若者の車離れどころか免許離れが加速…新成人の半分近くが免許無し「大きな買い物は宅配で。車は維持費が大変。使わないものにお金をかけたくない」:ハムスター速報
TOP > 話題 > 若者の車離れどころか免許離れが加速…新成人の半分近くが免許無し「大きな買い物は宅配で。車は維持費が大変。使わないものにお金をかけたくない」 Tweet カテゴリ話題 0 ：ハムスター速報 2017年8月21日 08:46 ID：hamusoku 「免許離れ」する若者、バブル世代からの“免ハラ”被害も 昔は高校卒業後、もしくは大学在学中に「とりあえず普通自動車免許取得」という風潮が強かったもの。しかし、今の20代、30代の間では、「持っているけどペーパー」を通り越し、「そもそも持っていない」「取ろうとも思わなかった」という人が増えているようだ。 実際、特に東京都においてその傾向は顕著。「国土交通白書 2013」によると、20代では1991年に74.2％であった免許保有率が2011年には63.5％まで減少。10代及び20代で免許保有率の明らかな低下が見られるという。またソ
“ググれカス”は“ググってもカス”に--情報を引き出すための検索リテラシー
皆さんは検索したとき、思う通りの情報を引き出せているだろうか。もちろん、Google検索で必要なキーワードを入れれば、誰もが簡単に何らかの情報を拾うことはできる。しかしその結果、得られる情報に不満を覚えることも少ないのではないだろうか。 「いくらググっても満足できる結果が得られない」。そう不満に感じているのであればまだいい。情報の精度や内容についての見極めができず鵜呑みにし、誤った知識を”常識”だと認識しているという可能性も考慮すべきだろう。 “Google検索は故障しているも同然”とまでは言わないが、ページビューを集めることで収益を得られるビジネスが多い中、ごく当たり前にキーワードを入力しているだけでは情報の質に力を入れず、検索流入の増加のみにフォーカスしたサイトが増えていることは否定できない。 まったく異なるサイトの情報なのに、内容はほとんど同じ。しかも、一般論が不必要に長く書かれてい
日本はTwitterがもっとも利用される唯一の国：世界のSNSユーザー動向を示す5つの表 | DIGIDAY［日本版］
デジタル広告のシェアやオーディエンスはFacebookとGoogleの独壇場だが、実はほかにも成長を見せるソーシャルプラットフォームは存在する。ユーザーがどのプラットフォームにどれくらい時間を割いているのか、国別にまとめた調査を紹介する。 デジタル広告のシェアやオーディエンスはFacebookとGoogleの独壇場だが、実はほかにも成長を見せるソーシャルプラットフォームは存在する。ユーザーがどのプラットフォームにどれくらい時間を割いているのか、国別にまとめた調査を紹介する。 世界の大半は、Facebookに占拠される ソーシャルメディアストラテジストのヴィンチェンツォ・コセンツァ氏がSimilarWeb（シミラーウェブ）とAlexa（アレクサ）を用いて行ったトラフィック解析によれば、解析対象の149カ国のうち119カ国でFacebookがトップを占めている。つまり、ほかのプラットフォーム（
中国の運転免許は日本で無効なのに中国人のレンタカー利用者が増加中(国沢光宏) - 個人 - Yahoo!ニュース
北海道の洞爺湖で中国の国籍を持つドライバーがレンタカーで自転車の列に突っ込み、大学生4人重軽傷という事故を起こした。このドライバーが日本で有効な運転免許証を持っていたのか不明ながら、基本的に中国の免許だと日本で運転出来ない。本来ならレンタカーも借りれないのだけれど、驚く状況が起きている。 海外からの観光客多い沖縄では、2015年に17,7％もの中国人がレンタカーを利用していたという。北海道でも徐々に増加していると言われており、危惧する声も多い。なぜ中国の免許が危険なのか？ 交通法規の共通化をすすめている『ジュネーヴ条約』に中国は加入していないからだ。したがって運転の常識からして異なる。 ジュネーヴ条約に加入している国同士や、2国間で協定を結んでいる国（ドイツやフランス、台湾など）は相互の免許証が有効ながら、中国の免許証についていえば無効。つまり無免許運転ということ。なぜ日本でレンタカー出来
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