米国の新しい麻薬危機（Opioid epidemic:オピオイドまん延問題）(西川伸一) - 個人 - Yahoo!ニュース
8月に入ってトランプ大統領やプライス保険衛生局長が、現在最も重要な米国の健康問題としてOpioid epidemic（麻薬まん延）を名指しし、非常事態として深刻に受け止めていることを表明した。 これについて昨日の日本経済新聞はニューヨーク支社の大塚さんたちの連名で、記事を掲載していた。この記事ではopioid epidemicが医師の処方から始まることを匂わせつつも、この問題を最近の白人至上主義運動と連結させて、「トランプ支持の中核といえる労働市場から排除された白人中間層の崩壊の背景の一つにopioid epidemicがあり、この問題を政権が深刻に受け止めている」と抽象的な話で終わろうとしているように私には読めた。 もしこの記事に関する私の理解が正しければ、この問題を医学雑誌を通して学んできた私には、白人至上主義と結びつけた日経のシナリオには違和感がある。これまでトランプも、メキシコから
薬剤師に薬学はいらない 井上晃宏（医師）
「日本の薬学教育―医療の質を高める薬剤師を」という本がある。 著者は林一、共立薬科大学（現慶応大学薬学部）において、物理学を教えていた教員だ。 曰く、 「薬剤師の仕事はおろか、薬の研究すらしたこともない教員が、薬の学を教えている」 「アリバイ的に抗腫瘍活性とか抗菌作用とかいう言葉をちりばめているが、よく読むと、薬とは何の関係もない論文が量産されている」 「薬学部とは、いわば、空気力学を教えて、操縦法を教えないパイロット養成所である。教官は飛行機に乗ったこともない」 薬学部は、実験科学の研究教育機関としてなら、それなりに見るべきものがあるのだが、職業教育機関としては論外である。薬剤師の仕事とは、何の関係もないことを、平然と講義し、実習させている。 かつて、私（井上）は、薬学部教員や薬剤師に、 「薬学部での教育って、薬とは無関係なことが多いけれど、仕事に役立っているか？たとえば、膨大な時間をか
"基礎医学を義務教育化したら、どんな効果が予測されるか" - REVの日記 @はてな
http://mediasabor.jp/2008/02/post_324.html 医学というか、これは大事だけれど、非常に難しいと思う。 たとえば、 「○○を摂取した人の２０％が癌になった。○○を摂取しない人の５％も癌になった。さて、○○は癌と関連があるか」 という問いに答えるには、東大でも難しいらしい*1。 「○○を摂取しても、癌にならない人もいるじゃないか！」 東大まで義務教育にしても無理かもしれない。 また、 「△△を投薬された人の９５％が一週間以内に回復した。△△を投薬されなかった人の９５％も一週間以内に回復した。さて、△△の治療効果はあるか」 あまり変わらないような気もするが、科学は信仰ですから。 本当は、どういうときに救急車を呼ぶべきか、どういうときには不必要なのか、それを教育するだけでも違うと思うのだけど。 *1:ごく一部
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