高須クリニックの高須克弥院長が世の中で話題になっているさまざまな出来事に提言していくシリーズ企画「かっちゃんに訊け!!」。今回は女性問題で炎上騒ぎになったオタキングこと岡田斗司夫氏の話題についてお話を聞きしました。女性に交際を暴露された後に、最高80人の女性と同時に交際していたことがあると自ら告白。さらに交際していたと思われる女性をランク付けしていた実名リストがネットで流出してしまった岡田氏に、高須院長が怒りをぶつける！ ＊　＊　＊ ──今回は何かと話題の岡田斗司夫さんの女性問題についてお話を聞きたいんですが…。 高須：いやあ、岡田斗司夫は女性関係うんぬん以前に最低だよ！ ──何かあったんですか？ 高須：何年か前、岡田斗司夫がダイエットをして痩せた時があったでしょ。そのちょっと後に、高須クリニックで脂肪吸引をしてあげるっていう雑誌の企画があったんだよ。残ってる脂肪を吸引すれば、また太ること

少子化時代、女性の社会進出が進む時代ゆえか、「男の育児」が礼賛される風潮だ。しかし、漫画家・弘兼憲史氏があえて異議を唱える。 ＊　＊　＊ 昨今、子育てを熱心にやるイクメン会社員がもてはやされています。しかし現実には、仕事のできる人間というのは家庭では必ずしも好かれていないし、逆に家庭的で幸せなパパというのは会社ではそんなに出世しない、という構図があります。 仕事ができて出世して、家庭でもイクメンで運動会にも参加して子供に好かれる。それはもちろん理想ですが、現実には難しい。 たとえば僕が上司の立場だとして、急遽、重要な案件が発生して緊急会議になるから残ってくれ、と部下に頼んだとします。その返答が「すみません、今日は子供の誕生日なので帰らせてください」だったとしたら、僕はその部下を仕事から外しますね。 たとえ子供の誕生日だとしても会社の重要案件となれば、給料をもらっている以上、やっぱり会社を優

活動初期から「在日特権を許さない市民の会」（在特会）を追い続け、言動の危うさを伝えていたのがジャーナリスト・安田浩一氏だ。ヘイトスピーチ批判の高まりや、橋下徹・大阪市長との「意見交換」という名の罵り合いなどもあり、一般に認知されるようになった同会だが、安田氏は設立以来の岐路に立っていると見る。 ＊　＊　＊ 2006年末、桜井誠氏を会長に担ぎ上げ、取り巻きのネット右翼が集まって結成された在特会。設立当時わずか500名だった会員は現在、1万5000人にまで増えた。いまも全国各地で毎週末、主に在日コリアンを標的とした差別デモを繰り返している。 だが、そんな在特会も、ここに来て設立以来のピンチに見舞われている。 在特会の顔として君臨してきた桜井氏が、昨年11月末に突然会長を辞任したのだ。組織の運営費をめぐるトラブルなども噂されるが、ある地方支部幹部は次のように答える。 「橋下会談などで確かに知名度

ブラック体質を指摘されるにもかかわらず、毎年多くの若者の人気を集める企業、業界がある。その理由について、作家で人材コンサルタントの常見陽平氏が考える。 ＊　＊　＊ 今年のブラック企業問題関連でのトピックスと言えば、ブラックバイト問題、すき家問題、そして、たかの友梨ビューティクリニック問題です。それぞれ、過酷な労働環境、たかの友梨ビューティクリニックにおいては社長の暴言などが問題となりました。今回はたかの友梨ビューティクリニック問題にかぎらず、エステ業界は、なぜブラック企業化するのかという問題について考えてみたいと思います。エステ業界の企業＝ブラック企業と断定するわけではありません。とはいえ、構造的な問題も大きいのではと思った次第です。 11月6日（木）に東京ウィメンズプラザにて「エステ業界　就職・転職支援セミナー」が開催されました。主催はエステ・ユニオン（ブラック企業対策ユニオン・エステ支

7月の有効求人数は前月比0.5％減と4か月ぶりに減少。新規求人倍率も前月から悪化し、新規求人数も前月比マイナス1.5％と減少した。こうした統計データを見るだけでも、雇用情勢が厳しいことは明らかである。 そして、より深刻なのが、「雇用の中身」だ。雇用者全体の数を見ると、7月は5613万人。1年間で約50万人増えている。ただし内訳を見ると、7月の正規社員数は3307万人で、6月の3324万人から1か月で17万人も減少している。第一生命経済研究所の首席エコノミスト・熊野英生氏がいう。 「財務省の法人企業統計を見ると『人員数（従業員＋役員）』は減少傾向が続いています。ところが、総務省の労働力調査では『雇用者数』は増えている。なぜこんなギャップが出てくるのか。それは『人員数』の中に派遣社員が含まれないからだと考えられます。つまり、この差こそが非正規社員の増加を示している。『雇用者数』を押し上げている

安倍晋三首相は今秋、消費税率10％への引き上げを決断するが、「増税の司令塔」である財務省にとって費税率10％は既定路線だ。それどころか、さらなる税率アップの実現に向けて、この7月中旬から壮大な計画をスタートさせている。 一番槍をつけたのは財務省OBであり、自民党の税制の総責任者である野田毅・党税調会長だ。さる7月16日、都内で開かれたシンポジウムでこう口にした。 「税率10％をやり、次の形をどうするかという段階が必ず来ざるを得ない」 その翌日、日本経済新聞はまるで符丁を合わせたように政府の「経済財政に関する中長期試算」の最新データをもとに、〈財政収支、11兆円赤字　20年度政府試算〉という見出しで具体的な将来の税率をこう報じた。 〈消費増税で赤字を穴埋めする場合、税率を10％へ上げた後に、さらに4％程度の引き上げが必要になる計算だ〉 この報道が安倍政権の始めた増税キャンペーンの一端を表わし