今日タクシーに乗った。 自宅までワンメーター、10分もかからない距離だったが、疲れていたし、早く帰らなければいけない事情もあったからだ。 自宅は幹線道路から奥まったところにある、特に目印になるものも近くにないような住宅地の一角だ。タクシーの運転手に行き先を説明するのに、ちょうどいい言葉が出てこなくて、少し遠めの地名を出した。仮にA町としよう。 「とりあえずA町の方向に向かってもらえますか。全然、そこまではいかないんですけど」 とりあえずA町の方面に向かって走れば、自宅の近くを通りかかるのだ。 だがこれがいけなかった。 5〜6分走って自宅に近づいたので、細かい指示をして自宅に到着したのだが、支払いの時に運転手がこう言った。 「お客さん、ここをA町と言わないでもらえますか」 言われた瞬間、ムカっとした。ここがA町じゃないのなんか百も承知だ。数秒、なにか言い返してやろうと考えたが、結局、 「すみ

マイペースでやってるからね。 文句あるなら他に頼めば？ 俺は全然平気っすよ？

by Alexas_Fotos メールが「時代遅れ」だと見なされる2018年において、電話がビジネスで使われる頻度もかなり少なくなりました。作家のAlexis C. Madrigal氏が、なぜ電話という文化が「消えて」しまったのかをつづっています。 Why Doesn't Anyone Answer the Phone Anymore? - The Atlantic https://www.theatlantic.com/technology/archive/2018/05/ring-ring-ring-ring/561545/ 20世紀になってアメリカで電話が使われるようになった当時、誰も「正しい電話の仕方」を理解していませんでした。電話を発明したアレクサンダー・グラハム・ベルは電話で会話を始めるときに「Ahoy-hoy！」と告げるのを好んでおり、また一方で「いきなり『Hello』で会話

発表によると、男は１月３１日夜、都営浅草線新橋駅の改札付近で、帰宅中だった神奈川県の２０歳代の女子大学生に「飲みに行こう」と声をかけ、嫌がる女子大生の両腕や肩をつかんで約２００メートル離れた自宅マンションに押し込み、体を触るなどのわいせつ行為をした疑い。容疑を認めている。 女性は「やめてください」などと言って何度も手を振り払おうとしたが、男はしつこく腕などを引っ張ったという。周辺には多くの駅利用者がおり、女性を心配するように足を止める人もいたが、助ける人はいなかったという。

プリンタ大手・セイコーエプソン子会社のエプソン販売（東京都新宿区）が、まとめサイト「保守速報」に掲載したウェブ広告を取り下げていたことが、J-CASTニュースの取材で分かった。 広告は2018年6月1日に保守速報へ掲載されたが、同社は広告代理店を通じてこの日のうちに配信を停止。理由についてエプソン側は、「中立性を維持するという社内規定に反するため、掲載を取り止めました」と説明した。 「広告の掲載方針を改めて徹底」 保守速報は12年4月開設。5ちゃんねる（2ちゃんねる）などの書き込みを転載して紹介するまとめサイトで、保守的かつ「嫌中・嫌韓」的な編集方針で知られる。 14年8月には、ネット上のヘイトスピーチ投稿をまとめて掲載され、名誉を傷つけられたとして、在日朝鮮人の女性がサイト運営者を提訴。この裁判で大阪地裁は17年11月、名誉毀損や差別の目的があったと認め、200万円の支払いを命じた。この

新しい調査によれば、人は年を取るにつれて新しい音楽を探さなくなり、昔の曲やジャンルを何度も繰り返し聴く「音楽的無気力」とも言える現象が起き、ほとんどの人は30歳になるまでに新しい音楽を探すことを止めてしまう、とのこと。ストリーミング・サービスのDeezerが1000人の英国人を対象に行った調査結果を発表しています。 新しい音楽を探さなくなる理由については、新しい音楽の量に圧倒されている（19％）、仕事が忙しい（16％）、幼い子供の世話（11％）など様々な要因を挙げています。回答者の半分近く（47％）は新しい音楽を探すためにもっと時間を費やしたいとも回答していますので、少なくても半分近くは音楽への興味を失ったためではないようです。 調査では新しい音楽を発見する探求心がピークを迎える年齢は24歳であるとも説明しており、この年齢の75％の回答者が週に10曲以上の新しい曲を聴いたと答え、また64％

日本経済団体連合会は6日までに発表した「GDP600兆円経済に向けて」と題する事業方針の中で、年収1075万円以上の専門職を労働時間規制対象から外し、成果で評価する「高度プロフェッショナル制度」の創設を含んだ働き方改革関連法案について「確実な成立に向けて政府・与党関係者に働きかける」と明記した。 さらに、法案成立後について「労働政策審議会で検討される省令等が企業実務に即した内容となるよう経済界の意見反映に努める」とし「改正法施行を見据えた企業の対応準備を支援する」と書いている また厚労省のデタラメデータ発覚で、今国会での働き方改革関連法案から全面削除された「裁量労働制の対象拡大」についても「法案の早期再提出を働きかける」とした。高度プロフェッショナル制度や裁量労働制が政府のいう労働者の為という視点でなく、この2点は経営側に有為な制度であることがわかる。 さらに事業方針では、エネルギーについ

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