【香取啓介】中国を東西に流れる淮河(わいが)より北の地域では、PM2・5を含む全浮遊粒子状物質(TSP)の大気中の濃度が南側より格段に高く、住民の平均余命は南側より5・5年短いことが米中などの共同研究で分かった。淮河の北で暖房整備を重点的に進めた政策により、大気汚染が進んだ影響とみられるという。 北京大や米マサチューセッツ工科大などの研究チームは、1981〜2000年の中国90都市のTSPのデータと、1991〜2000年の全国125都市約50万人の死亡統計を分析した。 すると、TSPの濃度は淮河を境に激変。北側は南側より1立方メートルあたり184マイクログラム、55%高かった。北側の住民の死因は南側に比べて心臓病や脳卒中、肺がんなどが多かった。TSP濃度が1立方メートルあたり100マイクログラム高くなると、平均余命は3年減る計算という。