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ブックマーク / democracynow.jp (6)

  • | Democracy Now Japan

    Nean
    Nean 2019/10/02
    “「学生字幕翻訳コンテスト」に参加してみませんか?”
  • 気候変動で世界の寄生虫の3分の1に絶滅のおそれ 影響は甚大と米科学者 | Democracy Now Japan

    「現在進行中の気候変動によって、2070年までに地球上の寄生生物の約3分の1が絶滅する」との可能性を指摘した論文、"Parasite biodiversity faces extinction and redistribution in a changing climate"(気候変動により絶滅と分布の変化を迫られる寄生生物の多様性)が、査読付きの科学論文集Science Advancesに掲載されました。この論文の筆頭著者で、カリフォルニア大学バークレー校環境科学・政策・マネジメント学部の博士号候補生のコリン・カールソン氏、そして、ピュリッツァー賞を受賞した『6度目の大絶滅』の著者でジャーナリストのエリザベス・コルバート氏が今回のゲストです。カールソン氏は、12歳で大学に入学し、16歳までに生態学や生物学の学士号だけでなく修士号まで取得しています。2011年には、「人類史上最も聡明な16

    Nean
    Nean 2018/02/08
    2017年9月。
  • アメリカの急進派 I.F.ストーンの生涯とその時代-前半 | Democracy Now Japan

    「急進派ジャーナリスト」を自称したI.F.ストーンは、20世紀アメリカを代表する調査報道記者でした。学究的とさえいえる緻密で徹底した調査によって政治スキャンダルを暴く独特のスタイルで、報道界に大きな影響を与えました。60年にわたる活動を通じて取り上げた問題は、ニューディール政策、第二次世界大戦、マッカーシズム、冷戦世界大戦、イスラエル=パレスチナ問題、公民権運動、ベトナム戦争と多岐にわたります。 有名な自費出版の個人ジャーナル『週刊I.F.ストーン』を始めたきっかけは、マッカーシー時代の言論弾圧の中で、公的医療保険の導入を阻む医療業界のボスを果敢に批判してマスコミから追放されたことでした。その結果は、先進国で唯一、今日に至るまで公的医療保険制度を持てない不幸な米国市民です。ストーンのような忌憚のない報道を主流メディアから排除することが、いかに危険であるかを、これがよく物語っています。 たっ

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    Nean 2013/09/09
    「政府は嘘をつく」のヒト。
  • TORプロジェクトのジェイコブ・アッペルボーム 歯止めのない捜査手法に懸念  | Democracy Now Japan

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    Nean 2013/05/07
  • 元NSA職員ウィリアム・ビニーが国民監視体制の拡大を警告 | Democracy Now Japan

    国家安全保障局(NSA)が密かに進める大規模な通信監視プログラムの危険性について、元職員ウィリアム・ビニーが警告します。前回、この番組に登場したウィリアム・バンフォード記者の主要な情報源となった人物です。ビニーは長年NSAに努め、ネット時代に対応した情報収集システムの開発に深くかかわってきましたが、2001年9.11同時多発テロ事件が起きる直前にNSAを辞職しました。すでにその段階でNSAは違法で危険な大規模監視プログラムの開発に舵を切っていたからです。以後はマスコミを通じて計画の危険性を訴えてきましたが、そのためにFBIの家宅捜索を受けるなどの当局による威嚇も受けてきました。 ビニーは、オバマ政権下の国内の監視システムはジョージ・W・ブッシュの時代よりも拡大していると思うと明かします。彼の推測ではNSAがアメリカ人から集めた情報のやり取りは、携帯電話通話やEメール、他のデータ交換も合わせ

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    Nean 2013/05/07
  • DEMOCRACY NOW! 日本語版

    2023/10/09/4】10月7日のハマスによる急襲とイスラエル側の反撃により多数の死傷者が出ています。『パレスチナ百年戦争』の著者ラシード・ハリディ教授に話を聞きました。彼は、かつてない規模で繰り広げられている今回の武力行使が、否応なく「パラダイム・シフト」をもたらす理由を説明しています。植民地大国はもはや、イスラエルがパレスチナ人に強いてきたように、人々を理不尽な状況に置きながら報復を受けずに済むだろうと期待することはできません。「そんな考えは、この2日半の恐ろしい出来事の結果、吹っ飛んでしまったのです」とハリディは言います。彼はガザの封鎖を「圧力釜」と呼び、爆発したのは必然だったと言います。 米国はイスラエルが「自国を防衛するために必要なもの」を提供するとして、すでに米国の軍事支援では毎年最大額を受け取ってきたイスラエルに対し、追加支援と軍需品の提供を約束しました。米国の軍艦や戦

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    Nean 2007/04/24
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