日本では一般社員とIT部門のITポリシーの意識に大きなギャップ | スラド
Computerworld.jpにて、Cisco Systemsが米国、メキシコ、ブラジル、英国、フランス、スペイン、ドイツ、イタリア、ロシア、インド、中国、日本、オーストラリアの13カ国で、約2,600人(エンドユーザー1,303人、CIOなどのIT意思決定者1,309人)を対象に企業のITポリシーとそれに対する企業従業員の意識を調査した結果についての記事が掲載されている。調査の詳細結果については、Cisco Connected World Reportのページにある。 これによれば、企業が支給するデバイスの利用について大半の世界各国の企業(82%)がITポリシーを定めていると答えた一方で、各国従業員の23%が自社にはITポリシーは「存在しない」、さらに24%はITポリシーが「存在するかどうかを知らない」と回答しており、従業員と企業の意識の差が生じている。さらに、日本についてなのであるが
孫社長も驚いた「医療現場のiPad／iPhone活用」最前線
チーム医療3.0との対談をUstream中継 総務省は2010年5月、光ファイバー回線やクラウドコンピューティングを駆使して、日本の次の成長戦略を考える「光の道」構想を打ち出した。これが実現した場合、2015年までに全世帯でブロードバンドサービスの利用が可能になる。ソフトバンクの代表取締役社長、孫 正義氏はこの構想を受けて、教育・医療分野を中心にiPadなどの携帯通信端末を無償配布し、電子化促進による利便性の向上やコスト削減などを提言。動画共有サービス「Ustream」を通じて、積極的に発信してきた。 Ustreamタイトル ソフトバンクは11月5日、「ITで医療は変わるのか？ ～孫 正義と9人の医療従事者が徹底討論～」と題する討論会を開催し、Ustreamで生中継した。この討論会では、ITを活用して医療現場の変革に取り組む医療従事者グループ「チーム医療3.0」の活動内容を紹介。さらに、今
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