カップタイプの「ガリガリ君」について、緩和ケア医療従事者が求めていたものだとする投稿がツイッター（現・X）上で話題となっている。投稿によると、食べやすさや介助しやすさにおいて「完璧」という。J-CASTニュースは2023年7月28日、投稿者で緩和ケア病棟に勤務する「ナースの大森ちゃん」さんに、どのような点が緩和ケア食として優れているか話を聞いた。製造元の赤城乳業（埼玉県深谷市）は反響に対し「さまざまな立場の方にとって、ガリガリ君が貴重な存在となれていることを大変光栄に感じています」としている。 「緩和ケア医療者がずっと求めてた」 大森ちゃんさんは27日にツイッターで 「何...だと...？ガリガリ君に給食用ミニカップ？えっこれ緩和ケア医療者がずっと求めてたやつやん？ガリガリ君でこの量(60ml）で1個食べれた満足感食べやすさ介助しやすさ保存しやすさ...全部完璧なんだけど！知らなかった..

現代の「オタクカルチャー」黎明期に一世を風靡した「デ・ジ・キャラット」の新作発表に、アニメ・ゲームファンの間でどよめきが走っている。 ブームから約20年。2021年6月12日、ブシロード・ブロッコリーから新プロジェクト「令和のデ・ジ・キャラット」制作がアナウンスされたのだ。突然の発表にSNSでは「懐かしい」という声が広がった。 なぜ令和の時代に新作を世に出すのか。ブシロード代表取締役会長で、デ・ジ・キャラットのコンテンツ草創期から関わってきた木谷高明さんにブームの頃の思い出話と共に聞いた。 （J-CASTニュース編集部　大宮　高史） 現代萌えキャラのプロトタイプ的存在 まずデ・ジ・キャラットについておさらいしたい。 「デ・ジ・キャラット」はコンテンツの名前であるとともに、メインキャラクターの名前でもある。通称「でじこ」ことデ・ジ・キャラットは、ゲームなどのグッズショップ「ゲーマーズ」のマス

土石流で大きな被害を受けた静岡県熱海市は2021年7月7日、寄せられる支援物資の受け入れを一時休止すると発表した。 市の観光建設部の担当者は「心苦しい」と吐露する。なぜ、苦渋の決断となったのか。背景には送り手が思う「必要そうなもの」と「実際に必要なもの」とのギャップがあった。 「食事の提供も、飲料の提供も...」 「大変心苦しいところではありますが、一度支援物資のご提供（ご支援）をご遠慮させていただきます」 「みなさまからのご厚意をこのような形でご不快の念をおかけいたしまして、大変申し訳ございません」 7月7日11時20分、熱海市は公式サイト上で「支援物資についてのお知らせ」と題した文書を掲載。市に寄せられる支援物資について、受け入れを一時休止するとした。 理由の一つは「保管場所の確保困難」だ。熱海市の担当者によると、寄せられた物資は市役所の会議室に集めているものの、それが溜まっている状況

新型コロナウイルスのワクチンの先行接種が2月17日、日本でもようやく始まった。ワクチンは米ファイザーなど欧米3社が開発したもので、すべて輸入品だ。その調達費用は約6700億円にも上る。 国内メーカーも開発を進めているが、まだ実用化は見えていない。なぜ日本はワクチン開発で出遅れたのか。 海外メーカーには「太刀打ちできない」 日本で今回、接種されるワクチンはファイザーのほか、米モデルナ、英アストラゼネカの3社製。いずれも遺伝子技術を使った世界初の「遺伝子ワクチン」で、ファイザー製の場合、ウイルスの遺伝子の一部「メッセンジャーRNA」を活用したものだ。 ワクチン開発には通常、数年はかかるとされるが、世界各国は国の威信をかける形で開発を急いだ。その結果、欧米企業は長年に渡り積み重ねてきた最新技術を駆使して開発に成功。中国ではシノファームなどが、毒性をなくしたウイルスを使うという伝統的な製法を活用し

