任天堂によるイベント「Nintendo Live 2022」。3年ぶりの開催とあって、多くの子供連れが集まった。既存タイトルのみの出展だが、目を配れば今後の任天堂を占うヒントも見えてくる。そこで感じたのは好調のNintendo Switchがすでに“終活”に入ったということだった。 任天堂は2022年10月8～9日、東京ビッグサイトで「Nintendo Live 2022」を開催した。これは同社が1年に1度開催する、任天堂のゲーム音楽ライブ、ステージイベント、ゲーム大会などからなるイベントだ。19年以来、新型コロナウイルス禍の影響で中止していたが、22年は3年ぶりの開催となった。 会場内は、子供たちの笑顔でいっぱいだった。新型コロナ対策として抽選による完全招待制となったものの、多くの来場者が参加。幼い“キッズ”たちの中には、これが人生初の「みんなでゲームを遊ぶイベント」だった子も多く、誰も

世界で10億ダウンロードを記録し、国内でも老若男女を問わず、いまだに根強い人気を誇る「ポケモンGO」。人々が“巣ごもり”から目覚めるアフターワクチン時代、「外出を促し、経済を動かす」仕掛けの代表格として期待がかかる。にわかに注目を集めている「メタバース（仮想空間）」では到底なし得ない、ポケモンGOはいかに現実世界を変えるのか。 「ポケモンGO」は、2016年7月のサービス開始から21年で5周年を迎えた　©2021 Niantic, Inc. ©2021 Pokémon. ©1995-2021 Nintendo/Creatures Inc. /GAME FREAK inc. 2021年、にわかに注目を浴びている「メタバース」。インターネット上に仮想的につくられた、いわば現実を超えたもう一つの世界のことで、ユーザーは自分の代わりとなるアバターを操作し、他者との交流を図る。米フェイスブックCEO

2019年6月にマクロミル ブランドデータバンクが国内の約3万2000人に実施した調査結果から、1カ月の小遣いが「10万円以上」の人々を富裕層と定義し、データを抽出。全体の約8％しかいない富裕層が好きなブランドや価値観にフォーカスする。特集の第1回は、どの年代、性別に富裕層が多く存在するかを分析した。 「日経デザイン」で10年以上連載が続く、世代、男女別のマーケティング調査のコーナーがある。20～60代の約3万人にブランドデータバンクが定期的に実施している調査結果をベースに、さまざまな層に着目し、それぞれが好むブランドや価値観を分析してきた。 今回の特集のテーマは「富裕層」。企業で商品やサービスに携わる人なら、常に気になる層として、「お金持ちな人々」をターゲットに定めようと考えた。 実際、過去の連載記事でも、「25～29歳×女性×世帯年収800万円」や「45～49歳×独身男性×個人年収65

※日経トレンディ 2019年12月号の記事を再構成 日経トレンディが選んだ「2020年ヒット予測ランキング」6位は「まふまふ」。まふまふはネットが主戦場の“ひきこもり”。ただし、人気は「ドーム級」。強い共感を生む歌詞で若者の支持を集める「知られざる超人気アーティスト」の革命を3月、大衆が目の当たりにする。 【6位】“ひきこもり”の旗手　まふまふ 知られざる超人気アーティストの存在を、大衆が目の当たりにする 一人の“ひきこもり”が2020年、東京ドームで革命を起こす。その名はまふまふ。ネットを中心に活動してきた、音楽アーティストだ。 彼の出発点となったのは、ニコニコ動画などにある「歌ってみた」という動画投稿の文化。初音ミクなどのボーカロイドが歌うことを前提に作られ、人が歌うには難しい音域やテンポの「ボカロ曲」を歌いこなす技巧などを披露する場だ。のどに覚えのある若者たちがここに集まり、まふまふ

昨今のタピオカドリンクブームのように、女子高生（JK）から巻き起こる流行は少なくない。2019年上半期が終わり、女子中高生を中心とする“ティーン女子”の流行ランキングが数社から発表された。次に彼女たちの心を動かすモノやコトは何か、「イマ」のはやりを解説する。 今なお続く女子高生ブーム。2019年上半期のランキングから流行の先端をつかもう　※画像はイメージです（写真：xiangtao ／ PIXTA） タピオカドリンクはコト消費へ 1990年代から始まった「女子高生ブーム」は、形を変えて今も健在だ。女子高生発の流行がいつの間にか世代を超えたブームになることも多い。タピオカドリンクの店舗に並ぶ女子高生たちを不思議な気持ちで眺めていた大人たちも、今やタピオカドリンクを手にし、SNSへ投稿している。しかし女子高生たちにとっては、他の世代が認めるかどうかは二の次だ。彼女たちは自分たちが持つ「JKブラ

QRコード決済サービス事業者が、高い還元率のキャンペーンを打ち出して、ユーザーにキャッシュレス決済の利用を促す構図は、2019年になっても依然として変わっていない。 例えばLINE Payは2019年4月18日から30日まで、文字通り“平成最後のキャンペーン”として、最大20％（上限1万円）を還元する「平成最後の超Payトク祭」を実施した。直前の4月17日にリリースした専用アプリ「LINE Pay」を使って、ユーザーがコード決済した場合、上限1万円が還元された。 また、メルカリの全額出資子会社であるメルペイも、4月26日から5月6日まで、ユーザーが支払った金額の50%を翌日にポイントで還元する「メルペイまるっと半額キャンペーン」を実施した。最大還元額こそ2500円相当（2500ポイント）と競合相手のキャンペーンに比べると低めだが、非接触決済の「iD」とコード決済の両方に対応。かつセブン-イ

「『72時間ホンネテレビ』の視聴者数は当社のデータ上、控えめに見積もっても500万人を超えていた」 サイバーエージェントの藤田晋社長は、2017年12月15日に東京・渋谷で開催した株主総会でこう明かした。72時間ホンネテレビとは、テレビ朝日との共同出資会社AbemaTV（東京都渋谷区）が運営するネット動画サイト「AbemaTV」で11月2日午後9時～5日の午後9時にかけて放送された番組だ。元SMAPの3人が出演したことで話題を呼んだ。 同番組について、株主から具体的な視聴者数について質問が飛ぶと、藤田氏は重い口を開き、ついに番組の視聴者数を口にした。藤田氏が個別の番組の視聴者数について言及したのは、2016年4月のAbemaTVの開局以来初めてのこと。「（個別の番組の視聴者数は）今後も公開しない考え」（サイバーエージェント）と秘密主義を貫く同社にとって、異例とも言える措置だ。 サイバーエー