5年後に迫った東京五輪。ランナーはどう五輪を迎えるべきか、ランとランナーを取り巻く環境は五輪後どう変わるのか――。'64年の東京、北京、ロンドンのラン事情とともに考えてみた。 好評発売中のNumber Do「ランの未来学。」より、記事を公開します。 オリンピックはひとつのムーブメント。祭りが終わってからも、その遺産――レガシー――は後世に残る。 1964年の東京オリンピックが遺したものには有形、無形のものがあり、たとえば駒沢オリンピック公園には本格的なランニングのコースが整備され、駒澤大学など有力大学が強化の現場として実際に使用している。 また、ライフスタイルに影響を与えることもあって、今や誰でも知っている「皇居ラン」が始まったのは、東京オリンピックがきっかけだったのはご存知だろうか？ 当時の週刊誌によると、オリンピックに触発された銀座の高級クラブのホステスたちが、深夜に皇居一周のマラソン

開催迫る！神戸開催は31日土曜日から。イベント情報をアップしました！ 第28回東京国際映画祭ジョン・ウー監督トークイベントは、若手監督へのアドヴァイス満載！「PFFアワード2015」グランプリ杉本大地監督も登壇した時間を、改めてお届けします。 2015年10月22日更新 本日、第28回東京国際映画祭が開幕。 PFFグランプリ『あるみち』の杉本大地監督＆キャストがレッドカーペットを歩きました。 東京造形大学在学中の杉本監督は、スタッフ・キャストでもある大学の仲間たちと、アジア最大級の国際映画祭のひとつである東京国際映画祭の華やかなレッドカーペットを堂々と歩き、新時代の映画の存在を示しました。 『あるみち』は明日23日(金)、今年から東京国際映画祭の新たな会場エリアとなった新宿の、TOHOシネマズ新宿にて上映されます。 監督自ら演じた「大地少年」とその仲間たちを瑞々しく活写した本作は、 最終審

今回は、「ミドル転職の矛盾」について、アレコレ考えてみようと思う。 先日、人員削減計画を発表した企業の幹部が、“素っ裸”にされるという事件が起きた。 素っ裸にされたのは、航空会社エールフランス（Air France）の人事担当マネジャー。2900人の人員削減計画に「ふざけるな！」と数百人の従業員らが集まり、幹部たちを羽交い締めにした。「いたぞ！　そいつが人事マネジャーだ！　絞めろ！！」とばかりに、マネジャーのシャツが激しく破られ、見るも無惨な姿にさせられてしまったのだ（注：「」内は私の妄想です）。 この騒ぎで7人が負傷。うち警備員1人が殴打されて意識を失い病院に搬送されたそうだ。 過激だ。ホント、すごすぎる。 粛々と人員削減が行われている日本とは、えらい違いだ。 シャープ、3234人。 ルネサス エレクトロニクス、2300人。 ワールド、453人。 9月末だけでも、これだけの大手企業の従業

一般住宅の空き部屋を宿泊施設として活用する「民泊」が、東京都大田区に限って解禁されることになった。 不特定多数の人を宿泊させる場合、旅館業法などで厳しい規制がかけられてきたが、特定の地域に限って規制改革などをする「国家戦略特区」に認定することで、解禁にこぎつけた。 海外ではインターネットを使って個人の住宅などを宿泊施設として紹介するAirbnb（エアビーアンドビー）など「シェアリング・エコノミー」と呼ばれるサービスが急拡大しているが、日本は様々な規制が壁になって出遅れていると指摘されている。すでに無許可での営業が広がっている実態もあり、まずは特区での特例として解禁することにした。 今後、「民泊」の規制緩和が大田区外にも広がるかどうかが注目される。 政府は10月20日に首相官邸で開いた「国家戦略特別区域諮問会議」で、民泊など14の事業を新たに認定した。民泊解禁は、国家戦略特区に指定されている

アナ・イゴール @KNPITNG 「過疎解消のため地域に若者を呼んだら、何をして欲しいですか？」 「見回り、地域介護、雪かき、消防団への参加」 「それらを全て諦めて下さい」 「なんで！？」 「では逆に、若者に何を与えられますか？」 「豊かな自然と暖かい人間関係」 「もしそれで若者を呼べるなら、過疎は起こりません」 アナ・イゴール @KNPITNG 「若者達もそれぞれの望みがあって移住先を決めます。呼ぼうとするなら、メリットを相手に与え、要求を小さくしなければなりません」 「なんて傲慢なんだ！それなら若者なんて呼ばなくて良い！」 「その通り。我慢して若者を呼ぶか、呼ばずにこのまま過疎になるか、まずはその議論が必要なのです」