菅義偉は疲労の極に達している。主な要因はコロナ対策と経済回復を同時にやろうとする菅を忖度しない尾身茂分科会会長だ。官邸スタッフは「政府の組織なのだからこっちの意向に沿って発言しろ、と。ところが尾身さんは無視して危機を訴える。総理は怒っていますが、下手に圧力をかければ学術会議の二の舞になるのでイライラが募っている」という コロナ対策と経済対策、どちらを優先すべきかで菅政権が揺れ、文春と新潮も見解が分かれている。文春は、菅がGoToに固執し過ぎて、コロナ対策がおざなりになっていると批判する。同誌によれば、11月23日、東京・赤坂にある「国際医療福祉大学赤坂キャンパス」のビルに、新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長ら中枢メンバーが次々に入っていったという。 そこで出席者から飛び出した言葉は、「首相には危機感がない」というものだったそうだ。11月に入り、北海道などで急速な感染拡大が起こり

「1人毎月7万円では、とても生活できない」「単なる社会保障の削減ではないのか」――。元総務相でパソナグループ会長の竹中平蔵東洋大学教授が、2020年9月23日夜放送のBS-TBS番組「報道1930」で「ベーシックインカム」について持論を述べると、ネット上ではこんな声が噴出した。 竹中氏が菅義偉首相に近いと言われており、菅政権がこの竹中式の「ベーシックインカム」を導入する方向だと受け止められたこともあるらしい。今回のインタビューでは、こうした声に対する竹中氏の説明や番組発言の真意、さらに、菅政権で本当に導入されるかの見通しなどを聞いた。（聞き手・構成：J-CASTニュース編集部　野口博之） 7万とは平均レベルで、支給額は累進的に変わる 竹中氏は10月7日、東京都千代田区内にあるパソナグループの本社近くにあるパソナオフィス内の応接室で取材に応じた。同グループは、兵庫県・淡路島への本社機能移転を

東京都内の1路線のみ走る都電には「東京さくらトラム」という愛称がついている。正式な路線名は「荒川線」だったが、2017年4月に東京さくらトラムの愛称が決まった。 ところが、命名から3年半が経っても未だに「都電荒川線」と「東京さくらトラム」が東京都の公式な表記ですら並立し、愛称が定着しているかどうかは微妙なところだ。 「さくらトラム」「荒川線」の優先順位が逆転？ 東京都交通局は都電荒川線の愛称を2017年3月17日から4月7日まで公募した。4月28日に発表された愛称は「東京さくらトラム」に決まった。 もともと愛称は交通局により「東京〇〇トラム」になることが既定路線で、最多得票の「さくら」が採用された。しかし愛称への、特に鉄道ファンからの反応はいま一つだった。それでも「東京さくらトラム」は交通局のプレスリリースや出版物、駅の乗り換え案内に使われていた。東京メトロやJR東日本でも、都電との乗換駅

菅義偉政権の目玉政策の一つである「デジタル庁の新設」が韓国メディアの嘲笑にあっている。 「韓国では25年も前に始めていたことを、IT後進国の日本がやっと今、始めようとしているのか！」 と大いに留飲を下げているのだ。 背景には「電子政府」世界2位のデジタル先進国である韓国の自負と、「ニッポンなにするものぞ」といったプライドが透けて見える。韓国紙で読み解くと――。 日本のバブル崩壊期に韓国はデジタル化スタート 「菅氏『デジタル庁新設』... 韓国情報通信部より25年遅れた」という小気味の良い見出しで、菅首相の目玉政策を揶揄するのは、中央日報（2020年9月22日付）の記事だ。日本よりはるかに先にスタートした韓国のデジタル政策の歴史をこう振り返っている。 「韓国は金泳三（キム・ヨンサム）政府だった1994年12月に情報通信部（＝情報通信省、編集部注：韓国政府の『部』は『省』を表す）を発足させた。

