効果が不明確だったり無駄だったりする診療をやめて、患者とともに適切な診療を選択しよう――。医療の「賢明な選択」と呼ばれる米国発の活動を踏まえ、６月１日に東京都内で開かれる日本医学会のシンポジウムで、国内の医師たちが呼びかける。 賢明な選択（Ｃｈｏｏｓｉｎｇ　Ｗｉｓｅｌｙ）の活動は、高齢者への多剤処方など「過剰な医療」を見直す機運が高まってきた２０１２年に米内科専門医機構財団が始めた。専門学会に問い直す必要がある診療行為を五つ挙げることを呼びかけ、次第に主要学会がリスト作りに乗りだした。 たとえば、ウイルスが原因の風邪やインフルエンザに抗生物質は効かず、抗生物質の使いすぎは耐性菌の増加につながる。７５歳以上がコレステロール値を下げても死亡するリスクが下がるという明確な証拠はなく、利益と不利益を十分考える必要がある。こういった計４００項目以上のリストができた。 日本でも七条診療所（京都市）の小

小売・医療介護にも波及 遂に「人手不足」がバブル期を上回る水準にまで達してきた。厚生労働省が5月30日発表した4月の有効求人倍率（季節調整値）は1.48倍と、前月に比べて0.03ポイント上昇した。バブル期のピークだった1990年7月（1.46倍）を上回り、1974年2月に付けた1.53倍以来、43年2カ月ぶりの高水準を記録した。 人手不足は東京などに限らず全国的な傾向。13カ月連続で全都道府県で有効求人倍率が1倍を上回った。運輸業や建築業など慢性的な人手不足業種だけでなく、製造業や小売業、医療介護など幅広い分野で求人が増えている。 職業別に有効求人倍率をみると、専門的・技術的職業の中で「建築・土木・測量技術者」が4.41倍と高いほか、「建設・採掘の職業」では「建設躯体工事」が8.35倍、「建設」が3.72倍、「土木」が3.10倍などとなっており、工事現場での人手不足が引き続き深刻であること

ラジオ2 @fmathsecond 【シェリルの誕生日】 シンガポール＆アジア数学オリンピックで14,15才向けに出題された問題 論理的思考力が問われる難問として有名 pic.twitter.com/2eiGu3oZq6 2017-05-27 11:55:21