100年後にどんな情報が残される？
1月6日からNHKのBS放送で＜奇跡の映像 よみがえる 100年前の世界＞がはじまる。銀行家で大富豪だったアルベール・カーンが100年前の20世紀初頭に、当時開発されたばかりのカラー写真や映像の技術を使って、世界各地にカメラマンを派遣して集めた映像がパリに残されている。投機で莫大な財産を築いて銀行を設立し、日本の発展を信じてヨーロッパ市場向けの日本国債の発行に着手するなど日本とは縁の深い人で2度ほど来日しているし、パリ郊外のアルベール・カーン美術館は日本庭園も有名であり、日本に造詣が深い。 番組そのものは Wonderful World of Albert Kahn：Vision of the World という題でイギリスBBCが2007年12月から放映しているものである。今となっては消え去った100年前の各地の人々の暮らしや風習が残されている。BBCの放送は、使い方はよくわからないがイ
デジタルメディアの真価とは？
日本の広告代理店は何の代理をしているのだろうか？ 欧米の場合にクライアントの代理業務という立場を貫こうとすると１業種１社にならざるを得ない。メディアの紙面枠広告枠の販売代理というのはメディアブローカーともいわれ、欧米の場合はメディアがそれぞれ独立の主張をすることが多いので、それに合わないものが持ちもまれることに警戒があって、あまり多くの紙面を代理店が引き受けることはできない。日本では両者の複合モデルになっている。またマーケティング機能をもって広告宣伝のワンストップサービスをすることで、クライアントの広告予算を配分する立場にまで至っている。 日本のメディア、特にマスメディアは多部数の発行を誇りとしているために、メディアの側が主張を鮮明にすることはない。もしアメリカのメディアのように共和党vs民主党のどちらかに組するようなことになると、部数は半分になってしまうからだ。しかしこの日本のマスコミの
ソフト・ハードから、プラットフォームへ
WikiワークプレースやWiki的なメディア、Wikiノミクスなどがトピックスとなってきた。実は、コラボレートや共有してつくるツールとかアプリケーションやコンテンツというのは、皆さんが意識的にやっているもの以外に、無意識的にWikiをやっているというものもたくさんある。iPodとかナップスターとかMP3音楽を使ったことのある方はたくさんあろう。 CDをMP3に落としたりする時に、CDを入れるとそのデータが出てくるのは、当たり前と思っているかも知れないが、そこに英会話の本についているCDを入れてもデータが出てくる。これは、CDにデータが入っているのではなくて、実は別のデータベースからネットを経由してとっている。そういうデータというのは、実は皆さんが入れたデータなのである。 iTuneでもそうだが、すごく昔の音楽CDでそのもののデータが表示されないときには、自分でデータを入れることになる。その
XML化に取り組む出版社とサポートする印刷会社
電子辞書の急速な普及や小説やコミックの電子配信サービスの急成長など、出版分野におけるWebやデジタルメディア利用が本格化しつつある。印刷物製作と同時にWeb・携帯サイト配信や電子書籍製作を行うには、XML形式でのコンテンツ保管とパブリッシングが有効である。 一部の出版社では、既にコンテンツのXML化に積極的に取り組んでいる。大手印刷会社でも、出版社に対するXMLデータベース化、編集・加工など積極的なサポートをおこなっている。 PAGE2008「出版分野のXML活用」セッションでは、コンテンツのXML化に取り組む出版社の立場、およびそれをサポートする印刷会社の立場から、今後の展開と課題について議論をおこなった。 ■書籍製造における「XML直しシステム」の開発 凸版印刷は、Adobe InDesignに独自の組版プラグインを搭載したバッチ型自動組版システム（次世代DTPシステム）を開発し、20
メディア多様化と高度情報化社会のなかで
