ・ハリ。パリで「２重スパイ」として活躍し、多くのフランス軍やドイツ軍の将校とベッドを共にして情報を手に入れた。最後にはドイツに情報を流したとしてフランス政府に処刑された。 １９７８年、ニカラグアの左翼革命組織のメンバー、ノラ・アストルガは、国家警備隊の将軍を自宅アパートのベッドに誘い、将軍は暗殺グループに喉を切られて殺害された。８６

スキューバ・ダイビングのメッカとして賑わうエジプトの紅海沿岸で、この１週間に５人の観光客がサメに襲われ、１人は死亡した。 人食いザメとはよく言うが、実際に人を襲うのは極めて珍しい。エジプト政府は世界中から専門家を集め、この「サメ危機」への対応を急いでいる。結論はまだ出ていないが、原因としては餌となる魚の乱獲、沿岸リゾートの行き過ぎた開発、地球温暖化の影響などが可能性として挙げられている。 そして、陰謀論もある。イスラエルの悪名高き情報機関、モサドがサメを操っている、というのだ。エジプトのオンライン英字紙アーラム・オンラインは次のように報じた。 ■主力の観光業に打撃 保養地シャルムエルシェイクを本拠にする有名なダイバー、ムスタファ・イスマエル船長は昨日、公共放送のテレビ番組「今日のエジプト」に専門家として出演し、観光客を襲ったサメたちはエジプト近海のサメとは違うと語った。 なぜそのサメたちが

６月に発覚したアンナ・チャップマンらロシア人スパイ団事件。その逮捕劇は、ロシアの情報機関ＳＶＲ（対外情報庁）幹部でスパイ団の監視役だったシェルバコフ大佐の裏切りが原因で、大佐を狙う暗殺部隊が既に派遣されたと最近報じられている。 独立系ロシア紙コメルサントによれば、アメリカに寝返った大佐は二重スパイとなり、アメリカに潜入するスパイの情報を１年以上も漏洩。スパイ団摘発の直前にアメリカに亡命し、彼らの尋問にも同席したという。 国内外のメディアは最近、「暗殺部隊派遣は間違いない」というロシア政府筋の証言を一斉に掲載。英字紙モスクワ・ニュースは、アイスピックで殺された革命家トロツキーと同じ運命を大佐はたどる、と断じた政府当局者の話を伝えた。「その運命は一生付いて回り、報復に怯える毎日を送る」 一方、ロシアは以前から大佐の裏切りに気付いていた節がある。スパイ団の帰国後、プーチン首相は「これは裏切りによ

ウガンダで今、乗りに乗ってる新人ラッパーがいる。66歳のムセベニ大統領だ。 先月発表した新曲「俺のラップをもっと聴きたいか」がクラブやラジオで繰り返し流され、携帯の着メロとしても大ヒット。アフリカンなビートにのせて重低音のしゃがれ声でライムを刻む大統領には、アメリカのラッパー、50セントをもじって「Ｍ�７セント」というニックネームまで付けられた。 どうやらムセベニは来年２月の大統領選をにらんで、若い有権者の心をつかもうとしているらしい。今のところ再選の公算が高いとみられているが、ムセベニの４半世紀にわたる長期政権には批判的な見方もある。 ムセベニは１９８６年、クーデターを経て大統領に就任。05年に憲法を改正して大統領の３選禁止規定を撤廃し、現在「３期目」を務めている。01年と06年の選挙では、政府による野党への脅迫や暴力疑惑が指摘された。10月末から始まった今回の選挙戦でも、既に不正を警戒

悪しき伝統　欧州サッカーと極右には長い歴史がある（10月12日の試合は暴徒の乱入で中止になった）　Alessandro Garofalo-Reuters 10月12日、サッカー欧州選手権予選のイタリア対セルビア戦が暴動のせいで中止になった。「犯人」は代表チームの試合を観戦するためにイタリアのジェノバまでやって来たセルビア人の極右グループだ。 いや、彼らはもともとサッカーを見る気などなかった。試合は、キックオフからわずか６分で中止になったのだから。 暴徒たちは発煙筒をピッチに投げ込み、イタリア人サポーター席との間に設けられたフェンスを金属製の棒でたたき壊そうとした。黒いスキー帽を頭からすっぽりかぶった巨漢の男が観客席とピッチを隔てる強化ガラス製の柵によじ登り、ナチス式の敬礼を何度か繰り返した。 イタリアの治安警察が暴徒を包囲すると、彼らはアルバニア国旗に火を付け、「コソボはセルビアのものだ」

