昨年12月12日、ヤマダ電機は大塚家具に約43億円を出資して株式の51%を取得し、同社を子会社化すると発表しました。大塚家具は2016年以降、赤字が続いており、売り上げも減少しています。 そうしたなかで、ヤマダ電機が業績不振に陥っている他業種の大塚家具を傘下に入れる狙いはどこにあるのでしょうか。また、大塚家具はヤマダ電機の傘下に入ることで、業績を回復できるのでしょうか。 今回は、ヤマダ電機の狙いについて、アンゾフの「成長マトリクス(Product - Market Growth Matrix)」および「シナジー(synergy)効果」を用いて解説します。(グロービス経営大学院教員 金子浩明) 【この記事の画像を見る】 ● 子会社化の理由をアンゾフの成長マトリクスで読み解く イゴール・アンゾフ(1918-2002)は経営戦略の父と呼ばれ、軍事用語の「戦略」という用語を経営理論に初めて用いた人
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