鉄道現業で働き続けアラフィフになる僕の感想です。 これから就職を考えている方は参考にしていただければ幸いです。 【入社前】 高卒中心の採用だったのは遠い彼方。 今はどの会社も 大卒５：専卒４：高卒１ 位の割合で採用が行われる。 入社動機がはっきりしている専卒・高卒はもとより大卒の入社理由は人それぞれで面白い。 鉄道好きを上手く隠して入社したタイプ。 いわゆる私大文系で自己分析の結果、数字ノルマのある営業や全国転勤は嫌だから「とにかく安定している」という理由以外特にないままこの世界に入るタイプ。 近年はJRや大手私鉄だと、MARCH・駅弁以上だけど現業という珍種もいる。 いずれも楽しい研修生活を終えると地獄を見るがそれも経験。 【新入社員～入社3年目位】 楽しい研修を終えて方々の駅に散る。 そこで待っているのは今まで経験したことのない同じ釜の飯を食い同じ寝床で寝る楽しい楽しい集団生活。 基本

首都圏4知事が新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づく緊急事態宣言の発令を求めたのに対し、政府がなお発令に慎重なのは、それが政府に残された「最後のカード」だからだ。政府内には、今必要なのは経済活動を大幅に制限する宣言発令ではなく、「3密」になりやすい飲食店の営業時間の短縮拡大だとの認識が強い。2日の4知事と西村康稔経済再生担当相の面会でも西村氏が時短要請の強化を知事側に求めた。 西村氏は面会後の取材で、発令に関し「検査件数が年末年始で少なくなるとも考えられる。陽性者の数も踏まえて専門家にも判断をいただかなければならない。できるだけ早く（政府の専門家）分科会を開かないといけない」と語るにとどめた。菅義偉首相は2日は首相公邸で感染状況の報告を受けたものの、4知事との面会は西村氏に任せ、両者の3時間の面会中に議員宿舎に戻った。

新型コロナウイルス特別措置法に基づく緊急事態宣言の発令を2日に政府へ要請するのは、東京都のほか、埼玉、千葉、神奈川の首都圏3県の見通しとなった。関係者が明らかにした。

ごまたん（独身） @gomachan_ks 祖父の認知症はこのツイート当時より進行、寝付きが悪くなり夜間譫妄も始まりました。薬が効かず大変でしたが、カラオケで体力を奪い眠らせる作戦が効果覿面でした。費用もそんなに高くないので紹介します。 FireTVstick約5000円amzn.to/2X37ruo おうちDAM月額880円clubdam.com/app/karaokeAtD… ごまたん（独身） @gomachan_ks 家族は祖父の間違いを正さず、寧ろ話に乗ります。例えば祖父が旅行気分の時は添乗員を演じ、スナックに来たと思っている時は『突き出しです〜』と言って食事を出し、外商に間違えられたら適当に物を売ります。デイサービスの方々も番台や三助を演じてくれて有り難い事です。混乱が格段に減ります。 pic.twitter.com/jSAEf7mRHH

新型コロナウイルスの感染の急速な拡大をうけて、東京都は2日午後、埼玉県とともに、政府に対して緊急事態宣言の発出を要請することにしています。関係者によりますと、都としては「感染爆発の瀬戸際だ」という認識だということで、法律に基づく緊急事態宣言によって感染の拡大を一刻も早く抑えたい考えです。 都内では、先月31日に感染の確認が初めて1000人を超え、今月1日も金曜日としては過去2番目に多くなるなど、先月から急速に広がる感染拡大に歯止めがかからない状況です。 入院している患者も1日にこれまでで最も多くなり、専門家から「危機的状況に直面している」と指摘されている医療提供体制のさらなるひっ迫も懸念されています。 こうした事態をうけて、東京都の小池知事は、同じく感染が拡大している埼玉県の大野知事とともに、2日午後、西村経済再生担当大臣と面会し、新型コロナウイルス対策の特別措置法に基づく緊急事態宣言の発

トンネル技術の進展により、5000mを超える長大トンネルも珍しくなくなってきましたが、なかには4999m、4998m、4997mと、あえて5000m以下にしたのかと思えるものも。実は5000mを超えると、ある制約が生まれます。 「長大トンネル」「水底トンネル」を通れない車両が 5000mを超えるトンネルは一般的に「長大トンネル」と呼ばれます。トンネル技術の進展により、そのような長いトンネルも、いまや珍しくはなくなってきました。 しかし、なかにはあえて5000m未満にしたのかと思えるものも存在します。 たとえば中部横断道の樽峠トンネル（静岡県～山梨県）は4999m、国道106号「宮古盛岡横断道路」の新区界（くざかい）トンネル（岩手県）は4998m、新名神高速の箕面トンネルは4997mです。新東名も5000m以上のトンネルがありませんが、大小のトンネルが9本も連続するような区間もあります。 拡

電子決済サービス「ドコモ口座」に他人の銀行口座をひも付け不正に現金を得ていたとして、警視庁など合同捜査本部は詐欺グループの主犯格の男を再逮捕する方針を固めました。 警視庁などが再逮捕する方針を固めたのは、住居不定・無職の菅拓朗被告（３７）で、２０１９年３月、「ドコモ口座」に不正に入手した他人の銀行口座をひも付け、預金およそ１００万円をチャージしてＡＴＭから出金した電子計算機使用詐欺などの疑いがもたれています。 菅被告は電子決済サービスを利用した詐欺グループの主犯格で、およそ６０人の口座から２３００万円ほどを不正に得ていたとみられています。ドコモ口座をめぐっては去年秋以降、不正に預金が引き出される被害が相次いで発覚していました。