iPhoneに「乗り物酔い防止機能」が実装されたと話題になっている。スマートフォンで乗り物酔いを防止するとは一体どういうことなのか、実際に試してみた。 有効にする方法 機能名は「車両モーションキュー」で、最新の「iOS 18」で利用できる。「iPhone 16」シリーズ限定というわけではなく、筆者が使っているひと世代前の「iPhone 15 Pro Max」でも利用できた。 ちなみに、筆者は幼い頃から車酔いに悩まされてきた。クルマの助手席や後部座席でスマートフォンを触ろうものならほぼ間違いなく酔う。また、路線バスでも気分が悪くなる。 車両モーションキューは、「設定」→「アクセシビリティ」→「動作」→「車両モーションキューを表示」から呼び出せる。設定の深いところにあるが、設定の検索窓に「車両」と入力すれば一発だ。また、コントロールセンターから即座にオン・オフを切り替えられる。 さっそく有効に

ヤフーは2月20日、インドのホテル運営会社OYO（オヨ）と合弁会社を設立し、日本の賃貸住宅事業に本格参入すると発表した。スマートフォンだけで物件探しから入居、退去までができ、数日間の試し住みができる日本初の賃貸サービス「OYO LIFE（オヨ ライフ）」を開始する。サービス開始は3月上旬。 OYOは、ITを活用した不動産経営で世界8カ国でのブランド展開を行うグローバル企業。OYO LIFEは、すべての部屋が家具家電付きに加えて、敷金、礼金、仲介手数料0円で提供する。公共料金、Wi-Fiなどの通信費や定期的なハウスキーピングなど基本的なアメニティが含まれており、2年契約の縛りなどもない。インターネットで宿泊予約をするように部屋を借りることができる。 家賃保証しながら、定期的なメンテナンスと資産の専門的な維持管理をし、不動産オーナーの資産を完全に管理する日本初のサービスになるとのこと。不動産オ

Appleからスマートスピーカが登場する。多くの人々が予測したとおり登場したのが、AppleがWWDC 2017で発表した「HomePod」だった。 A8プロセッサを搭載しており、もちろんSiriをサポートしているが、Appleが強調したのはオーディオ機器としてのこだわりの音質ばかり。AmazonとGoogleが先行して取り組んできた領域だったスマートスピーカは、Appleによって、論点、あるいは目先が変えられてしまったような印象を受けた。 確かに199ドルのAmazon Echo、129ドルのGoogle Homeよりも高い349ドルという価格設定は、HomePodの競争にとって、かなりネガティブに映る。 ただ、音声アシスタント活用のためにとにかくデバイスをばらまかなければならないAmazonやGoogleと異なり、Appleは「すでにみんなiPhoneを持っているじゃないか」という余裕

TwitterやInstagramでは、2～3月のこの時期は受験・合格報告系の投稿であふれている。開放感あふれた投稿ばかりで嬉しそうだが、残念ながら問題も多い。今回は、この時期ならではのTwitter・Instagramで中高生がしていることと、その危険性についてご紹介したい。 この時期激増する「大学垢」 「合格発表」「春から（大学名）」「（大学名）」などで検索すると、多くのユーザーが見つかる。普段はプロフィールに中高生であることを公開していなかったり、顔写真を出していなかったりするアカウントでも、この時期は油断しているようだ。 たとえば、「春から　大」で検索すると、「アイ＠春から◯大」などのユーザー名や、「＃春から◯大」というハッシュタグをつけたツイートが多数見つかる。同様に、「ゆうき＠合格発表待ち」と、合格発表まで“低浮上”（ログイン率低め）であることをユーザー名で示しているユーザーも

セキュリティ問題に揺れつつも、米通信大手のVerizonへ一部事業の売却が進んでいる米Yahoo!だが、事業売却後に社名を「Altaba」に変更することが判明した。変更後は、日本のヤフーの株式35.6％とAlibabaの株式15.4％を保有する投資会社になるという。 本家の社名変更にともない、ヤフーも名称を変更する必要はあるのだろうか。この点について同社広報部に確認したところ、「ブランドに関しては、双方の同意がなければ、名称の使用を終了できないライセンス契約になっている」という。 このため、米Yahoo!の一方的な判断で「Yahoo!」の名前が使えなくなることはなく、現時点では事業への影響もないようだ。また、米Yahoo!からヤフーに出向している2人の取締役についても、今のところ特に決まったことはないという。 ヤフーは、1996年にソフトバンクと米Yahoo!が立ち上げた合弁会社。ソフトバ