エジプトのカイロ郊外にあるサッカラ遺跡。紀元前２３００年頃に彫られたとされる古代エジプトのレリーフには、神官が少年に割礼を行なっている様子が描かれている。割礼とはペニスの先端の包皮を切除する習慣のことで、人類史上もっとも古い外科手術ともいわれている。 古代から行なわれてきた割礼が今、あらためて注目されている。というのも、アメリカ・カリフォルニア州を中心に割礼を禁止しようとする動きがあるのだ。 カリフォルニア州では、11月に行なわれた選挙で大麻の合法化をめぐる住民投票が行なわれたばかり（大麻合法化は否決）。そして次の住民投票に向け、割礼の是非を問う法案を作成しようとする動きがにわかに騒がれている。 割礼の何が問題なのか。割礼は子供のうちに行なわれるのが普通で、本人の意志と無関係に行われる。つまり、それは個人の人権侵害じゃないかというのだ。さらに割礼反対の活動を行なうＮＧＯ団体によれば、切除す

08年に国家破綻したアイスランドとアイルランドの違いは「ス」か「ラ」の違いだけ、というジョークが現実に アイルランド国民は、08年に銀行危機で国家破綻したアイスランドを横目で見て、自分たちの経済ははるかにましだと信じてきた。だが今や、両国の違いは国名の「ル」か「ス」の一文字だけだ、というジョークが現実になろうとしている。 「アイルランドの借金返済能力に対する投資家の信頼は、失われたも同然だ」と、アイリッシュ・タイムズ紙のエコノミスト、ダン・オブライエンは言う。アイルランド危機の原因は、不動産バブルの崩壊で不動産開発業者に対する融資に巨額の焦げ付きが発生したことだ。 危機はこの数週間で一気に深刻化し、この国は「ひっそりと独立国として存在することをやめ、欧州中央銀行（ＥＣＢ）の後見を必要とする存在になった」と、アイルランド国立大学ダブリン校の経済学教授、モーガン・ケリーは言う。 確かに、アイル

天的な色素異常で肌が白くなる白皮症（アルビノ）は、なぜかアフリカ東部に患者が多い。世界的には約２万人に１人がアルビノなのに対して、アフリカ東部では約３０００人に１人だといわれる。 アフリカ東部では07年頃から、アルビノを狙った誘拐・殺人事件が頻発している。タンザニアの呪術医たちがアルビノの人肉は「権力や幸福、健康をもたらす」と主張しているため、「薬」の材料として高値で取引されているからだ。 これまでにタンザニアやブルンジ、ウガンダなどアフリカ東部で数百人が殺害されている。10月末には、タンザニア国境に近い隣国ブルンジの川で９歳のアルビノの少年の切断された遺体が発見された。 タンザニアの警察当局によれば、両手足、性器、鼻、舌、耳がそろっていれば８万ドルという高値が付く。このため、一獲千金を目指して隣国のルワンダやブルンジまで「アルビノ狩り」に行く者が後を絶たない。 タンザニアでは先月末の総選

死刑そのものには反対しないが、殺し方や薬の品質にこだわるアメリカ式「人道主義」はまるでブラックジョーク この数十年間、アメリカの「ナンバーワン」の座は常に容赦ない攻撃にさらされてきた。第２次大戦直後から世界の通商の半分以上を担ってきたアメリカは、自らの失態と新興国の台頭によって打ちのめされ、プライドをずたずたに打ち砕かれた。 国内の生産拠点は閉鎖され、雇用を外国に奪われた。自動車業界や航空機産業、通信、コンピュータ、鉄鋼をはじめ多くの業界でアメリカの優位が脅かされ、実際にトップの座を追われた例も多い。 それでも、アメリカの優位が揺らがないように思えた分野もあった。ＮＡＳＣＡＲ（全米ストックカー・レース協会）のカーレース、カントリー音楽やウェスタン音楽、さらに国民の肥満度にかけては、アメリカの右に出る国はない。 もう一つ、薬殺刑に使われる薬剤の取引でも、アメリカは世界をリードしてきた。ところ

