首都直下地震が起きた時に、東京都内の病院に搬送されるなどした負傷者のうち、医療スタッフの不足などによって、およそ３人に１人にあたる6500人余りが、治療を受けられないまま死亡する可能性があることが、防災や救急医療の研究グループの試算で明らかになりました。専門家は、地震発生の直後に大量の医療スタッフを投入するなど、体制を整えるべきだと指摘しています。 試算では、東京湾北部を震源とするマグニチュード7.3の地震が起きたと仮定し、東京都内の医療体制などをもとにシミュレーションしています。 それによりますと、けがの症状が比較的重い状態で、都内の医療機関に搬送されたり、訪れたりする被災者は、２万1000人余りにのぼります。 しかし、医療スタッフの不足などによって、およそ３人に１人にあたる6500人余りが、地震発生から８日間の間に、治療を受けられないまま死亡する可能性があるということです。 地域別では

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