ジャーナリストの伊藤詩織氏は2020年8月20日、ツイッターで誹謗中傷を受けたとして、元東大特任准教授で株式会社Daisy代表取締役の大澤昇平氏に110万円の損害賠償を求めて東京地裁に提訴した。各メディアが報じた。 提訴を受け、大澤氏は「先方の主張は理不尽すぎるので全力で勝負します」と争う構えを示している。 杉田水脈氏も法廷闘争へ 各報道によれば、伊藤氏が20年6月、誹謗中傷する内容のイラストをツイートされたなどとして、漫画家のはすみとしこ氏ら3人を提訴した一件をめぐり、大澤氏が「伊藤詩織の何がダメダメかって、刑事裁判でレイプが認められなかったにもかかわらず、その後の民事裁判の結果をレイプを関連付けている点」などとツイート。「伊藤詩織って偽名じゃねーか」と事実無根の内容も書き込んでいた。 大澤氏は提訴を受け、8月20日にツイッターで「突然俺を訴えると言い出した。正直全く意味が分からない」と

コミックマーケット準備会は、世界最大級の同人誌即売会コミックマーケット（以下コミケ）の冬の開催を延期し、2021年5月の開催を目指すと発表した。これを受けて、参加者たちからは同人文化の存続を危ぶむ声が上がっている。 「例年なら繁忙期の7月、8月は元々の売上が大きい分、前年対比70～80％の売上ダウン！ 12月の冬コミ時期が空白になると、同じく前年対比70～80％の売上ダウン。 徐々にイベントは開催されているが、対策を取っての開催なので実質的売上規模は50％ つまり少なくとも年内の6カ月間は良くて売上50％、最悪時期は20％程度の売上が予想される」 J-CASTニュースのメールを通じた取材に対し、同人誌印刷所「栄光」の代表取締役社長で、日本同人誌印刷業組合の岡田一理事長は、苦境を明かす。リアルイベントの即売会開催規模そのものと印刷会社の売上は正比例するという。 「世界的に見ても短納期、高品質

2020年7月1日、総務省によるマイナンバーカードを持つ人に買い物などで使えるポイントを還元する「マイナポイント」の利用申し込みの受け付けが始まった。 しかし、パソコンの利用環境などで「予約ができない」といった声が上がっている。J-CASTニュースは、総務省マイナポイント施策推進室にメールで取材を行った。 「様々なご要望をいただいていることは認識」 マイナポイントの予約には、マイナポイントアプリ対応スマートフォンか、インターネットに接続できるパソコンとマイナンバーカードに対応したICカードリーダライタが必要である。 ただ、パソコンでのマイナポイントの利用申し込みにおいては、OS（MicrosoftWindows8.1,10）がインストールされていること、そしてブラウザ「InternetExplorer11」（以下IE11）がインストールされていることが条件となる。国内シェア最大級のブラウザ

納豆ご飯「生涯無料パス」没収された3人が語る顛末と、運営会社社長の言い分　1万円CFめぐるトラブルを記者が追った クラウドファンディング（CF）で納豆ご飯専門店「令和納豆」に1万円を支援して受け取ったリターンが「生涯無料パスポート」をうたっているにもかかわらず一方的に没収された、という口コミがインターネット上で拡散している騒動で、同店は2020年6月1日、没収した事実を認めたうえで、利用規約に基づいた正当な処置だったとする声明を発表した。この口コミを書いた人物以外にも没収した例はあるとし、その原因となった行為を例示している。 だが、実際に同パスを没収された複数の元所有者はJ-CASTニュースの取材に、例示されたような行為は「していません」と即答する。没収の理由として店側から言われたのは「無料パス対象セットしか注文していないから」「アンケートへの回答が不誠実だったから」といったもの。一体どの

