『週刊ダイヤモンド』特別レポート ダイヤモンド編集部による取材レポートと編集部厳選の特別寄稿を掲載。『週刊ダイヤモンド』と連動した様々なテーマで、経済・世相の「いま」を掘り下げていきます。 バックナンバー一覧 日本時間7月12日朝に米国でプレイボールとなったメジャーリーグ（ＭＬＢ）のオールスター戦。はるか海を越えた日本、埼玉県越谷市の郊外にある野球用具メーカー「ベルガードファクトリージャパン」は、ＭＬＢのスター選手たちが愛用する防具を作っている。2012年に一度経営破綻して復活、メジャーリーガーたちからオファーが殺到する理由を永井和人社長が明かした。（「週刊ダイヤモンド」委嘱記者　野村聖子） ――ロビンソン・カノ（シアトルマリナーズ）、ジャンカルロ・スタントン（マイアミマーリンズ）、ヨエニス・セスペデス（ニューヨークメッツ）――錚々たるメジャーリーガーたちがベルガードの防具を使用しています

1.かつてシマノレーシングの選手、監督としてもご活躍された坂東さんですが、今もスポーツ用自転車に乗る時間は作っていますか？　また、自転車競技を始めたきっかけと、現役時代から引退までの経緯を教えてください。　忙しくてあまり時間が取れませんが、たまに、MTBやロードにも乗りますよ。住んでいる大阪府河内長野市は、すぐに本格的な山にアクセスできますし、河川敷も走れます。それに会社までも自転車でちょうどいい距離なんです。 自転車に乗り始めたのは高校生のときで、たまたま自転車部の顧問が担任だったので、誘われました。出身の福島県は、その当時全国的にも強豪揃いだったみたいで、それを最初はあまり知らずに、そういうライバル高校の生徒が同じようなコースで走っているので、彼らに負けたくない一心で練習しました。結局、福島県内では勝てなかったのですが、でも全国大会に行くと、無名の自分は自由に動けて、好きなレースができ

日本コンピュータ・ダイナミクス（NCD）から、盗難防止用アラームと夜間走行時にも安心なウインカー機能を搭載したテールライト「nubeam」（ヌービーム）が登場した。7月中旬の発売に先立ち、7月17日まで定価より20％割引になる先行予約販売を受け付けている。 リモコンで知らせる異常事態 「ヌービーム」には本体に振動センサーが搭載されており、本体が振動を感知すると直線距離約100mの範囲内にある取り外し式のリモコンに無線で信号を送り、ビープ音やLED点滅などのアラームで異常事態が発生したことを知らせる。 取り付け時の「ヌービーム」を横から見た状態　©NCD アラームモードは自転車を離れるシチュエーションに応じて切り替えることができる。コンビニやトイレ利用時など、リモコンをポケットなどに入れて行動することを想定した「コンビニ立ち寄りモード」では、リモコンのビープ音が鳴るようにセット。ポケットに入

総務省とぴあは7月12日、マイナンバーカードを使ってチケットの高額転売を防ぐシステムの導入を検討していると明かした。ユーザー固有のマイナンバーカードで本人確認することで、1人が複数のチケットを不正購入、高額転売するのを防ぐ狙い。 総務省とぴあは2017年3月、プロバスケットボール「B.LEAGUE」観覧者の一部を対象に、マイナンバーカードを使った認証機能の実証実験をした。ユーザーは専用Webサイトでマイナンバーカードの公的個人認証サービスを利用してチケットを予約し、コンビニ店頭の実験用端末にマイナンバーカードをかざして決済、会場入り口で再度かざして本人確認をする――という仕組みだった。 公的個人認証サービスは、ネット上で行政手続きなどを行う際に、マイナンバーカードに記録されている電子証明書で本人認証する仕組み。対応の読み取り端末にマイナンバーカードをかざすことで利用できる。マイナンバーその

広告大手電通の違法残業事件で、東京簡裁は１２日、労働基準法違反罪で法人の電通を略式起訴した東京地検の処分について、書面審理だけで量刑を決める略式命令を出すのは「不相当」と判断し、正式な裁判を開くことを決めた。電通の刑事責任が公開の法廷で問われることになる。 「不相当」の決定は、過去の違法残業事件でも出されたことがある。大阪区検が略式起訴したレストラン経営会社「サトレストランシステムズ」とスーパーマーケット経営会社「コノミヤ」について、大阪簡裁は３月に相次いで「不相当」と判断。正式な裁判を開いた。 電通事件を巡っては、地検が今月５日、違法残業を防ぐ対策が不十分だったとして、法人としての電通に罰金刑を求めて略式起訴。一方で、東京本社の部長３人については、部下に違法労働をさせていたことは認定しつつ、悪質性がなかったなどとして不起訴処分にしていた。 捜査は昨年９月、新入社員だった高橋まつりさん（当

