貸し出した本が戻ってこない「未返却本」への対応に公立図書館が頭を悩ませている。督促はがきを送る費用や手間もばかにならず、東京都足立区は17年度までの2年間で、約2万冊分の返却を断念した。公立図書館は延滞料を科すこともできず、モラル頼みなのが現状だ。「返還の見込みが薄い利用者への対応を続けても……」。東京都足立区は2016年、長期未返却の本について返還請求権を放棄した。10年以上返却されなかった
H先生の話をします。 H先生は、私が小学校3年から4年の時に担任を持ってもらった先生です。 男性で、眼鏡をかけていて、体格はそこそこ良くて。多分当時、30代後半から40代くらいだったのだと思います。気さくで、笑顔が多くて、授業中でもちょくちょく雑談をしては、クラス中を笑わせるような先生でした。 ちなみに、この記事で「巻物を触る仕事をしたい」という素っ頓狂な発言をした私に対して、「大学でなら触れるで」という適切な方向付けをしたのはそのH先生です。 私の人生において、ある意味かなり重大な影響を与えられた先生でもあります。 私が子どもの頃ですので、今の小学校とはまた色んな事情が随分違うとは思いますが、H先生がクラスで慕われていたことは間違いありません。 小3から小4くらいの小学生というのは本当に難しくて、面倒くさくて、一歩間違えると先生の言うことなど全く聞かなくなります。 その点、私のクラスは、
出版大手の「KADOKAWA」は、所沢浄化センター跡地(埼玉県所沢市東所沢和田)に建設を予定している新社屋の施設の概要や完成予想図などを公表した。 東京都千代田区にある本社機能の約半分を移す方針で、1月31日に同センター跡地で記者会見した松原真樹社長は、本社所在地も所沢に移す可能性が高いことを明らかにした。 施設は、「ところざわサクラタウン」と名づけた約4万平方メートルのエリアに、地上6階、地下2階建て、建築面積約2万5000平方メートルの建物を建設する。印刷工場や物流倉庫、会社事務所、ホテルなどが入る棟と、図書館や美術館などの複合文化施設の棟が1階でつながる構造となっている。 複合文化施設にはアニメ専門の美術館や、約12万冊所蔵の図書館などが入り、有料での一般開放を予定している。開業は2020年夏の見込み。 松原社長は「旧来型オフィスではなく、出版製造の物流改革を実現したい」と語った。
反共感論―社会はいかに判断を誤るか 作者: ポール・ブルーム,高橋洋出版社/メーカー: 白揚社発売日: 2018/02/02メディア: 単行本この商品を含むブログ (1件) を見る他者にたいして共感するのはいいことだと思われている。ひどいめにあった人をみて、強く感じ入り、そのつらさを共有する人は、一般的には善良な人だ。より多くの人がもっと他者に共感するようになれば、他者に暴力をふるったりすることもなくなるのではないかという考えもある。”もちろん、共感には利点があるけれども”、しかし全体を通してみると害も大きい。単純化すれば、それが本書の主張となる。 私自身も、かつてはそう考えていた。しかし今は違う。もちろん共感には利点がある。美術、小説、スポーツを鑑賞する際には、共感は大いなる悦楽の源泉になる。親密な人間関係においても重要な役割を果たし得る。また、ときには善き行いをするよう私たちを導くこと
オリンピック秘史: 120年の覇権と利権 作者: ジュールズボイコフ,中島由華出版社/メーカー: 早川書房発売日: 2018/01/24メディア: 単行本この商品を含むブログを見る東京オリンピック・パラリンピックの大会運営費用や会場整備費用は、当初見込んでいた3013億を遥かに超えて総予算の計上は現時点ですでに2兆円を超えている。東京都民としては「やっぱりな」と思いつつも、「おいおい、話が違うじゃねえか。なんでそうなるんだ」と呆れるほかないところだが、いったい”オリンピックを運営する”、その裏側ではどのような力学が働いていて、”なぜこうなってしまうのか”。 本書は、そもそも現代のオリンピックがスタートしたその瞬間から歴史を辿り直し、その本当の経済効果、開催することによるリスク、裏側でどのような陰謀や金が渦巻いているのか──といった政治と利権の構造を明らかにする一冊である。たとえば、特に21
2017年春に実施した入試の後、全国立大学の4割を超える36校が正解や解答例を公表していなかったことが、読売新聞の調査でわかった。 17年の入試にミスがあり、今月1日に17人の追加合格を発表した京都大は、正解や解答例を公表していなかった。文部科学省は今後、正解や解答例の開示ルールを見直す方針だ。 読売新聞は今年1月、大阪大で30人を追加合格とした入試ミスを受けて、17年春に2次試験(前・後期)を行った国立大82校に、正解や解答例の公表状況を電子メールで尋ね、全校から回答を得て集計した。 その結果、正解・解答例の全て、または小論文など一部を除いて公表したのは大阪大や北海道大、筑波大、名古屋大、九州大など45校。すべて非公表だったのは京都大や東京大、東北大、一橋大、東京工業大など36校だった。鹿屋(かのや)体育大は2次試験で学力検査を課さなかった。 公表の理由は「本学が求める学力や能力を示すた
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