フォトシンスは7月7日、スマートロックロボット「Akerun Pro」を発表した。7月23日より順次発送を開始する。価格は、初期費用なし、月額9500円のレンタルプランを提供。単品購入向けに初代Akerunも併売する。 Akerun Proは、オフィスや事務所での利用を想定した後付け型のスマートロックデバイス。多人数の出入りでも手間なく利用でき、正確なセキュリティ管理を実現すべく、すでに販売している「Akerun」よりも基本性能を高めている。 同社代表取締役社長の河瀬航大氏は、「マイナンバーやプライバシーマークの取得など、電気錠を導入したいというニーズは多い。ただし、おおよそ50万円以上と導入コストも高く、中小企業にはハードルがあった」と説明。また、「煩わしい仕事をAkerunが奪うことで、人はクリエイティブな作業のみに集中できる」と、スマートオフィスが叶える働き方について語った。 「Ak

セガ エンタテインメントは2月15日、アミューズメント施設「クラブセガ新宿西口店」のゲーム機において、SuicaやPASMOなどの交通系電子マネー決済システムの試行導入を開始した。同社では、今回の電子マネー試行導入の結果を踏まえ、2016年度内の本格展開を目標にしているという。 試行導入の対象としているのは、クラブセガ新宿西口店に設置しているUFOキャッチャーなどのプライズゲームやビデオゲーム、カードゲーム、音楽ゲーム、プリントシール機など、キッズカードゲーム機などの一部機器を除く260台。対応している電子マネーはSuica、PASMO、Kitaca、TOICA、manaca（マナカ）、ICOCA、SUGOCA、nimoca、はやかけんの各交通系電子マネー。また、その他の電子マネーにも順次対応予定としている。 今回の試行導入においては、セガ・インタラクティブ、ユニカ、TFペイメントサービス

Googleは米国時間2月3日、同社の「Google Fiber」ブロードバンドサービスへのアクセスを公営住宅居住者に無料で提供することをブログ記事で明らかにした。この取り組みはまず、Googleが2011年に初めて全面的に光ファイバーを用いたネットワークを展開した、カンザス州カンザスシティで開始される。 すでにGoogleは、テキサス州オースティンで低所得者に無料のインターネットサービスを提供している。だが、同地で無償提供されるサービスの通信速度は、有償の顧客に提供している1Gbpsの接続よりも遅い。カンザスシティで低所得の公営住宅居住者に提供されるのは、この1Gbpsの接続だ。 Googleは、一般的な家庭向けブロードバンド接続より100倍速い1Gbpsのサービスに、通常70ドルを課金している。今回決まった高速インターネットの無償提供は、低所得者の経済的負担の一部を軽減するものと言える

ヤフーは4月12日、スマートフォン向けの電子チケット販売サービス「PassMarket」を開始した。ユーザーはイベントのチケットを購入し、発行されたQRコードを会場の受付けに提示するだけで入場できる。イベント以外にもクーポンや整理券、商品引換券などの配布・販売に活用できるという。サービス開始当初は企業向けに提供するが、夏ごろには個人にも解放し、誰でも数人～数万人規模のイベントを開けるようにする。同社では2014年春までに20億円の売上げを目指す。 ユーザーは、PassMarket上に掲載されているイベント情報から参加したいイベントを選んで電子チケットを購入する。支払い方法はクレジットカードと「Yahoo!ウォレット」から選択でき、今後はコンビニ支払いや各社のキャリア決済にも対応する予定。なお、サービスの利用には「Yahoo! JAPAN ID」が必要となる。 ヤフーの各種サービスとも連携し

ソニーのホームエンターテインメント担当バイスプレジデントを務める坂本裕司氏は、次世代の「PlayStation 4」ゲーム機が数カ月以内に発表される可能性があることを示唆した。 坂本氏はチリのウェブサイトEmolとのインタビューの中で、2013年のElectronic Entertainment Expo（E3）がカレンダーに現れるまでに、あるいはもっと早くに、PlayStation 4の正式発表の準備が整うかもしれない、と示唆した。 次世代PlayStationゲーム機は数カ月以内に発表されるのか、という質問を受けた坂本氏はEmolに次のように述べた。 それはまだ大きな秘密だが、仲間はSony PlayStationの準備を進めている。私に言えるのは、われわれは6月に予定されているゲームイベントのE3に焦点を合わせている、ということだけだ。発表はそこで行われるかもしれないし、もっと早い5