大衆がメディアを変えていく時代 従来のメディアを巡る議論は、「進化するメディアが大衆の生活を変える」視点に立っていた。しかし現在は「大衆がメディアを変えていく」時代を迎えているようなのであり、変化を指摘する電通総研はこのような状況を「超大衆社会」と名付けている。 既に、過去に夢物語として語られてきた「ネットワーク社会」は到来しているのではないか。携帯電話、ブロードバンド、地上波デジタル受信機の普及率は定着期を過ぎた。 メディアをリードしてきたマス4媒体の成長は減速、あるいは後退する一方で、フリーペーパーなどの成長が著しい。 総務省の調査によれば、平成７年を100とした平成17年度の国内情報流通量は40,000超に達し、いまや１人の人間が処理しきれないほどの情報量が流通している。 中間領域メディアが苦戦を強いられる時代 ネット検索の普及、検索技術の発達は供給者と購買者間の情報ボトルネックを解
自動組版と、新しい情報提供モデル
DTPをしている人からみると自動組版・自動レイアウトではなかなか発注者の満足を得られないという困難さを多く思い浮かべるかもしれない。しかし一方でその発注企業の別の部署ではWebやデータベースを使った情報発信もしていて、そちらのシステム側から考えるとDTPのような1ページごとに手でレイアウトをする世界の方が信じられないことになろう。 両者が別の世界で交差せずにいた時代はそれでもよかったが、今日では両者の関係は日増しに密になっている。データの発信がWebファーストになるものは当然ながら、そうでなくて紙媒体が先でもデータの生成つまり原稿が作られる時点はデジタルになっており、両者を異なるシステムとして運営を続けるのは大変な無駄になる。 しかし今までタテ割であったものをヨコにつなげて一つのシステムとして「ワンソース・マルチユース」にすることは簡単ではない。ツールとして市販されているDAMを使った高額
出版物はどのくらい発行されているのでしょうか？
●書籍・雑誌で年間約34億5423万冊 2006年の書籍・雑誌の販売額は書籍が前年を上回ったものの雑誌が大きく減少したこともあり、2年連続の減少となりました。 全国出版協会・出版科学研究所の「出版月報」2007年1月号によると、2006年の書籍の推定販売部数は、前年比2.1％増の7億5519万冊、推定販売額は9326億円で同1.4％増となり、部数・金額とも2年ぶりに増加しました。増加の大きな要因としては『ハリー・ポッター』の新作が出たほかに、ケータイ小説や教養新書、児童書、文庫本などが好調だったことがあるようです。 一方、雑誌の推定販売部数は26億9904万冊で、前年比で6.1％減と過去最大の減少となりました。 月刊誌は前年比5.2％減の17億9535万冊、週刊誌は同7.8％減の9億369万冊となりました。過去2年落ち込み幅が小さかった月刊誌も、大きく落ち込みました。雑誌全体の販売金額は前
電算写植システムの開発（その1）
社団法人日本印刷技術協会 客員研究員 小野沢 賢三 (元株式会社写研 システム技術部長) (元日本印刷技術協会 研究調査部長) ■はじめに PAGE2007で、PAGE20周年を記念した特別セッション「コンピュータ組版の軌跡」が開催された。 1965年から株式会社写研で電算写植システムの開発にたずさわっていたことから、パネラーの一人として参加させていただいたが、電算写植システム開発当初からを振り返る良い機会であった。 今回は、1965年～1980年ごろまでの電算写植システムの開発について、トピックを拾い上げてみた。 ■1960年代前半の組版業界の状況 株式会社写研（当時は株式会社写真植字機研究所。以後写研）に、私が入社したのは1965年である。 当時の写研は、広告などいわゆる端物組版で使用されていた写真植字機を、書籍や雑誌などの本文組版へと使用分野を広げることをめざしていた。そのため、和文
雑誌 vs フリーペーパー その１
印刷物を分類するときに多ページのものは「出版印刷物」とすることがある。一方ビジネスの分類では出版は有料のものを指し、別にページの形になっていなくても、絵葉書やグリーティングカードでも「出版物」とするものがある。こういった曖昧さがあるので、会社案内や有価証券報告書、統計などを見るときには注意しなければならない。端的な例は、「雑誌は減り続けているけれども、出版印刷物は減っていない」という話である。 Webやケータイを中心にした情報配布の潮流は必ずしも印刷需要とバッティングするものではないが、企業自身がWebで情報発信することが盛んになって、商業雑誌の発行部数以上のWeb利用者を企業が管理することが増えてきた。こういったサイトの登場は新聞や雑誌広告の減少に結びついている。各分野のトップ企業の広告が雑誌から抜ける例が目立っている。しかし有料雑誌が減ったのを補うように、企業自身あるいは別の出版社のフ
