「自分で勉強しない社員」を一体どうすればよいのか？ | Books&Apps
最近「勉強しない社員」問題について、話題になることが多かったので、少し書いてみる。 例えば最近あった事例が、あるIT業の会社での出来事だ。 新人が何名かいるけれど、そのうちの一人が極端に仕事ができない、という相談を受けた。 「なにか手を打ったのですか」と聞くと、 「他の新人と比べて、基礎となる知識がかなり欠けていたので、彼に対して課題図書を与えて読め、と言った」 「結果は？」 「何も変わらず、全く勉強しないので困っている」 言われたその場では、その新人は「読みます」というのだが、実は全く読んでいなかった、というオチだ。 上司は1年以上に渡って、 「会社で言われたことをやっているだけだと、マズいぞ」と言い続け、辛抱強く仕事を教え、課題を与えつづけた。 が、もちろん上司の努力だけでは限界がある。彼の伸びは遅く、圧倒的な差が同期とついてしまった。 上司は彼に「なぜ自分で勉強しないんだ」と聞いた。
プレミアムフライデー 開始から１年も定着進まず | NHKニュース
月末の金曜日に早めの退勤を促して、消費などにつなげようという官民のキャンペーン「プレミアムフライデー」は開始から１年となりますが、定着は進んでいないのが実情で、経済産業省などは、普及に向けて運用を柔軟にするといった取り組みを続けていくことにしています。 しかし、定着は進んでいないのが実情で、官民でつくる推進協議会の調査によりますと、月末の金曜日の退勤が早くなったという人の割合は、１年間の平均で１１％にとどまっているほか、プレミアムフライデーにあわせて販売促進をした企業のうち、売り上げに効果があったとしたのは全体の２２％と、効果の点でも限定的です。 このため、協議会は職場の状況に応じて退勤を早める日を別の日に振り替えるなど、運用をより柔軟にすることや、生産性の向上など効果があった企業の事例の共有といった普及に向けた取り組みを続けていくことにしています。 ただ、早めの退勤が広がっても、可処分所
News Up ＳＮＳで狙われる 悪質ネットビジネスの世界 | NHKニュース
ネットワークビジネスと呼ばれる契約の勧誘を知っていますか？ ＳＮＳを通じて友達になったと思った人などから突然、もうけ話を持ちかけられ、高額な契約をせざるを得なくなるトラブルが若者を中心に相次いでいます。しかも、悪質な業者は、若者たちがＳＮＳで発信する趣味や好みを分析し、狙いを定めて近づこうとしているというのです。（ネットワーク報道部記者 野田綾 栗原岳史） 「知らない人からＳＮＳでメッセージが届き、費用がかからず簡単にできるネットビジネスを一緒に起業しませんかと誘われた」（１９歳女子大学生） 「ＳＮＳで女子大学生が簡単に短時間で稼げるという発信をしていたので、興味をもってカフェで会う約束をした」（１９歳男子大学生） 国民生活センターには、ＳＮＳを通じて知り合った業者と契約し、多額の費用を支払ってしまったという若者たちから被害の相談が相次いでいます。 その手口の特徴は、もともとは知らない人と
食のフェイクニュースに惑わされるな〜週刊朝日の記事をじっくり検証してみた
間違いを指摘するのは簡単です。はっきりいって、科学的には間違いだらけ。正しいところを見つけるのが難しいほどです。しかも、おなじみのレトリックが並びます。この十数年、何度も「これは間違い」と書き続けてきたものばかり。またか！ というのが正直な気持ちです。 この二つの記事の間違いの多さは、SNSでもかなり話題になっています。問題は、トンデモ情報を述べる識者からコメントをかき集め、それが科学的に妥当かどうか、フェイクニュースにならないかを確認せず今、掲載してしまうメディアにあるのです。メディアの責任は非常に大きい。私も、取材するという意味では同業者だから、指摘するのは気が重いです。 しかも全国紙系メディアだから、その情報を「正しい」と思い込む人が多いのかもしれません。朝日新聞さん、どうしちゃったの？ 間違いをいくつか指摘して、なぜこのような現象が続くのか、考えてみました。 (１) 電子レンジで、
e-Sportsはスポーツ？→「問題外だ」 頑な視聴者反応に「日本が後進国な原因」 : J-CASTニュース
かつて「ゲーム大国」の名を独占した日本だが、e-Sports（eスポーツ）普及では乗り遅れ、「後進国」とさえ評されることがある。 そんな実態が浮き彫りになる一幕があった。NHKがeスポーツの人気・将来性を掘り下げた番組を放送したところ、視聴者から「eスポーツはスポーツとは言えない」など、否定的な反響が次々と寄せられたのだ。 2024年の五輪では正式競技に！？ プロによるゲームプレイを、単なる遊びではなく「スポーツ」として位置付けるeスポーツは、国際的にその地位を急速に高めている。 すでにその「競技人口」は1億人を超えるといわれ、賞金も、トップクラスの海外大会では億単位に達する。2022年のアジア競技大会では正式種目入りがすでに決まっており、24年のパリ五輪での採用も検討中だ。日本でもこの18年2月には、統一団体として「日本eスポーツ連合」が設立された。 これらの最新動向を報じたのが、2月1
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