ドリコムは3月29日、企業の求人情報を自動検索し、リスト化して表示するサイト「ドリコムキャリア」（ベータ版）を15時にオープンする。オープン当初で約5万5000件の求人を掲載する予定。 ドリコムキャリアは、同社の持つ検索技術を駆使して企業サイトに掲載されている求人情報を自動的に検索し、その情報をリスト化して表示する。リストには求人内容のほか、その企業について書かれたブログやニュースなど、第三者からの情報が一括で閲覧できるようなボタンも設置する。 求人情報の検索サービスは、すでにソフトバンク・ヒューマンキャピタルが運営する「仁王」（求人件数：3月28日時点で8万1876件）や、ディップの運営する「ジョブエンジン」（求人件数：同3万5400件）、ジョブダイレクトの運営する「ジョブダイレクト」（求人件数：同4万1308件）などが存在する。今回ドリコムが提供するサービスの優位点について、同社 代表

フランスの裁判所は今週、全国の企業に無料で提供されている「Google Maps」は競争を制限するものだとして、Google Franceとその親会社であるGoogleに対し、原告のBottin Cartographesに50万ユーロ（およそ66万ドル）を支払うよう命じた。また、Googleに対しては、この行為に対する罰金として1万5000ユーロを支払うよう求めた。 法人向けに地図サービスを提供しているBottin Cartographesの弁護士であるJean-David Scemmama氏は今週、AFPとのインタビューで、「われわれは、競争相手を排除しようとする（Googleの）戦略の違法性を証明した」と述べている。 Scemmama氏によれば、Bottin Cartographesは、Googleがオンライン地図業界を制するために無料サービスを使って反競争的な行為をしているとして、2

インターネット上で最も人気の高い3サイトであるGoogle、Wikipedia、Craigslistは米国時間1月17日、ハリウッドが支援する2つの著作権保護法への反対をユーザーに訴えるという、政治活動における斬新な試みを実施した。 Wikipediaの英語版ページは同午後9時、真っ黒いページに塗り変わった。スプラッシュページには、「米議会は、自由でオープンなインターネットに致命的な打撃を与えかねない法案を審議している」と記されている。同オンライン辞典サイトは、今後24時間閉鎖される。 CraigslistとGoogleは異なるアプローチをとっている。両サイトは、18日のバーチャルな抗議活動の間もオンラインのままだ。しかし、そのホームページには、「Stop Online Piracy Act（SOPA）」、そして、米上院で審議中の同様の法案である「Protect IP Act」に対する反対

消費者庁は3月31日、ぺニーオークション運営事業者3社に対し、不当景品類および不当表示防止法（景品表示法）第6条の規定（第4条第1項第1号「優良誤認」、同項2号「有利誤認」）に基づいた措置命令を行ったことを公表した。 ぺニーオークションとは、入札の度に50円～75円程度の入札手数料が必要となるインターネットオークションのこと。1回の入札単価についても低額に設定されており、入札などのアクションによって入札可能時間が延長される仕組みを持つ。このため、複数の入札者が競り合った場合、落札金額に加えて多額の入札手数料を支払わなければならない場合がある。また、落札できない場合にも入札手数料を支払う必要がある。 措置命令の対象となったのは「DMM.com ポイントオークション」運営のDMM.com、「凄オク」運営のアギト、「ゼロオク」（3月31日にサービス終了）運営のゼロオクの3社。 いずれもサイト上で

「政府を含んだ共同出資によるアクセス回線会社を設立する」 ソフトバンク代表取締役社長の孫正義氏は10月25日、「光の道構想」の実現に向けた新提案としてこのように語った。光の道とは総務省の掲げている成長戦略で、2015年までに全世帯でブロードバンドサービスを利用できるようにする内容。 NTTでは光の道を実現すべく、既存のメタル回線と光回線を並行して提供していく方法を打ち出している。それに対し、ソフトバンクは一気に光回線を普及させたい考えだ。 そこで孫氏が新たに提案するのが、政府、NTT、KDDI、ソフトバンクの共同出資によるアナログ回線会社の設立だ。NTT東西が運営するアクセス部門の資本を分離し、5000億円増資して運営する。資本構成は、NTT株を約2兆円保有する政府がその内数として2000億円を出資し、NTT、KDDI、ソフトバンクが1000億円ずつ出資する。 「新会社の株主構成はあくまで