【話題】 ｢イチローの妻への感謝の感覚が分かりません｡謝罪なら分かります｣ツイートに香山リカも共感 1 名前：名無しさん＠涙目です。(岐阜県) [CN]：2019/03/25(月) 06:37:25.72 ID:4R5fLwTO0 香山リカさんがいいねしました maromiso @maromiso1 21:53 - 2019年3月22日 イチロー選手の引退会見にて、食事管理など支えてくれた妻への感謝がありました。度々ひねくれた意見で申し訳ないですが、私にはノーベル賞受賞会見でもお馴染みのこの感謝の感覚が分かりません。謝罪ならまだ分かります。妻には夫が味わう感動や達成感は味わえない。とても不平等な構造だと感じます。 maromiso @maromiso1 22:02 - 2019年3月22日 私の父も70歳の誕生日に母にこの感謝を述べていました。45歳のイチロー選手もまだ同じ感覚なのでしょう

SmartRadio @SmartRadio2019 洗濯機が壊れたので購入を検討。気がつけば日本メーカーは以下のような状況に： 東芝→美的集団（中国）へ事業売却 シャープ→鴻海精密工業（台湾）傘下へ 三洋電機→ハイアール（中国）へ事業売却 三菱電機→撤退 ＮＥＣ→撤退 富士通ゼネラル→撤退 パナソニック→現存 日立→現存 2019-03-23 17:07:58 原　正美 @HMasami319 @SmartRadio2019 @I_hate_camp 失礼します。家電メーカーの白物家電からの撤退は凄まじい。理由は利益が見込めないから撤退。当時、洗濯機は都市部でパナソニック、地方では日立が売り上げ数が多かった。その理由を技術者に聞いた。「日立の洗濯機は泥汚れが良く落ちる、だから日立は農村部に強い」と。技術が衰退する日本の現実。 2019-03-24 17:36:09 北川賢一 @jah01

ツイッターで差別的な書き込みをしたとして、日本年金機構は２５日、世田谷年金事務所（東京都）の男性所長を本部人事部付へ異動し、更迭したと明らかにした。所長本人から詳しく事情を聴くなどして、「処分を検討する」という。 同機構によると、男性所長から２４日、「匿名のツイッターアカウントで、外国人に対する差別的な書き込みをして、炎上している」などと報告があり、事案が発覚したという。具体的な書き込み内容は現在、確認中という。 同機構が男性所長のものと確認したアカウントには、特定の国会議員の名前を挙げるなどして、「国賊」「鬼畜」「非日本人」といった投稿を繰り返していた。２４日夕方には「私が行ったヘイト発言について本日会社に報告いたしました」とした上で、「ヘイト発言について深くお詫（わ）びするとともに、今後二度と行わないことをお約束申し上げます」と投稿していた。一連の差別的な投稿はすでに削除したという。

男性オタクってひとくくりにすると「俺なんもやってないもん！」な人が出てくると思う。 そうだね。でも傍観してたよね。 たしなめてる人見たことないよ。 もっともそんなことしても女認定されて取り合ってもらえなかったかな。 十年前のネット界隈は「男にあらずんば人にあらず」だった。 なに不自由なく伸び伸びできてた人達には私が感じた屈辱はわからないだろう。 美少女の乳揺れやロリエロネタは垂れ流されるのに、イケメン男キャラへの称賛は罵られる。 書き込みが少しでも女っぽいと「女だろw」「くっさ」とまるでそれが悪いことかのように嘲られる。 美少女アニメが飽和してるなかで、ただ男キャラが二人並んでるだけの絵がでると「腐向けかよ」「女に媚びてる」「腐女子に侵食された」と非難囂々。 少年漫画は腐女子に駄目にされた！　オタク文化は腐女子に駄目にされた！　女はなんでも男の後追い！って主張を真に受けて悲しくなってたけど

ベトナム人の技能実習生を送り出す複数の現地業者が、日本の受け入れ窓口である監理団体と契約する際、制度上、団体が支払う義務がある費用を０円にしていると、読売新聞の取材に証言した。実習生１人当たり年間６万円の「管理費」で、日本側が契約の見返りに不正な利益提供を受けている疑いがある。業者は１人１０万円程度の「謝礼金」も支払ったとしており、こうした負担が、実習生から徴収する来日手数料に転嫁されているという。 監理団体は、中小企業でつくる協同組合など国が許可した非営利法人。送り出し側からの金銭の受領は、技能実習適正実施・実習生保護法で禁じられており、支払いを免れる行為も、これに当たる可能性がある。監理団体を監督する「外国人技能実習機構」（東京）にも同様の情報が寄せられており、機構は「管理費ゼロと謝礼金が典型的な手口。確認されれば許可取り消しの対象になる」としている。 技能実習は途上国支援が目的の事業

なぜ・・45歳からのリストラ 先日の富士通45歳以上に対する早期退職募集の件は、人不足と見られたIT業界に大きな意外感を放ち一石を投じたわけですが、よくよく調べてみると大変な事実がわかりました。 「45歳」 をボーダーラインにして多くの企業で早期退職／希望退職者募集をかなりの企業が行っていることがわかりました。 示し合わせたように45歳が条件になっており、驚きの結果をまとめます。 まとめ 順序に意味はありません。 昭文社（2018/12/13） www.itmedia.co.jp 地図事業を展開する昭文社は12月13日、「出版不況や無料ナビアプリの影響で業績が悪化した」とし、希望退職者を募集すると発表した。45歳以上の従業員80人程度の希望退職を募る。ライバルのゼンリンは「Googleマップ」など無料アプリにデータを提供しており、好業績が続いている。 コカ・コーラボトラーズジャパンホールデ