2020年5月上旬、ネットで突然ブームになったマンガが「連ちゃんパパ」である。 無名のパチンコマンガだった本作は、ほのぼのとした絵柄からは正反対の「クズばかり」の登場人物や、彼らが破滅していく展開が注目されて知名度が急上昇した。作品の評判と、作者・ありま猛さんの突然のブームへの感想は...... 単行本化もされていなかったのに... パチンコ三昧かつ子持ちの男が、パチンコ依存が止まらず、周囲の人間を悲惨な目に巻き込みながら社会を転々とするというのが「連ちゃんパパ」の大まかな筋書きだ。マンガ配信サイトの「マンガ図書館Z」で全話無料配信されており、アクセスが集中して5月12日には一時マンガ図書館Zのサーバーがダウンした。折しも外出自粛要請の中、営業を続けるパチンコ店に対して行政が店名公表に踏み切るなど、パチンコが槍玉に上がっていた時期でもあった。 絵柄とは裏腹の内容に「闇金ウシジマくんがかわい

アイドル界の老舗、ハロー！プロジェクト（ハロプロ）は、2019年の年末から2020年にかけて、観覧マナーのレギュレーションの大幅な変更に踏み切った。 ライブ・コンサートでのスマホでの写真撮影を解禁する一方、イベントでの「ジャンプ」行為を全面禁止としたのである。アイドルを応援する定番行為とされてきたジャンプをなぜ禁止したか――ハロプロの変針には、応援マナーへの認識の変化や、SNS社会の影響が見え隠れする。 「跳び納め」楽しむファンも 「モーニング娘。'20」などが在籍するハロプロが「ジャンプ禁止」の告知を行ったのは、19年10月24日だった。公式サイト上で、2019年内の公演をもって、全てのハロプロ公演でジャンプ行為を禁止するとした。 「過度なジャンプ行為に関して、状況を改善すべく、各会場でスタッフによるお声かけ・注意をさせて頂いてまいりましたが、残念ながら、依然として以下の状況が発生してお

無印良品を企画、開発する良品計画（東京都豊島区）は、「コオロギせんべい」を、2020年春に発売する。 徳島大学の研究をもとに量産したコオロギをパウダー状に加工し、せんべいに練りこむ。 FAOも家畜の代替として昆虫食を推奨 世界の急激な人口増による、今後の食糧確保と環境問題を考えるきっかけとして、同社は昆虫食研究の有力校である徳島大と協業。コオロギを食材とするための取り組みをスタートした。発表資料によると、徳島大からは食用コオロギの実用化に向けた研究成果を、同社からは商品開発プロセスを共有。おいしく食べられる昆虫食の開発を進めている。 コオロギは栄養価が高く、生育時にかかる環境負荷が少ない上に、他の昆虫よりも成長が早いため、効率的に生産できるといった長所がある。また、雑食なので食料の廃棄問題への貢献も期待されている。 国連食糧農業機関（FAO)も、家畜の代替として昆虫食を推奨している。特にコ

泥沼化する日韓関係。いったいどうしたらよいだろうか――。というわけで、韓国の公共放送であるKBSが日本と韓国のジャーナリスト同士が解決策を活発に話し合う討論番組を放送した。 ところが、韓国の視聴者の猛反発を浴び、謝罪する羽目に追い込まれた。日本人記者のある発言が「売国的だ！」と問題視されたのだ。発言内容は、日本ではごく一般的な見解と思われるが、何がよくなかったのか。韓国紙で読み解くと......。 産経対朝日の「反韓」VS「親韓」論争が韓国テレビで実現 中央日報（2019年10月29日付日本語版）「KBS時事番組の制作スタッフ側、産経新聞解説委員の発言について『不快感を与えて申し訳ない』」が、KBSの謝罪の経緯についてこう伝えている。 「韓国公共放送であるKBSの時事番組『時事直撃』が日本人パネルの主張が論議を呼んだことに対して謝罪した。『時事直撃』の制作スタッフ側は10月28日、公式立場

