宗像 誠之 日経ビジネス記者 日経コミュニケーション、日本経済新聞社産業部、日経コンピュータを経て、2013年1月から日経ビジネス記者。 この著者の記事を見る
![格安「イオンのスマホ」、好発進:日経ビジネスオンライン](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/05f492a9ba706b05ca8fd61b1840b099fb59fdc9/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fbusiness.nikkeibp.co.jp%2Fimages%2Fn%2Fnbo%2F2011%2Fcommon%2Fnbologo_ogimage.png)
宗像 誠之 日経ビジネス記者 日経コミュニケーション、日本経済新聞社産業部、日経コンピュータを経て、2013年1月から日経ビジネス記者。 この著者の記事を見る
前回は、多くの方にお読みいただきありがとうございました。 スマホ、携帯電話の長期利用者が冷遇されているという事実は、スマホビジネスにかかわる人の多くが知っていることです。そして、このまま放置しておくことは、ビジネスとして健全ではないし、利用者(特に長期利用者)にとってもいいことではない、と考えている人も多くいます。個人的には、いずれ何らかの形で是正されていくのではないかと考えています。 とはいえ、毎月払うスマホの料金は、利用者にとって喫緊の課題で、極めて重要です。消費者としてまずすべきは、今の仕組みをきちんと理解したうえで、最適な選択をすることです。そこで、今回は、スマホの料金の仕組みを解説していきたいと思います。 スマホの料金というと、とても「複雑」で「わかりにくい」から、詳しく見るのを避けてきた方も多いと思います。実際、家電量販店などの店頭で、店員の言われるままに契約している人もよくみ
佐伯 真也 日経ビジネス記者 家電メーカーで約4年間勤務後、2007年6月に日経BP社に入社。日経エレクトロニクス、日経ビジネス編集部を経て、15年4月から日本経済新聞社証券部へ出向。17年4月に日経ビジネス編集部に復帰。 この著者の記事を見る
従業員の私物スマートフォンの業務利用が増え続ける中、ガバナンス、リスク、コンプライアンスなどにもこのトレンドの影響が出始めている。米TechTargetが実施した最近の調査では、私物端末の業務利用(BYOD)とITのコンシューマー化にまつわる筆頭の懸念事項として回答者の96%が「セキュリティ」を挙げた。 この調査は米TechTargetが2013年4月24日の仮想カンファレンス「The State of Cyber Security 2013」で、ITプロフェッショナル773人を対象に実施された。調査の結果、セキュリティに次いで多かったのが「コンプライアンス」に関する懸念だった。 関連記事 【事例】DeNAがBYODをやめた理由 【事例】ユナイテッドアローズがBYOD解禁、そのセキュリティ対策は? “私物解禁”に本気なら実践すべき「BYOD成功の10カ条」 BYODに直面するIT部門、まず
2022年08月31日 povo2.0に申し込んだが複雑怪奇な手続きにビックリした 最近は猫も杓子もサブスクばかり。調子に乗っていろいろと契約していたら毎月の支払金額が少しずつ増加し、まるで真綿で首を絞めるかのように、じわっ、じわっと負担金額が増加しているのに気がついた。大なたを振るう時期が到来したとばかりに、まずは俎上に載せたのはau携帯電話料金。 毎月の支払料金は約3000円弱のごくごく平凡なユーザだが、Gooel Pixel6をau eSIM & mineo物理SIMで運用しているので、auにはデータ通信プランは不要だ。最近はFaceTime,Skype,Line,Google Meet,Zoomなどの様々な通話手段が確立されているので、au撤退も視野に入れたが、やはり携帯電話番号は残しておくことにした。 そこでau携帯電話支払料金を少しでも節約するべく、povo2.0に加入しようと
Samsungの「GALAXY S4」を分解、本丸はCortex-A7/A15の8コアプロセッサ:製品解剖 スマートフォン(1/4 ページ) Samsung Electronicsが4月27日に発売した最新スマートフォン「GALAXY S4」。GALAXY Sシリーズの総出荷台数は1億台を超え、Androidスマートフォンを象徴する存在となった。それだけに、新型に対する期待も大きい。GALAXY S4で最も特徴的なのは、ARMのCortex-A7とCortex-A15を4個ずつ搭載した、8コアのプロセッサ「Exynos Octa」だと言えるだろう。 どうも人間というのは、何でも“派閥”を作りたがる傾向があるようだ。例えば、共和党か民主党か、コカ・コーラかペプシか、MacかWindowsか、といった具合だ。どの分野でも、人々は、自分の好きなブランドは大いにもてはやし、嫌いなものについてはけな
クライアントから、課題や「こういうことをやりたい」という“思い”を聞き、それを解決した結果として、たまたまハンガ―だったり、Webサイトだったり、スマートフォンアプリだったりを提供するということ。まずはどういうことをやったら課題が解決できて、クライアントや顧客に対して価値が提供できるかを考える。 とはいえ、例えばECサイトの場合、売上規模のトレンドとしては明らかにスマートフォンからの売上が増えている。PCとフィーチャーフォンの時代は、PCが7割から8割を占めていたが、スマートフォンが出てきてから、その比率は変化している。 PCが5割でスマートフォンが3割、フィーチャーフォンが2割といった場合もあれば、商材やサイトによってはスマートフォンからの売上が7割を占める場合もある。そういうケースではスマートフォン向けを優先するというジャッジをすることがある。トレンドをしっかり見て、費用対効果が高いと
もう一週間も前のことになるが、今回のゴールデンウィークは、いろいろなニュースが流れてきた。特に一番印象的だったのは、夜中に私のTwitterに飛び込んできたCNETのこちらのニュース。分かっていたこととはいえ、今更グラフでちゃんと見せられると結構ショックだった。 Apple, Samsung put hammerlock on smartphone profits-CNET (2012/5/4) 携帯電話市場における「プロフィットプール」つまりその業界の企業が出している利益全体を、誰がどのように分け合っているのか。Asymco社が算出した結果、2011年第四四半期において、アップルが全体の73%、サムスンが26%、台湾のHTCが1%を取っているという報告がされたという。 そのニュースに掲載されていた、2007年からの業界のプロフィットプールのシェア変遷を描いたグラフがこちらである。 このプ
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