大手広告会社「電通」が労働基準法違反の罪で略式起訴されたことから、経済産業省は来月１０日までの１か月間、電通がＰＲイベントなどの入札に参加できなくする措置をとったと発表しました。 これを受けて経済産業省は内部のルールにもとづき、１１日から来月１０日までの１か月間、電通が経済産業省のＰＲイベントや市場調査などの事業の入札に参加できなくする措置をとりました。これによって電通は新たな事業契約を結ぶことができなくなります。 経済産業省は「社会的な影響を考慮して今回の措置を決めた。これまでに契約した事業については変わりはないが期間中、新たな契約を結ぶことはない」としています。 電通に対しては農林水産省や国土交通省も同様の措置を検討しているということです。

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くぼた・まさき／テレビ情報番組制作、週刊誌記者、新聞記者、月刊誌編集者を経て現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌へ寄稿する傍ら、報道対策アドバイザーとしても活動。これまで200件以上の広報コンサルティングやメディアトレーニング（取材対応トレーニング）を行う。 著書は日本の政治や企業の広報戦略をテーマにした『スピンドクター "モミ消しのプロ"が駆使する「情報操作」の技術』（講談社α文庫）など。『14階段――検証 新潟少女9年2カ月監禁事件』（小学館）で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。 新刊『潜入 旧統一教会 「解散命令請求」 取材NG最深部の全貌』が発売中。 情報戦の裏側 できれば起きてほしくない「不祥事」だが、起きてしまった後でも正しい広報戦略さえ取れば、傷を最小限に済ませることができる。企業不祥事はもちろん、政治家の選挙戦略、芸能人の不倫ネタまで、あらゆる事

Sponsored by SK-II 「運命を変える力は、あなた自身の中にある。誰かに決められた期限なんてない。」 スキンケアブランド・SK-IIのキャッチコピーである。 不安を掻き消し、グッと背中を押す力強さを感じる。 同ブランドは現在、「年齢って何だろう？」というキャンペーンを行っている。 キャッチコピー同様、僕らが日々抱える「いつか訪れるであろうタイムリミット」の怯えから脱する、前向きで、力強い動画が印象に残る。 今回はそんなSK-IIのPRで、「年齢と選択」をテーマに記事を書く。 「なんとなく、焦っている」。そんな気持ちの人たちに届けばいいなと思う。 「将来が迫っている」と最初に気付いたのは、15の春 幼いころは可能性と希望に満ちていた「将来」が、いつの間にか現実的で重苦しいものに変わってしまったと実感したのは、15かそこらのころだった。 多くの人は、子どものころから「将来の夢は？

大好きな今のクラスの子たちと過ごすのも残り1週間となりました。 金曜日に、一年間の自主学習をまとめ、辞典にする取り組みを行いました。 上の写真がその一つですが、４年生でこれ、できちゃいます。 自主学習で回すPDCA 自主学習自体の意義や取り組み方については、伊垣先生の著書にあたるのが一番の近道だと思いますので、そちらを紹介します。 こちらの本は先に出たほうですが、理論的なものがこちらに載っています。 子どもの力を引き出す自主学習ノートの作り方 (ナツメ社教育書BOOKS) 作者: 伊垣尚人 出版社/メーカー: ナツメ社 発売日: 2012/02/21 メディア: 単行本 購入: 5人 クリック: 88回 この商品を含むブログ (7件) を見る 実例が見たい、という方はこちらを見ると「なるほど！」と思うかと思います。 子どもの力を引き出す自主学習ノート 実践編 (ナツメ社教育書ブックス) 作

ＩＯＣ＝国際オリンピック委員会は、東京大会後の２０２４年と２０２８年の２つの夏のオリンピックの開催都市をことし９月の総会で同時に決定することを決めました。現在、２０２４年の大会に立候補しているフランスのパリとアメリカのロサンゼルスとの調整がまとまれば、この２都市が２つの大会のいずれかの開催都市となります。これまでは７年前に開催都市を決めてきたオリンピック。異例の措置の背景には何があるのか？ スポーツニュース部、西村佑佳子記者の報告です。 １１日、ＩＯＣがスイスのローザンヌ近郊で開いた臨時総会は、ふだんと異なる雰囲気に包まれていました。 直前に行われた立候補都市のプレゼンテーションに、パリの招致委員会のメンバーとして、フランスのマクロン大統領が訪れ、厳重な警備態勢がとられていたこともありますが、ＩＯＣの関係者も、９６年ぶりとなる異例の措置の決定に向けて緊張感を高めている様子でした。いつもは事

自治体が主催する夏休みの子ども向けのツアーやキャンプなどが、旅行業法に違反するおそれがあるとして中止などの影響が出たケースが、全国で少なくとも１１件相次いでいることがＮＨＫのまとめでわかりました。法律では旅行業者以外が不特定多数を対象にツアーを行うことを禁じていて、観光庁は全国の自治体に通知を出し改めて法律の周知を図る方針です。 すでに８１人が申し込んでいましたが、全員に参加費用を返金するということです。 旅行業法では利用者の安全を確保するため、登録された旅行業者以外が不特定多数を対象にツアーを行うことを禁じていますが、このキャンプでは、広く市内の小中学生から参加者を募っていたため、旅行業法に違反するおそれがあるということです。 同じような理由で、この夏、自治体が主催する子ども向けのツアーやキャンプが中止されたり、旅行業者に委託せざるをえなくなったりと影響が出たケースが、福岡県筑後市や石川