低下する電波媒体と紙媒体の位置
インターネットの普及が広告市場に大きな影響を与えていることは、もう誰もが認めざるを得ない。この2、3年は、特にテレビを含むマス4媒体への影響が大きい。2005年、GDPはプラス成長であったがテレビ広告ほかマス4媒体の広告費全てが前年割れになった。そのような状況は従来考えられないことであったが、以降、その状況が続いている。 図1、図2は、電通の日本の広告費に掲載されている各媒体を、「電波媒体」（テレビ、ラジオ）、「紙媒体」（新聞、雑誌、DM，折込、交通広告、電話帳）および「その他」（POP，屋外、展示映像）、インターネット・衛星メディアに分けて、広告費（図1）とそのシェアの推移（図2）をまとめたものである。 まず、図1で広告費の推移を1985年基準の指数で見ると、「その他」の大きな動きが目立つ。バブル期においては展示映像がそれまでの倍以上に伸びたが、バブルの崩壊とともにバブル以前の水準にまで
電算写植システムの開発（その2）
社団法人日本印刷技術協会 客員研究員 小野沢 賢三 (元株式会社写研 システム技術部長) (元日本印刷技術協会 研究調査部長) ■ページ組版SAPCOL-HSの開発 全自動写植機SAPTON-Spits 7790の性能を活用しページ組版を実現するために開発した組版編集ソフトウェアが、日立製作所製のミニコンピュータHITAC-10で動くSAPCOL-HSである。 写研では、写真植字機で制作される組版の品質向上のために、1969年に「写植ルール委員会」を設置した。 当時の活版組版は、大手出版社が自社内で使用する組版ルールを取り決めていた程度で、業界で統一された組版ルールや日本語正書法などは存在していなかった。 そこでこの委員会では、社内のソフトウェアや写植機の設計担当者、文字デザイナー、活版組版ルールの専門家などを集め、活版組版で行われていた各種の組版ルールと、自由な字間をとることができるとい
電算写植システムの開発（その3）
社団法人日本印刷技術協会 客員研究員 小野沢 賢三 (元株式会社写研 システム技術部長) (元日本印刷技術協会 研究調査部長) ■スタンドアロン型全自動写植機の開発 電算写植システムの一層の普及を図るためには、システムの小型化や低価格化が必要になった。その最初が、1972年に発表した新聞社向け本文専用のSAPTON-N12110である。 本文用レンズ1種類、新聞扁平明朝体文字盤1枚を装備し、35mm幅ノンパーフォレイティブ・ロール感材を装填し、印字速度は毎分1,500字だった。前述したように新聞組版用の組版ソフトウェアを内蔵し、編集組版用ミニコンピュータを経由することなく、直接SAPTONにオリジナルテープを入力すれば組版して印字することができるようになり、紙面制作時間を短縮することができた。 1975年に発表した新聞社向け本文専用のSAPTON-NS11では、新聞社向けのSAPCOL-H
印刷産業40年の軌跡とそこから得られた次への知見
不足の充足、そしてカラー化・多品種化で伸びた出荷額 印刷産業の成長期は1960年代後半から1991年までの25年間であった。この間一度もマイナス成長を経験することなく伸び続け、印刷産業の事業所数は2.4倍、従業員数は1.6倍、そして出荷額は17.6倍にもなった。 日本経済の高度成長は1960年代で、1964年には東京オリンピック、1970年には大阪万博があった。庶民一般の豊かさは1970年以降になって実感されるようになり、カラーテレビが普及し始め、われわれが撮る写真もカラー化、当然のことながら印刷物も多色化が進んだ。印刷産業の出荷額拡大は、1970年前までは主に印刷物需要自体の増加によるものであるが、1970年代以降はカラー化と小ロット化の進展によってもたらされた。 紙の需要はGDP並みの伸び 1990年までの20年、日本の実質GDPは2.3倍になったが、紙の出荷販売量も同じだけ伸びた。つ
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