Teslaは今も先端か、「Cybertruck」徹底分解スタート
新型の電動車両を独自に分解調査する企画の7弾。今回、日経クロステックと日経BP総合研究所のプロジェクトチームが選んだ電気自動車（EV）がCybertruckである。Tesla車の分解調査は、2019年に実施した「Model 3（モデル3）」「Model S（モデルS）」以来である。 TeslaがModel 3から導入したEV専用プラットフォーム（PF）や電気/電子（E/E）アーキテクチャーなどは、自動車メーカー各社に大きな衝撃を与えた。内製開発した高性能SoC（System on a Chip）を中核に据えた車載コンピューターを見て、ある国内自動車メーカーの技術者は「うちの会社にはできない」と白旗を揚げた。 それから時は流れ、Teslaは競合から追いかけられる存在になった。2024年は約178万台を販売し、EV市場では世界首位だ。それでも、前年比では販売台数が1％減となるなど、勢いには陰り
ボルボ、30年までの全新車EV化を撤回 需要低迷で - 日本経済新聞
【ロンドン=湯前宗太郎】スウェーデンの高級車メーカー、ボルボ・カーは4日、2030年までに全新車を電気自動車（EV）とする目標を撤回すると発表した。EVへの需要の伸び悩みや各国政府の補助金の打ち切りなど、事業環境が厳しくなっていることが背景にある。従来目標では30年までに新車をすべてEVにするとしていた。今回、30年までに販売する新車の9割以上をEVかプラグインハイブリッド車（PHV）とし、最
テスラの世界販売、半期で初の減少 アメリカでハイブリッド車が電気自動車逆転 - 日本経済新聞
米電気自動車（EV）大手、テスラの世界販売台数の伸びが半年間で初めてマイナスとなった。主力市場の米国はEVの普及が遅れ、より値ごろ感のあるハイブリッド車（HV）の販売比率がEVを上回る。脱炭素を進める主要国でもEV以外の選択肢が広がる中、世界大手で唯一EVに特化してきた「テスラモデル」は岐路に立っている。2日発表した4〜6月期の販売台数は前年同期比4.8%減の44万3956台と初めて2四半期連
テスラ、電気自動車の充電器部門を閉鎖 最大「標準規格」に揺らぎ - 日本経済新聞
【ニューヨーク=川上梓】米テスラが急速充電器を担当する部門を事実上閉鎖し、担当幹部と数百人の従業員を解雇したことがわかった。英フィナンシャル・タイムズ（FT）が30日報じた。同社の急速充電器は世界最大級のインフラ網を持ち、独自の充電規格「NACS」は米国の標準規格にも採用されている。事業は今後も続けるが、新規拠点の拡大は遅らせる見通しだ。テスラの規格を採用する他の自動車メーカーのEV戦略や、米
テスラモデル３で北海道の冬道を2か月走行した感想、テスラアプリの利便性 | 札幌市で頼りになるクリーニング店をお探しなら、イチカワクリーニングまでご相談下さい
テスラ モデル3 最上位クラスパフォーマンスモデル スタッドレスタイヤ コンチネンタル18インチ装着。 2019年9月30日納車から 北海道の冬道でも難なく走れております。 むしろ、快適。 3か月 電気自動車のMODEL3を雪道で走行した感想。 ●良いところ 車両重量が約1800kgと重いせいか、AWDが凄いのか、あまり滑らない（気がする） 雪道でもスポーツモードの加速力健在、コンフォートにしておかないとすぐ空回り。 エンジンスターターと同機能が、スマホから車内温度の設定ができる ◆悪いところ 冬用ワイパーの販売がない→極寒だと、ブレードに雪が付着してしまう リアワイパーがない→雪が降ってると水滴が邪魔 まれに、ドアのハンドルが凍ってて開けれない 駐車しているだけでも、夏場よりもバッテリーの減りが意外と早い エアコン・シートヒーターなど、使用するのでバッテリーの減りがもちろん早い チャデモ
EV熱マネ三番勝負はテスラに軍配、BYDは独特だが裏目に
「どうしてこんな新しい発想ができたのか」――。国内自動車メーカーの電気自動車（EV）技術者が脱帽するのは、米Tesla（テスラ）が実用化した「Octovalve（オクトバルブ）」だ。 オクトバルブは、空調やリチウムイオン電池、パワートレーン、ECU（電子制御ユニット）など、冷却・加温が必要な部品の熱マネジメントシステム（Thermal Management System、TMS）の中核を担う部品だ。すべての冷却・加温の回路をオクトバルブとつなげ、熱を運ぶ水（クーラント）が流れる経路を条件に応じて切り替える。 テスラが2020年に実用化して以降、オクトバルブのような“熱の司令塔”によって集中管理するTMSが増えつつある。中国・比亜迪（BYD）も例外ではない。日経BPのプロジェクトチームが分解調査したBYDのEV「SEAL（シール）」からは、9つの電磁弁を備える「ノナバルブ」が見つかった（図1
テスラ、ＥＶ販売世界一から陥落か－中国ＢＹＤ台頭で勢力図に変化
A BYD Co. Dynasty series electric vehicle at a dealership in Beijing, China, on Monday, Aug. 28, 2023. Bloomberg 中国の電気自動車（ＥＶ）メーカー、比亜迪（ＢＹＤ）はバッテリー式ＥＶの販売台数で米テスラを抜き、新たに世界一の座に就こうとしている。 首位交代は10－12月（第４四半期）中に起きる可能性が高いが、そうなればＥＶ市場にとって象徴的な転換点であるだけでなく、世界の自動車業界における中国の影響力拡大のさらなる裏付けとなるだろう。 トヨタ自動車やドイツのフォルクスワーゲン（ＶＷ）、米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）といったなじみのある企業が依然大半を占めるこの分野で、ＢＹＤや上海汽車集団（ＳＡＩＣモーター）など中国勢が本格的に存在感を示しつつある。 中国はここ数年で米国や韓国、ド
