はてな近藤社長「Web2.0はラノベに過ぎない」 - bogusnews
「一般社会的には、はてなは“はてな？ ナニソレ”ってなってるらしいですね。ネットオタクのあいだでは“Web 2.0企業”ってなってるけど」 他人事のようにつぶやくのは、ほりごたつフェチなどの奇行で知られるはてなの近藤淳也社長。ゴールデンウィーク直前の、とある日の午後。弊紙インタビュアーに、Web2.0ブームに対する心情を吐露する。 同社は、遅筆な著者・梅田望夫氏が編集者と二人三脚でマッシュアップしたWeb2.0的書籍「ウェブ進化論」で紹介され、一挙に「オタクがいっぱいいる会社」として注目を集めた。以来、Web2.0に関する取材がひっきりなしにくるようになったという。だが、近藤氏は 「Web2.0なんてラノベに過ぎないんですよ」 と断ずる。 「うちの会社も、社員が『えすかりぼるぐー！ ぴぴるぴぴるぴー』とか言ってる。『涼宮ハルヒ』を視るためにU局の電波が届く地域に引っ越した者もいますよ。我が
またキャズム転落事故 都内高校生死亡 - bogusnews
20日、都内の男子高校生があやまってキャズムに転落し社会的に死亡する事故があった。都内では最近同様の痛ましい事例が多発しており、警視庁は「キャズムは思ったよりも深い。注意を怠らないでほしい」と呼びかけている。 事故を起こしたのは都内の私立校に通う高校二年生の少年Aくん（17）。京都への修学旅行から戻る新幹線の車中、やっとの思いで仲良くなれた男女数人と談笑していたところ、女子のひとりが、 わたしぃ～、なんかはやってるから～、超ブログとか～、やろ～かと思ってるんだけど～ と発言。自分の詳しい分野の話題が出て調子に乗ってしまったAくんが それなら「はてな」なんてどうかな。Web 2.0って感じだし、社長もアルファブロガーでオススメだよ などとマジョリティに理解不能なことばを連発。他の男女とのキャズムを深くしてしまった。 そのため突然の異文化との接触を嫌ったマジョリティの女子が、 なにそれ。はてな
[IT] Web 2.0にセキュリティホール発覚 次期バージョンで改修
JPCERTコーディネーションセンターらが運営するセキュリティ問題開示機関の「JVN」は5日、「Web 2.0」に重大なセキュリティホールがあるとの警告を発表した。同機関は「悪用されれば深刻な被害をこうむる」として各企業に注意を呼びかけている。 発表されたのはJVN#67CD4FQD「Web 2.0の概念のあいまいさによる脆弱性」と題する報告書。Web 2.0の「一般人にはなんのことだか意味がさっぱりわからない」という弱点をつくことで、大量のbuzzwordを押しつけてバッファオーバーフローを引き起こし、相手に「なんかすごいことらしい」と幻想を見せることが可能だと指摘している。 この脆弱性が悪用されると、個人の場合は「世の中はみんなXMLでつながるんだよ」という妄想にとりつかれるほか、法人では「よくわからない会社と中身のない事業提携をする」「プレスリリースを乱発する」症状を呈する。また、末
![[IT] Web 2.0にセキュリティホール発覚 次期バージョンで改修](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/ebde444e071f5c0076429c5d329b757e10737d54/height=288;version=1;width=512/http%3A%2F%2Fbogusne.ws%2Fwp-content%2Fuploads%2F2013%2F03%2F4774124966.09.MZZZZZZZ1.jpg)
こんどはテレビ東京 IT企業が筆頭株主に : bogusnews
ライブドア対フジ、楽天対TBSにつぎ、第三のテレビ局買収戦が勃発か。新興IT企業がテレビ東京株の45%を取得、筆頭株主に躍り出たことが14日夜あきらかになった。 この企業は渋谷区鉢山町に本社をもつ株式会社はてな。インターネットの非モテ系男女向けブログサービス提供により近年業績を急伸させていることで知られる。同社は14日までの場外取引でテレ東株の45.2%を取得。金融監督庁に届け出た。これによりはてなは、議決権比率33.35%の日経新聞を超える筆頭株主となった。 同社代表取締役の近藤淳也氏は、今回の大量株取得について アニメ放映と「レディス4」に特化したテレビ東京の事業ドメインは、弊社サービス利用ユーザーのニーズと非常によくマッチすると考えている。敵対的な買収ではなく、緊密な事業連携を可能にすることでWin-Winの関係を築いていきたい とコメントする。提携実現後に予定している具体的な事業の
Yahoo!ロボット検索中心へ変更 非難の声も - bogusnews
検索サイト大手のYahoo! JAPANは3日午前、同日付で実施された検索システムの「ロボット中心型」への変更について記者会見を行った。この施策は9月からすでに予告されていたものだが、国内で徹底した人間排除を実現したのは同社が初めてだけに、一部からは「人権侵害につながるのでは？」との声もあがっている。 従来Yahoo!では、キーワード検索の問い合わせに対し「サーファー」と呼ばれる係員が人手で回答を行ってきた。初心者に優しいなどの点で定評を得てきたが、利用率の高まりとともに人件費の高騰が利益率の低下を招くようになった。最大時600万人というサーファー増員でカバーしてきたものの、昼夜を問わず対応を要求される過酷な労働環境ゆえ、「“小倉優子”で検索したら“小倉ありす”の結果が出てきた」などケアレスミスが目立ちはじめていた。ロボット型への転向はこれらの問題を一挙に解決するものと期待されている。 会
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