東京・渋谷にきょうから若者たちを対象にした予約のいらないワクチン接種会場が開設されます。会場には定員を超える多くの人が並び、早くも受け付けを締め切りました。会場前からの報告です。 ＪＲ渋谷駅からほど近い、渋谷区立勤労福祉会館前です。接種は正午から始まりますが、最も早い人で午前１時から並んでいる人の姿もありました。 一時、反対側の公園通りのほうにも行列が続き、午前７時半には用意していた接種人数の３００人に達したため、東京都は急きょ、整理券を配り、受け付けを締め切りました。 接種を受けに来た人（３０代） Ｑ．何時ごろ来られたんですか？ 「午前１時くらいですかね。一刻も早く打ちたかったんで」 接種を受けに来た人（３０代） 「９時前に行けばいいかなと思ってきたら、甘かったです」 この会場での接種期間はきょうから１０月８日までで、対象年齢は１６歳から３９歳。接種券と身分証が必要ですが、予約はいりませ

「職場と家の往復しかしていない」 「完全リモートワーク、最低限の買い物しか外出していない」 って増田とかブクマで書いてる人たちね。 こういう人たちに聞きたいんだけど、散髪、どうしてる？バリカンで坊主？リモートワーク民はまあいいかもしれないけど、出社してる民は最低限の身なりは整えないといけないと思うんだけど、どうしてるのかな？ 30分くらいは同じ空間で過ごすんだし、そこを無視するとノーリスクにならないと思う。 どうなんでしょう？僕は思い悩んで昨日散髪に行きましたよ。 ツイキ バリカン民と家族がカット民と切らない民多くない？ 髪型がヤバいやつがいたらコロナ感染対策バッチリというわけですな ついついき 余が書いた増田で最大のブクマ数や。みんなコロナ好きなんすねー まあ土日を避けるとかすればまあまあリスク回避はできそうよね あとシャンプーはすべきなのかな、朕は昼休み中に行ったので時間の関係でなしに

新型コロナウイルスワクチンの職域接種を受ける空港従業員＝成田空港で2021年7月5日午前9時37分、中村宰和撮影 新型コロナウイルスワクチンの職域接種で、2回目を打てないケースが問題となっている。企業などが一定期間に限って行う方式のため、急な体調不良などで一度キャンセルすると改めての予約が難しくなるからだ。職域接種では米モデルナ社製のワクチンが使われていることから、こうした問題はインターネット上で「モデルナ難民」とも呼ばれ、困惑する声が上がっている。【野口由紀】

千葉電波大学工学部が開発した量子コンピューターを使って、数学の難問を解かせたところ、全て「８」としか解答しないことがわかった。原因は現在調査中だが、量子コンピューターの原理に関わる可能性もあり、開発の進展に悪影響を及ぼすおそれがある。 量子コンピューターは、理論的には現在主流のスーパーコンピューター（スパコン）より高速に計算ができるコンピューター。世界各国で開発競争が加速しており、２０１９年、米グーグルが「スパコンで１万年かかる計算を２００秒で終わらせた」と発表して、注目を集めた。 千葉電波大学工学部がダークウェブで買ったＩＢＭのマニュアルを元に開発した量子コンピューター「ディープ・ホワイトＱ」は、スパコンが苦手とする素因数分解の問題に挑戦。２つの素数をかけて作った１３万桁の整数から、元の数を求める計算を行わせた。 ０．８秒後、ディープ・ホワイトＱが画面に表示した２つの素数は、どちらも「８

「宮迫さんっていう人がなんでこんなことになったかっていうと、多分優秀だったのが問題なんですよ」 【写真】2018年7月に後輩芸人と繁華街で“夜遊び”する宮迫 こう話したのは、実業家の「ひろゆき」こと西村博之氏（44）だ。8月20日、自身のYouTubeチャンネルでライブ配信を行ったひろゆき氏は、お笑いコンビ『雨上がり決死隊』の解散に言及した。宮迫博之（51）について冒頭のように話した彼は、さらにこう続けた。 「多分、宮迫さんがYouTube超失敗してたら大丈夫だったんですよ。登録者数が数千人とかで再生数も全然回らなくて。TKO木下さんみたいにマジでもう勘弁みたいな感じであれば、『ほらねYouTubeダメだったでしょ？』で、吉本興行に土下座して謝って、なんとか食わせてくださいっていう形にして」 そして「なまじ宮迫さんがYouTube成功しちゃったんですよね。成功しちゃったせいで、『別にテレビ

東京都の新型コロナウイルスに関するモニタリング会議が２６日開かれ、会議後の取材対応で、記者が東京五輪の期間中に都内で感染拡大したことについて、五輪開催が都民の意識や行動に与えた影響を調査すべきでは、と指摘した。席上、専門家が調査を検討する考えを示すと、小池百合子知事は「民放連（テレビ各社でつくる日本民間放送連盟）の方でもお願いします」と求めた。 民放の記者が「東京五輪の期間中に感染者が急拡大した。五輪開催が都民の意識、行動に与えた影響に関するアンケートを実施する考えはないか。政府分科会の尾身会長は『矛盾したメッセージだ』とか結構おっしゃっていて、東京都が調査しないとほかの自治体が調査することはない」とｉＣＤＣ（感染症対策センター）専門家ボードの賀来満夫座長に尋ねた。 これに対し、賀来氏は「都民の意識アンケートはこれまでも取ってきた。五輪パラリンピックもｉＣＤＣのリスクコミニケーションチーム