ボストン大学卒業後、モルガン・スタンレー証券投資銀行本部に入社し、大型M&Aや資金調達プロジェクトをリード。退社後はグロービス経営大学院にてMBA取得、その後、大手上場インターネット企業に入社し、事業責任者として事業計画の立案から戦略遂行までを行う。現在は、スマートニュース株式会社にて、収益計画策定、資金調達、上場準備など財務企画業務全般をリード。「グローバル投資銀行のエクセルスキルを、分かりやすく伝えたい」というモットーの下、2013年10月から週末に個人向けエクセルセミナーを開催したところ、参加者数は1年で3000人を超え、大人気セミナーとなった。現在は、個人向けセミナーに加えて、企業研修も数多く開催しており、多くのビジネスパーソンの収益計画の作成指導を行っている。https://www.facebook.com/simulation2013/ 外資系投資銀行のエクセル仕事術　ウェブ版

カルチャー教室でどんな漫画が好き？って話になったときにポストアポカリプスを一から説明しないと誰も理解出来なかったのが衝撃 7SEEDSとか田村由美なのに誰も知らない AKIRAも大友克洋なのに誰も知らない 北斗の拳は流石に知ってたけどストーリー自体は皆知らなかったケンシロウの目的とか ネットばかりやってると自分の知ってるものは大体メジャーとか思っちゃうから気をつけないとな

ネクソン<3659>は、この日（2月10日）、東京都内で開催した決算説明会で、『けものフレンズ』のIPを使ったアプリを再度開発するかどうかは未定であると明かした。同社は、昨年3月に『けものフレンズ』をリリースしたものの、同年12月をもってサービスを終了していた。今年1月より放送が始まったTVアニメが好評なことから終了の理由や再開の可能性について会場から質問が出た。 同社CFOの植村士朗氏は、「放送の始まったアニメが非常に人気と聞いているが、昨年取り組んだ時とは違う状況にある。タイミングの問題もあるが、そもそもゲームを運用していく場合、日々のKPIをみながら展開を考えている。当時は継続していける状態ではなかった。今現在ローンチしていればということはもしかするとあったかもしれないが、あくまで終わったタイトルだと考えている。」と述べ、サービス再開に否定的な考えを示した。

トランプ米大統領の登場で、荒れ気味になりそうな2017年の東アジア。香港、台湾、そして沖縄−−。いま、これらの地域で「独立」の新たな機運が芽吹きつつある。独自の歴史や個性を有した三つの地域で高まる「独立を求める感情」は、相互に絡み合いながら、中国や日本の「中央」を揺さぶる要因になるかもしれない。 （ジャーナリスト・野嶋剛／Yahoo!ニュース編集部）

石上静香さんと大坪由佳さんによる「第3回アニラジアワード」の特番がアニメイトタイムズほか5局で放送決定！ アニメ・声優に関連したラジオ番組の中から今年のベスト・アニラジを決める「第3回アニラジアワード」の特番が放送決定！　パーソナリティは、2015年受賞番組より 石上静香さんと大坪由佳さんが担当します。 本番組はなんと、アニラジ業界初！　アニメイトタイムズ、文化放送 A&G＋、ラジオ大阪、＜音泉＞、響 -HiBiKi Radio Station-の5局で放送・配信を行います。また番組内で2016年アニラジアワード各賞ノミネート番組（各賞5番組）も発表されるとのことなので、ぜひチェックしてください♪ 番組概要 【タイトル】 石上静香と大坪由佳のアニラジアワード・グランプリ！ 【出演者】 石上静香さん：石上静香と東山奈央の英雄譚RADIO（新人枠 最優秀女性ラジオ賞）、下ネタという概念が存在し

テスラの従業員が賃上げを要求している。サンフランシスコのベイエリアの工場で働く従業員が自身のブログの投稿で、全米自動車労働組合（UAW）に対し、テスラの賃上げや職場の安全環境の改善について、助けを求めた。 今回の申し立てはテスラ社にとって非常に重要なタイミングでなされた。テスラは今年後半に3万5000ドルのModel 3の出荷を控えており、その実現のためにはかなりの増産が必要だ。 Mediumに掲載した投稿で、Jose Moranと名乗る従業員は「カリフォルニア州フリーモントの工場で4年間、勤務してきた」と述べている。彼は誇りをもって仕事をしてきたが、増産にむけてのプレッシャーの中で職場環境の改善が急務だと訴える。 「私の5000名以上の同僚らは毎週40時間をはるかに超えて働き、残業も義務付けられている。テスラを成功に導くための我々の労働は、大変な重労働であり、肉体を危険にさらしている。職

米ツイッターが９日発表した２０１６年１０～１２月期決算は、純損益が１億６７０５万ドル（約１９０億円）の赤字だった。赤字幅は前年同期（９０２３万ドル）より拡大した。ツイッターは、トランプ米大統領が情報発信に使って注目を集め、「トランプ効果」も期待されたが、業績への影響はほとんどなかった。 フェイスブック傘下のインスタグラムやスナップチャットといったライバルとの競争で収益改善が遠のいている。売上高も前年同期比約１％増の７億１７２０万ドルにとどまった。（ニューヨーク＝畑中徹）