なぜ日本は"給料が下がっても勤務時間を短くしたい"人が他国より圧倒的に多いのか? (2016.09.21) 世界最大級の総合人材サービス会社、ランスタッドホールディング・エヌ・ヴィーは、働く人をひきつける「エンプロイヤーブランド(企業魅力度)」を世界共通基準で調査する「ランスタッドアワード2016」を発表。今回はその中から、「勤務時間」に対する意識について焦点を当てて紹介する。調査対象はベルギー、フランス、ドイツ、イタリア、オランダ、スペイン、スイス、イギリス、カナダ、アメリカ、オーストラリア、中国、香港、インド、日本、ニュージーランド、ロシア、シンガポールなど世界25か国・地域。果たして、日本の勤務時間に対する意識は他国と差がないのか、それとも大きく異なるのだろうか? ■「給与が下がっても勤務時間を短くしたい」に対しグローバル平均では6.0%が賛同。日本は14.1%で1位 今回の勤務