14歳がまだ「厨二」と呼ばれなかった頃、必死だった私たちの話｜末次由紀
長い長い時間をかけて、遠ざかっていくばかりだった過去が、ふと抱きしめにきてくれる。 そんなことが最近あったから書き留めておきます。 ・・・・・ 漫画を本格的に描き始めた中学生の頃、投稿先は講談社の「なかよし」で、なかよし漫画スクールに毎月のように漫画を送っていたんです。 当時存在していた「なかよし漫画スクール移動教室・福岡大会」なるものに夏休みに呼んでもらえて、天神にあるホテル(忘れもしない西鉄グランドホテル)にドキドキしながら向かったのを覚えてます。 「ここではないどこかに誰か連れ出してくれないかな」と夢見てる福岡の14歳が、はじめて出会う外側の「社会」はなかよし編集部で。 講師はひうらさとる先生で、数人の編集者がいて、どの人も特別有能に見えたもんです。 投稿者の女の子たち十数人で質疑応答や原画を見せてもらうなど、貴重な経験をさせてもらった一日。 その貴重な一日に、一人の友達ができました
【速報】緊急事態宣言の期限は「来月７日」 政府があす発表へ（TBS系（JNN）） - Yahoo!ニュース
政府は、７日に東京など首都圏の１都３県に出す予定の緊急事態宣言について、その期限を来月７日までの１か月とする方針を固めました。７日、専門家などでつくる諮問委員会にはかり、正式発表となる見通しです。（06日17:31）
緊急事態宣言 期間は8日から2月7日までで最終調整 | NHKニュース
新型コロナウイルス対策で、政府は7日、首都圏の1都3県を対象に緊急事態宣言を出すことを決定します。宣言の期間は、8日から2月7日までとし、営業時間の短縮要請に応じた事業者への協力金を1日当たり6万円に拡充する方向で最終的な調整を進めています。 首都圏の1都3県を対象とする緊急事態宣言をめぐって、政府は7日、具体的な措置の内容などについて感染症の専門家などでつくる「諮問委員会」に意見を求め、国会に報告したうえで、対策本部を開いて宣言を決定することにしています。 菅総理大臣は6日、総理大臣官邸で、西村経済再生担当大臣や田村厚生労働大臣と面会し、宣言のもとで講じる措置について詰めの調整を急ぐよう指示しました。 今回の緊急事態宣言の期間について、政府は、8日から2月7日までとする方向で最終的な調整を進めています。 また宣言のもとでは、飲食の場での感染リスクの軽減策など、限定的な措置を講じる方針です
【速報】緊急事態宣言の期限は「来月７日」 政府があす発表へ｜TBS NEWS
政府は、７日に東京など首都圏の１都３県に出す予定の緊急事態宣言について、その期限を来月７日までの１か月とする方針を固めました。７日、専門家などでつくる諮問委員会にはかり、正式発表となる見通しです。
東京都 新型コロナ 1591人の感染確認 過去最多に | 新型コロナ 国内感染者数 | NHKニュース
東京都は、6日これまでで最も多い1591人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。また、都の基準で集計したきょう時点の重症の患者は113人で過去最多、重症患者を含めた入院中の人も3090人で過去最多になりました。さらに、都は、感染が確認された8人が死亡したことを明らかにしました。 東京都は、6日都内で新たに10歳未満から90代までの男女あわせて1591人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 これまでで最も多かった12月31日の1337人を250人あまり上回って過去最多となりました。 1500人を超えるのは初めてです。 さらに、5日の1278人に続いて初めて2日連続で1000人を超えました。 このほか、感染確認の7日間の平均も初めて1000人を超えて1071.9人となり、感染の急速な拡大が続いています。 きょうの1591人の年代別では、 ▼
横浜市、成人式を11日に予定通り開催 横浜アリーナとパシフィコ横浜で | 毎日新聞
横浜市は5日、2021年の成人式を横浜アリーナ（同市港北区）などで11日に予定通り実施すると発表した。市によると対象者は約3万7000人。政府が神奈川県を含む1都3県を対象に緊急事態宣言の再発令を検討していることを受け、市は実施の可否を検討したが、感染対策を取ることで実施は可能と判断した。市の成人式を巡っては、いったんオンライン開催を決定したが、新成人らが会場に集う形を望んでいるとして林文子市長が方針転換した経緯がある。 市は20年7月、新型コロナの収束が見通せないとして特設サイトを使ったオンライン形式の開催を発表した。半年前に発表した理由について「最大規模の自治体で判断が遅れると、それだけ影響が大きくなる」と説明していた。
1都3県に速やかに緊急事態宣言を 政府分科会が提言まとめる | NHKニュース
新型コロナウイルス対策にあたる政府の分科会は、これまでとは感染の様相が異なってきており「首都圏の感染状況が沈静化しなければ全国的に急速に感染がまん延するおそれがある」として、首都圏の1都3県を対象にした緊急事態宣言を速やかに出すべきだとする提言をまとめました。 宣言が出された場合には飲食店への営業時間短縮のさらなる前倒しの要請など、感染リスクが高い場面を避ける対策を取るとともに、不要不急の外出自粛やテレワークを徹底して出勤する人の7割削減を進めるべきだなどとしています。 緊急事態宣言を出す方針が決まるのを前に、政府の分科会は5日、持ち回りで会合を開き、提言をまとめました。 提言では、現在の感染状況について「大都市圏だけでなく地方でも広がりやすい状況になっていて、クラスターも多様化するなど、これまでとは様相が異なってきた」と分析し、「首都圏の感染状況が沈静化しなければ全国的に急速に感染がまん
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