４年前のこと。携帯電話会社エフロセチの若き経営者だったエフゲニー・チチバルキン（当時34歳）は、ロンドンで開かれた経済フォーラムで、新生ロシアをさっそうとアピールしたものだ。 赤のスニーカーにポップな落書きジーンズ、誇らしげに「ＭＡＤＥ ＩＮ ＭＯＳＣＯＷ」とプリントしたジャージー。ラフなスタイルで演壇に上がったチチバルキンはわずか５年で業界トップにのし上がった成功談を語り、「新世代の若手実業家」の力で「ロシアは世界経済の仲間入りを果たす」と高らかに宣言した。 そのチチバルキンが、今またロンドンにいる。ただし今回は投資誘致のＰＲマンとしてではなく、亡命者としてだ。エフロセチには何度か警察の捜査が入り、チチバルキンの共同経営者２人が逮捕され、会社は売却された。チチバルキンの母親は４月に変死。彼自身も身に覚えのない誘拐と恐喝の容疑で指名手配されている。 今のロシアでは、腐敗した警察に会社を乗っ

自己矛盾　デラウェア州の共和党上院議員候補オドネルが参加していた自慰反対運動は「家族の価値」も脅かす　Jonathan Ernst 急進保守派の市民運動ティーパーティーの支持を受け、米上院選へ立候補している政治コメンテーターのクリスティン・オドネル（共和党）。「性、ジェンダーおよび生殖のためのキンゼイ研究所」の所長に立候補している訳ではないのだから、彼女のセックス、特にマスターベーションに関する意見に目くじらを立てる必要はないのかもしれない。しかし、捨て置くには弊害が大きすぎる。何しろこれは、種の存亡にも関わる問題なのだから。 90年代半ば、オドネルはマスターベーションの反対運動に加わっていた。生殖器を「もて遊ぶ」もので、子作りを阻害する要因になる、と。しかし事実は反対だ。ゾウからネズミ、人類まで、その観察を通じてマスターベーションは健康な赤ちゃんを沢山作る素晴らしい方法であることがわかっ

ぎくしゃくしていた日中両国の首脳が４日、ベルギーでやっと顔を合わせた。会談では両首相とも「尖閣は自国領土」というこれまでと何ら変わらない主張を繰り返したというから、日中双方が派手に撃ち合った「尖閣紛争」は結局、事実上の棚上げという元の鞘に収まったことになる。ただ今回想定外の強い怒りを示した中国政府が、次回同じ問題がくすぶったときに控えめな対応でコトを収めるとは思えない。問題の本質は何も解決されていない。 日本政府が中国の怒りの度合いを読み違えた（筆者もそうだったが）理由はいくつかある。中国の海洋権益に対する神経過敏さが想像以上だったことも1つの理由だが、それ以上に日本政府と日本人は尖閣が日中間の漁業をめぐる問題だということへの理解が足りなかった。ここに中国の怒りを読み解くヒントがある。 日本と中国は１９９７年に東シナ海を対象とする漁業協定を結んだ（発効は２０００年）。ところが「経済国境」で

２００９年の春は、インターネットの歴史の一大転換点だったのかもしれない。オンライン百科事典ウィキペディアの勢いに、陰りが見え始めたのだ。 03年に10万件だった記事数が現在は全言語版合計で１６００万件を突破するなど、ウィキペディアは急成長を遂げてきた。しかし09年春、創設以来おそらく初めてのことが起きた。記事の執筆・事実確認・更新を無償で行うボランティア編集者の人数が大幅に減少したのだ。 その後も記事の執筆・更新は振るわないままだと、ウィキペディアを運営する非営利団体ウィキメディア財団の広報担当者は認める。状況は「極めて深刻」だという。 原因については、さまざまな仮説が唱えられている。ウィキペディアが百科事典としてほぼ完成したからだという説もある。一部のボランティア編集者のあまりに攻撃的な編集姿勢や、「荒らし」防止のための複雑過ぎるルールのせいで、気軽に参加できなくなったからだという説もあ