週刊少年ジャンプ・ジャンプSQ.・少年ジャンプ＋編集部は、2020年度より、漫画家を対象とした創作講座「ジャンプの漫画学校」を開講しています。 第1期の全10回の講義より、一部を抜粋し、本ブログで順に公開していきます。 今回は「作家編①」から松井優征先生の講義の一部を紹介いたします。 松井先生が語って下さったノウハウや考え方が、クリエイターの皆様の漫画制作の一助になれば幸いです。 【講師】 必ず身に着くテクニック「防御力」！ 松井　漫画では「面白さとは何だろう？」といった問題が常に付きまといます。一昔前の編集さんは「面白ければ何でもいい」と言い、では面白いとは何かと聞くと「人それぞれだよ」という人が多かったです。皆さんはそういう人の言うことを聞いてはいけません。「面白い」とは何なのか、それは作家も編集も本人なりに言語化できないといけません。 そこでまず説明したいのが「防御力」です。 松井　

新型コロナウイルスの変異ウイルスの感染状況を調べるため、神戸市が独自に行っている検査で、今月4日までの1週間に市内で感染が確認されて検体を調べた人のうち、およそ39％でイギリスで広がった変異ウイルスが見つかりました。変異ウイルスの占める割合が徐々に高まっていて、神戸市は感染予防策の徹底を呼びかけています。 神戸市が市の環境保健研究所で行った検査によりますと、3月4日までの1週間、市内の新規感染者のおよそ69％に当たる67の検体のうち26人、率にして38.8％がイギリスで広がった変異ウイルスでした。 イギリスで広がった変異ウイルスの確認は、 ▽2月18日までの1週間は、79の検体のうち12人で率にして15.2％ ▽2月25日までの1週間は、32の検体のうち7人で率にして21.9％ となっていて、割合が徐々に高まっています。 このほか、 ▽3月4日までの2週間、起源が不明な変異ウイルスが5人の

お迎えに上がりました。～国土交通省国土政策局　幽冥推進課～ 竹林七草/桜井みわ/雛川まつり <完結済み>国土交通省内のマル秘部署『幽冥推進課』で臨時職員として働く夕霞。同僚は全員妖怪、職務は国土開発の妨げになる地縛霊を説得して立ち退かせること!?集英社文庫で大ヒットのあやかしお仕事小説、待望のコミカライズ！ [JC全5巻発売中]

えび＠プログラマー @ebiebi_pg 前にいた会社に面接に来た学生さん 趣味でゲームつくれるレベルで リフレッシュ時のオブジェクト処理の効率化を熱く語ってたが不採用になった 営業にクレームつけたら 「なんかよー分からんが、ゲームの話したから不採用じゃ!開発センターだから開発力のあるエンジニア以外いらん!」 言うてました😰 2021-03-09 23:17:29

（このエッセイは微妙にではありますが前回のエッセイと繋がっています） ーーーーーー 移動教室の夜は、どうして好きな人の話になるんだろう。 中2のときもそうだった。僕は口を割らなかったが、2つ隣の布団で寝ていた同級生は僕と同じ人を好きだと言った。彼は騒がしくもなければ静かでもない、嫌われてはいないがモテてもいない、つまりは普通の中学生だった。 会話はヒソヒソと続き、就寝時間を軽くすぎた頃、突然彼が「あー！」と、必殺技を出すときのような声量で叫んだ。 「あー！　〇〇、おかしてえー！！」 それは、さっき好きだと言った女の子の名前。当然周りは静まり返ったが、「何言ってんだよー」と苦笑いが起きた程度で、会話はまたヒソヒソと続いた。あの山ちょくちょく噴火するのよみたいな感じで、その内容については誰も触れていない。 下ネタに疎かった僕も、状況的に何らかのワードであることは想像ができた。 男子同士で誰かが

こんにちは。NHK広報局のツイッターアカウント（@NHK_PR）運用チームです。 2011年3月、ツイッター「NHK_PR」は運用を開始してから1年ほどが過ぎていました。日本でも様々な企業などがツイッターを開始し、注目されてきた中で東日本大震災が発生しました。 NHKでツイッターを始めていたのは、ニュースやNHK_PRなどごくわずか。 当時、NHK_PRツイッターを担当していたのが、通称「1号」（当時NHK職員）。未曾有の災害、目を疑うような被害の情報の中で、震災とどう向き合ったのでしょうか。そして、震災から10年を迎えた今、東北のこと、テレビのこと、ツイッターのことを、現在NHK_PRツイッターを担当するメンバーが話を聞きました。 地震発生前日、パソコンに単語登録をしていた。――1号は、2011年3月頃、広報局の職員として、どんなことをやっていたんですか？ １号　ツイッター以外もやってい

死者・行方不明者、関連死を含め2万2192人が犠牲になった東日本大震災から、11日で10年を迎える。被災地は、持続可能な地域社会をどうつくるのかという課題と向き合いつつある。 津波被災地では、人口減少が「再加速」する沿岸部と、人・モノ・カネが集中し続ける仙台圏との不均衡な姿が浮かび上がる。 東北は震災前から人口減少期に入っていた。震災直後、大きな被害を受けた沿岸部は急激な人口減に見舞われる。多数の犠牲者が出たことに加え、住まいや仕事を失った被災者の多くが都市部に移った。 復興事業が本格化するといったん減り方は緩やかになる。公共工事が雇用を生み、再建されたまちに戻ってきた住民もいたためだ。 様相が変わるのは17、18年ごろだ。前年からの人口減少率は再び上がり始め、震災前のペースを上回る自治体が増えている。朝日新聞の調べでは、岩手・宮城の27の沿岸自治体のうち、18年の減少率が10年を上回った