スタグフレーションがやってくる数字の上では、景気後退は過去の話。世界銀行によれば、途上国が平均年６％の成長を順調に続けているおかげで、世界経済の成長率も今年は３％を超える見込みだ。イギリスのＦＴＳＥ１００種株価指数の上昇率は半年で15％を超え、ダウ工業株30種平均もそれに近い伸びを示した。好況期がまた巡ってきたのだと解釈してもおかしくないデータである。 だが欧米の労働者の状況は一向に改善されていない。就職できる機会は依然として極めて少ないからだ。雇用だけではない。財政面でも通貨政策面でも、今年は欧米にとって無知な政策の悪循環の年になるかもしれない。つまり、経済は改善するどころか悪化するということだ。 失業率が高止まりしたままの景気回復はあり得ない。ユーロ圏とアメリカで失業率は10％前後の水準に張り付いている（スペインではその倍）。経済学者の間では、失業率が金融危機前の５％程度に改善するには最低でもまだ数年かかるという見
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