日本のお家芸、ＥＶシフトでも健在 「多機能ハンドル」で挽回狙う
電気自動車（ＥＶ）への移行が世界的に加速する中、出遅れを指摘される日本の自動車メーカー各社が、運転席のハンドルにさまざまな機能を組み込んだ「多機能ハンドル」の開発に注力している。長年培ってきた高付加価値戦略で、先行する欧米・中国メーカーとの差別化を図り、起死回生を狙う。 多機能ハンドルは、ハンドル部分に車内機能の各種操作ボタンを集約。オーディオだけでなく、エアコン、ナビゲーション、ヘッドライト、ウィンドウなど、従来運転席の周囲に配置されていたボタンも全てハンドル上にまとめた。 日本のお家芸である「充実した機能」も健在だ。ドリンクホルダー出し入れボタン、採点機能付きカラオケボタン、ハンドルに内蔵したカメラで撮影した運転手の写真や映像をボタン１つでＳＮＳに投稿できる「ＳＮＳ一発投稿機能」も搭載する。 クラクションボタンも世界最多となる８種類を備え、好みの音色や声を割り当てることができる。歩行者
EVに逆風か、新規制「ユーロ7」はタイヤ粉じんも対象
欧州委員会（EC）が2022年11月に提案した自動車の新たな環境規制「Euro 7（ユーロ7）」。現行規制「ユーロ6d」まではテールパイプから出る排ガスだけを規制してきたが、今回は新たにタイヤやブレーキから出る摩耗粉じんも対象とする方針だ。これに伴い、電気自動車（EV）や燃料電池車（FCV）といったゼロエミッション車（ZEV）も規制の対象となる。 とりわけ、欧州で販売が伸びているEVでは対策が難しくなりそうだ。EVは大容量のリチウムイオン電池を搭載するため、車両質量が内燃機関（ICE）搭載車より重くなりやすい。例えば、ドイツVolkswagen（フォルクスワーゲン、VW）の小型ハッチバック「ゴルフ」は簡易ハイブリッド車（MHEV）の標準モデルが1306kgである。これに対し、同等サイズのEV「ID.3」（現行車）は45kWhの電池を搭載する標準モデルが1719kgと、ゴルフに比べて400k
【朗報】新潟大雪立ち往生に巻き込まれたテスラモデル3 解消までの18時間に暖房21℃でNetflixを鑑賞し無事生還の模様
ピーヒャラ男 @Kumasaru47 @uzi6969 僕は国道8号の立ち往生の中にモデル3でいましたがSoc約80%から立ち往生解消までの18時間問題なく過ごせました。 ガソリン車の方の中にはエンジンを切りブルブル震えながら待ってる人も見受けられました。 2022-12-21 13:22:29
日本電産の永守会長「EVの航続距離は100kmで十分」
現在、世界の主要自動車メーカーが販売する量産EVは、大容量のリチウムイオン電池を搭載し、長距離走行に耐えうる航続距離を確保しているのが主流だ。EVでは電池が車両コストの3～4割を占めるとされ、電池容量の増加は価格上昇に直結する。 永守氏は「車両価格は200万～300万円でも高い」と主張する。中国・上汽通用五菱汽車が同国で約50万円で販売し、大ヒットした格安EV「宏光MINI EV」を例に挙げ「EVは安く造れる」（同氏）と強調した。 日本電産社長の関潤氏は「金銭的に余裕があるユーザーは、充電などの不便さを嫌がる。今は、自動車メーカーがこうしたユーザーに向けてEVを造っているから、価格が高い」と分析する（図3）。そのうえで、関氏は「日常的なクルマ使いにおいて、9割以上のユーザーの平均運転距離が30km未満」とのデータを示し、今後は「航続距離が短くても、価格の安いEVを欲しがるユーザーが出てくる
EVシフト、地方が先行 岐阜・愛知は東京の2倍普及 - 日本経済新聞
電気自動車（EV）など次世代車シフトの「芽」が地方で育ち始めた。人口当たりの普及台数で35府県が東京都を上回った。ガソリンスタンドの相次ぐ廃業を受け「給油所過疎地」が深刻な問題となる中、各家庭で充電・走行が可能となるEVやプラグインハイブリッド車（PHV）は、光明となる可能性を秘める。環境意識の高まりも踏まえ、各自治体はハード、ソフト両面で普及を促す。2009～19年度の都道府県別の普及状況（
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
テスラの世界販売が初の減少､24年1%減 中国BYDが肉薄 - 日本経済新聞
BYD世界販売4割増の427万台 24年、PHV刷新寄与 - 日本経済新聞
中国の電気自動車大手BYD、北海道初進出 札幌で正規販売店開業 - 日本経済新聞
「いまBYDは無敵」 EV販売テスラ超え、カギは電池 - 日本経済新聞
BYD、9mサイズの中型EVバス「J7」国内導入へ 2024年1月予約受付開始
街乗りには十分な印象、BYDの小型EV「DOLPHIN」は価格次第で脅威の存在に
車税制、EV時代へ見直し 走行距離課税導入を議論 政府税調、道路維持へ財源探る 減税縮小も焦点 - 日本経済新聞
シトロエン、最高速110km/h制限のEVコンセプト「OLI」世界初公開 航続距離400kmで環境配慮も
