城島茂、テレ東初MC番組は『最強重機王決定戦!』オファー受け「天職だ」 - ライブドアニュース
2015年9月2日 6時0分 by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 城島茂が1日、テレビ東京の「最強重機決定戦」でMCを務めることが分かった プロデューサーは、重機歴18年の城島の知識に「驚くばかりです」と脱帽 重機専門誌の編集者も、うちの社内にこんなに話せる人はいないと絶賛した のが、で初めてMCを務める特番『最強重機王決定戦！トップオブガテンアスリート』が、10月初旬に金曜21時からの2時間枠で放送されることが1日、分かった。 この番組は、ガテン系の参加者たちが、20トン超えの大型重機を使った真剣勝負を繰り広げるというもの。鍛えぬかれた技術力、チームワーク、操縦力で、自らと会社のプライドをかけて行われる熱闘を、カメラ50台を駆使し、ロケ総時間96時間をかけた映像で伝える。 この総合司会を、重機免許を持ち、重機歴18年を誇る城島が担当。プライベートでも友達に「重機はすごいよ」と
【新国立競技場】「なぜ実務家たちは、ザハ・ハディドを支持するのか」建築家・藤村龍至さんに聞く
――今回の白紙撤回に至る経緯で、専門家の知見と、一般層の考えるあるべき姿に、大きな隔たりがあると今、感じています。たとえば「コンペできちんと費用を見積もりができないのはダメだ」と批判の対象になりました。あのコンペについて、建築家としてどう思いますか？ あのコンペは「デザインコンクール」という少し変わった名称がついていて、まず、提案された大まかな考え方とイメージをもとにリーダーとなる設計チームを選ぶのが目的のコンペでした。そこでまずザハ・ハディド事務所が「デザイン監修者」という肩書きで選ばれ、その後の「フレームワーク設計」という段階でもう一度プロポーザルコンペが行われて、要件を整理しつつザハ事務所ら海外チームと連携を取りながら詳細の設計作業を進め確認申請や見積もりを出すための実施図面を作成するチームとして梓設計、日本設計、日建設計、アラップジャパンの4社からなる設計JVが日本側のチームとして
中国 上場企業に株主への積極配当を通知 NHKニュース
上海市場で株価が乱高下するなか、中国政府は国内の上場企業に対し、株主への配当を積極的に行うなど株式の価値を高める対策を実施するよう通知を出し、政府として株価を下支えする姿勢を示したものとみられます。 通知では上場企業に対し、利益に占める配当の割合を増やし、配当を積極的に行うよう呼びかけているほか、株価が一定の水準を下回っている場合に上場企業が自社の株式を積極的に購入できるよう当局が資金の調達を支援するとしています。また、政府として企業の合併や再編を促すための手続きを簡素化するとしています。 上海市場ではことし６月以降、代表的な株価指数が一時、４０％以上値下がりし、中国政府が株価の下支えに消極的だという見方が広がったことが要因とされています。このため、中国経済の専門家の間では今回の通知は政府として株価を下支えする姿勢をはっきりと示すねらいがあるとの見方が出ています。
米政府、中国に対する経済制裁を検討--米民間企業へのサイバー攻撃の報復として
Obama政権が、米国の民間企業に対するサイバー攻撃への報復措置として、早ければ2週間以内にも、中国の企業や個人に「前例のない」経済制裁を科す可能性が出てきた。 The Washington Postは米国時間8月30日、匿名の米高官筋の情報として、米国の通商上の秘密に対するサイバー攻撃から利益を得ている中国企業に対し、制裁措置の発動を検討していると報じた。このような攻撃によって盗まれた情報には、「検索エンジンのソースコード」などの知的財産、民間企業の秘密情報、通商に関する機密事項などが含まれるという。 記事によれば、Obama政権は「このような制裁を発動するかどうかまだ決定していない」ものの、「最終的な判断がまもなく下される見込み」だという。 ホワイトハウスの広報担当者は、この記事に対するコメントを控えた。 今回の報道は、中国の習近平国家主席による9月の訪米を数週間後に控える中で行われた
中国 人民元の為替予約で新たな通達 NHKニュース
中国の中央銀行「中国人民銀行」は、国内で営業している銀行が通貨・人民元を売る為替の予約の注文を受けた場合、元本の２０％を中央銀行に納めさせるとした通達を出したことが分かり、政府として人民元のこれ以上の値下がりを食い止めたいねらいがあるとみられます。 通達では、銀行が客から人民元を売って外貨を買う為替の予約の注文を受けた場合、元本の２０％を準備金として中央銀行の口座にドル建てで納めさせるとしています。預けた金は１年間、引き出すことができず、利息はつかないということです。 銀行側では、人民元を売りたい客に対し追加の費用を負担してもらう必要があり、手数料が高くなることから、今後はこれまでより元売りの注文が減るとみています。 上海の外国為替市場では、先月１１日に中国政府が１日の取り引きの目安となる基準値の決め方を変更し、ドルに対して２％近くレートを切り下げたあと、投資家の間に中国経済のさらなる減速
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