巨大な液晶画面が掲げられ、コマーシャルの音がたえまなく響くこの交差点は、日本の若者文化への入り口であり、交差点から延びる道それぞれが、有名ブランド店やクラブに通じている。 多くの国民が反対の声を上げるなかで安全保障関連法案が国会で可決されてから１カ月たった日曜日、政府に対する抗議活動を続けようと、学生運動の参加者たちが渋谷駅前交差点横の広場を埋め尽くしていた。

オリンピックについてスポーツとソリダリティー 東京2020大会は、新型コロナウイルスの世界的感染拡大発生後、世界が初めて一堂に会し、アスリートとスポーツの祭典という純粋な本質に焦点を当てたオリンピックとして、かつてないほどの団結力と連帯感を示しました。 この連帯感は、開催が1年延期された東京2020の成功に欠かせないものでした。特に、安全で安心な参加と運営のためのガイドラインである東京2020プレーブックの策定において重要な役割を果たしました。このプレーブックは、大規模なスポーツイベントの新しい基準となるもので、アスリートからメディアまで、すべての人が安全に大会に参加できることを保証するものです。 若さ、都会的、男女平等 東京2020大会では、オリンピックプログラムの進化を示し、新しい世代に向けてオリンピックの魅力を強化する新しい競技や種目を導入しました。東京2020では、オリンピック史上

斬新すぎる〝アフヌン〟に7.3万人騒然　上にギョーザ、下はチャーハン...「確実にアルコール入る」「真似したい」と話題

久々に、なにやこれというのを見ました。 いよいよテレビ放送というビジネスモデルも限界かもしれない 民放のドラマの視聴率が数十年前と比べて見る陰も無く、さらにはNetflixなどの来襲でテレビには先がないということなんだが、ホント、自分の視点でしか世間を見てない典型です。 まず、テレビのドラマの視聴率が下がった、下がったといっても、いつの時代と比較してるんだという話です。 たとえば紅白歌合戦の視聴率は昭和37年（1962）には80.4%もあった。昭和35年（1960）くらいまでは70%台をだいたいキープしていたが、37年（1962）から急にその後は50%台におち、昭和51年（1976）から50%台を切り始めた。途中わずかに40%台を切ったことはあるが、現在でも40%台で安定している。 で、民放４大ネットワークのキー局化はいつ頃かというと1960年代を過ぎてからである。紅白の視聴率が70%を超

【前回のコラム】「新米パパ・シンガタ権八成裕に聞いてみた「イクメンとクリエイターって両立できますか？」」はこちら 気鋭のクリエイターやメディア業界の人たちは、今とこれからの広告やメディアについてどう考えているの？ ACCならではの視点で、これからの広告のカタチについてお聞きしていくシリーズ企画「ACCプレミアムトーク」。今回は、現在勢いが留まるところを知らないLINEの上級執行役員 法人ビジネス担当である田端信太郎さんに話を伺いました。 （聞き手・文：博報堂ケトル 原利彦） ——田端さんの仕事は、シンプルに言うと、LINEの法人向け営業責任者として、企業の宣伝予算を獲りにいくお仕事ですよね。その時、LINEの競合は、もはやテレビだと思うんですよ。広告業界で働く僕の感覚からしても、LINEはもはや数少ないマスメディアと言える存在です。 田端：そうですね。僕も普段は仕事なんで、テレビを仮想敵と

By Duncan Hull TwitterやFacebookなどのSNSは、多くの人々にとってなくてはならないコミュニケーションツールと化しています。そんなSNSのうち、TwitterやFacebookのようなウェブベースのプラットフォームと10代の若者の精神衛生の関係を調査したのが「Frequent Use of Social Networking Sites Is Associated with Poor Psychological Functioning Among Children and Adolescents」で、この調査の結果、毎日2時間以上SNSを利用している10代の若者は心理的苦痛や自殺念慮を抱いている割合が多いことが明らかになっています。 Frequent Use of Social Networking Sites Is Associated with Poor P

スウェーデン発祥の家具販売世界大手ＩＫＥＡ（イケア）は２２日、地方都市に新しい形態の小型店舗を展開する方針を明らかにした。商品やカタログを見て注文し、後日受け取る「ピックアップポイント」という方式の店舗で、まずは２３日、熊本市内に出店する。地方での販売拡大などで、２０２０年までに日本での売り上げ倍増をめざす。 熊本店は国内で９店目。ただ、福岡市近郊にある福岡新宮店の「サテライト店舗」という位置づけだ。自前の店舗ではなく、商業施設の一角にあり、売り場面積は従来店の１０分の１以下。ベッド、テーブルなどの展示を見て注文する。タブレット端末やカタログで商品を選ぶこともできる。 この方式の店舗は、すでにスペインなど３カ国で展開。イケア・ジャパンのピーター・リスト社長は「サテライト店は素早く展開し、市場に浸透できる新しい取り組み。具体的な場所や店舗数は検討中だが、全国で同じコンセプトの店舗を展開したい