ここで取り上げる情報通信業は、日本標準産業分類の中分類37「通信業」、中分類39「情報サービス業」、中分類40「インターネット附随サービス業」におおむね該当します。 「通信業」には固定電話業、携帯電話業、移動無線センターなどが、「情報サービス業」にはソフトウェア業、情報処理サービス業、データベースサービスなどが含まれます。「インターネット附随サービス業」にはサーバ運営、ASP(アプリケーション・サービス・プロバイダ)、電子認証、情報ネットワーク・セキュリティ・サービス業などが含まれます。 情報通信業について調べるための資料には、以下のようなものがあります。 【 】内は当館請求記号です。請求記号が記載されていないものは、版によって請求記号が異なります。国立国会図書館サーチでタイトルを入力して検索してください。 『資料名』(書誌情報)の後ろに*が付いている資料は、国立国会図書館サーチの書誌詳細