そのまま移行には“ワナ”がある――実務で本領発揮する「SAP S/4HANA」移行の最適解とは
時間がない、人材が足りない、サービスを受けられない SAPのERP（Enterprise Resources Planning）パッケージ「SAP ERP 6.0」やそのコアプログラム「SAP ECC（ERP Central Component） 6.0」、業務アプリケーションパッケージ「SAP Business Suite 7」などの保守期限が2025年で終了する。保守期限終了後、これらパッケージは保守が利用できなくなるので、SAPは後継のビジネススイート「SAP S/4HANA」への移行を推奨している。 多くの企業にとってSAP S/4HANAへの移行は「まだ先のこと」という認識のようだ。頭では理解していても、7年後を見越して基幹システムの移行プランを検討したり、具体的に移行を進めていたりする企業は少数派だ。実際「具体的な移行計画はまだ立てていない」「移行のベストプラクティスやツール、
エンタープライズLinuxを目指すSUSE、Red Hatとの違いを強調
ドイツに本拠地を構えるSUSEはLinuxのディストリビューションを開発するオープンソースソフトウェアの企業でエンタープライズ向けのLinuxに特化して製品とサービスを提供している。今回、「SUSE Open Forum 2014」と称したプライベートイベントを2014年12月16日に東京で開催、来日したグローバルアライアンス＆マーケティング担当副社長、マイケル・ミラー氏とアジア地区担当のチーフテクノロジスト、ピーター・リース氏にインタビューを行った。またSUSEの日本法人であるノベル株式会社のマーケティング本部長、石井明氏も同席し、日本での状況について説明を行った。 System zとSAP HANAがビジネスを牽引 松下：「まずは日本でのSUSEのビジネスについて教えてください。」 ミラー氏：「今のところ、完全に満足しているとは言えませんが、幾つかの点では非常に上手く行っていると思いま
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