日本小児科学会や日本産科婦人科学会らでつくる予防接種推進専門協議会などはこのほど、「ヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)接種推進に向けた関連学術団体の見解」を発表。「ワクチンの積極的な接種を推奨します」と呼びかけた。 子宮頸がんの発症率は増加傾向 子宮頸がん予防ワクチンは2013年4月から法律に基づいて定期接種化されたが、有害事象の発生により厚生労働省が接種勧奨を一時中止としているもの(2013年6月)。協議会は、接種勧奨が中止されている2年半の間に「ワクチン接種による有害事象の実態把握と解析」「ワクチン接種後に生じた症状に対する報告体制と診療・相談体制の確立」「健康被害を受けた接種者に対する救済」などの対策が講じられたとして、「専門的な見地から、ワクチンの積極的な接種を勧奨する」と決定した。 学会はその根拠として3つの理由をあげている。1つは、同ワクチンにが