約10分の差。日本ではほとんど注目されていないこの数字に、韓国メディアは敏感に反応している。 北朝鮮は2019年8月24日朝、弾道ミサイル2発を発射した。メディアが目を留めたのは、その第一報が流れた時刻だ。日本の方が、韓国よりわずかに早かったというのである。 NHK・共同通信が韓国軍より先に報道 韓国側による、軍事情報包括保護協定（GSOMIA）破棄通告という異常事態の中、真っ先に動いたのは北朝鮮だった。24日朝6時45分ごろと7時2分ごろの2回、北朝鮮東部の咸鏡南道・宣徳付近から飛翔体を発射した。日本政府は「弾道ミサイル」との見方を示している。GSOMIA破棄発表からわずか2日、早くも日韓の「間隙を突いた」（岩屋毅防衛相）形だ。 韓国メディアもやはり、GSOMIA破棄との関連などが指摘する論調が多いが、同時に日本での報道と違うある部分が、書き手の関心を集めている。 「日本は韓国政府のGS

今夏も全国的な猛暑が訪れ、暑さは北海道とて例外ではなくなっている。札幌では2019年7月29日から8月5日まで8日連続で真夏日を記録した。その他道内各地でも真夏日を記録する日が相次いだ。鉄道やバスでも冷房は当たり前になっているが、JRの普通列車で非冷房車が残っているのは、現在JR北海道だけとなっている。 北海道とはいえ、非冷房で近年の暑さをしのぐことは問題ないのだろうか。 平成期にも非冷房車を新造 車両冷房は1960年代より都市部を中心に徐々に普及していったが、ローカル線向けに配備される車両は国鉄後期になっても非冷房のものが多くあった。特に東北・北海道ではその傾向が顕著で、国鉄民営化後にJR各社で既存車両の冷房化が進んでもこの地域の普通列車は非冷房の国鉄形車両が残存していた。代わりに耐寒耐雪装備が優先され、夏季の冷房サービスは後回しになっていた。 JR北海道の在来線では札幌都市圏の電車は冷

これまで小売店が客に無料で配ってきたプラスチック製のレジ袋を削減する動きが急速に広がってきている。 既にスーパーでは有料化が進んでいるが、最近ではコンビニエンスストア各社も削減や代替品の活用に乗り出しつつある。カジュアル衣料品店「ユニクロ」などを展開するファーストリテイリングも9月から紙製の袋に順次切り替え、2020年から有料化すると発表した。 小売業界で相次ぐ「無料」ストップ ユニクロは国内店舗では年内にもレジ袋を撤廃し、海外でも商品パッケージのプラスチック削減に取り組む方針だ。この9月以降はレジ袋削減のためエコバッグの順次、販売にも乗り出すという。 大手流通業のイオンは現在、総合スーパーの「イオン」など全国のグループ企業約1700店舗でレジ袋の無料配布をやめているが、2020年2月までにコンビニの「ミニストップ」やドラッグストアの「ウエルシア」なども含め、計約2500店舗に広げる。ミニ

映画料金の値上げが、相次いで発表されている。映画会社系列のシネコン（シネマコンプレックス）大手3社が、横並びで一般入場料を最大1900円にする。 東宝系のTOHOシネマズと、松竹系の松竹マルチプレックスシアターズ、東映系のティ・ジョイは2019年6月1日に、あわせて価格を改定。動画配信サービスが普及した昨今、この値上げがどんな影響を及ぼすのだろうか。 「もう気楽に観に行ける娯楽じゃない」？ TOHOシネマズは全国66施設で、一般料金を1800円から1900円へ値上げし、シニアやレディースデイなどの割引料金も100円引き上げる。松竹マルチプレックスシアターズも、MOVIXなど直営25劇場で価格を改定。一般料金が1900円になるのは、新宿ピカデリーと丸の内ピカデリーの都内2館のみだが、それ以外でも割引料金は100円ずつ値上げする。ティ・ジョイは直営12館と、他社と共同運営の6館で、割引料金が1