KAAT神奈川芸術劇場 「塩田千春 鍵のかかった部屋」 9/14~10/10 KAAT神奈川芸術劇場で開催中の「塩田千春 鍵のかかった部屋」を見てきました。 2015年のヴェネチア・ビエンナーレ国際美術展の日本館に出品した塩田千春。その凱旋展と言えるかもしれません。ヴェネチアでの「掌の鍵」を再構成したインスタレーションを披露しています。 会場は劇場内のスタジオです。フロアは1つのみ。インスタレーション以外の作品はありません。タイトルは「鍵のかかった部屋」でした。 重いドアを押して進むとそこは赤の世界。無数の赤い糸が蜘蛛の巣のように広がっています。先には古びた白い扉が開け放たれていました。中央は糸に囲まれた空洞です。もちろん中に入ることも可能です。扉は5つあります。ドイツから持ち込まれました。 上を見上げればともかく赤に赤。雨が降っているようにも思えなくはありません。赤い糸は網のように四方八
夫が亡くなったあと「同じ墓に入りたくない」と“死後離婚”を申し出る女性が増えている。この聞き慣れない言葉は一体何を指すのか。葬儀・お墓コンサルタントの吉川美津子氏がいう。 「配偶者の死後に『姻族関係終了届』を提出することで、配偶者の血族(姻族)との関係を終わりにすることができます。死後に離婚することはできませんが、実質的に離婚と同じ効果を得られるので『死後離婚』と呼ばれている」 死後離婚は年々増加している。法務省戸籍統計平成26年度年報によると、「姻族関係終了届」の提出数は2009年の1823件が2014年には2202件となった。 死後離婚は男女どちらからでも可能だが、前出・吉川氏は「提出者の正確な男女比はわかりませんが、私に相談に来るのは、嫁姑問題に悩まされているなかで夫に先立たれた女性がほとんどです」という。 5年前に60歳で亡くなった夫と死後離婚したA子さん(58)が語る。 「夫が腎
歩行者が夜間に道路を横断中、車にはねられた昨年1年間の全国の死亡事故625件のうち、96%の車のライトがロービームだったことが警察庁の調査でわかった。 同庁はハイビームを使っていれば防げた事故もあるとみており、21日から始まる秋の全国交通安全運動の重点項目としてハイビーム使用を呼びかける。 近年、交通事故による死者は減少傾向にあり、昨年の交通事故の死者は4117人。このうち、自動車や自転車などに乗っていた死者は2571人で、過去10年で46%減少した。一方、歩行中の死亡者は1534人で28%減にとどまるため、同庁が歩行者の横断中の事故に絞って初めて集計、分析した。 夜間の死亡事故625件では、ロービームが597件を占め、残りはハイビーム9件、補助灯6件、無灯火13件だった。
はじめまして。電通若者研究部(電通ワカモン)代表の吉田将英と申します。我々のチームは、大人の「全然理解できない!」と、若い人の「だからそうじゃないって……」の間に横たわるズレを、前向きにつないでいくことを目標に、リサーチから実際の施策実行まで統合的に行う電通の若手中心の横断組織です。この連載では、日頃の私達の活動から見えてきた若い人たちの本音や、そこから翻って浮き彫りになってきた、大人や社会側の課題について、生々しくお伝えしていきたいと思います。 初回は、メディアでもよく見る「若者の○○離れ」という言葉について取り上げたいと思います。○○に当てはまるのは、活字、テレビ、映画、アルコール、クルマ、選挙、政治、野球・・・・・・など、実にさまざま。当の若者にこの言葉の感想を聞いてみると、次のような答えが返ってきます。 「タチの悪い定期ポストですよね」「気にもならなくなった」「むしろそういう風にオ
10代・40代はLINEフリープラン、20~30代はコミュニケーションフリープランが好調 本格販売開始を記念して、LINEポイントプレゼントキャンペーンを実施 LINEモバイル株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:嘉戸 彩乃)は、同社が運営するMVNO(仮想移動体通信事業者)事業「LINEモバイル」の本格販売を本日より公式サイト( https://mobile.line.me/ )にて開始いたしましたので、お知らせいたします。 *「LINEモバイル」のサービス詳細については、プレスリリースをご参照ください。 https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2016/1492 2016年9月5日のソフトローンチ以降、販売体制が当初の予定より早く整ったことをうけ、ソフトローンチ時の2万件契約の上限を開放し、本日より本格販売を開始することとなりました。 ■ソフトロー
メールやSNSなどで「OK」という単語をひらがなで「おけ」などと表現することがある10代の若者が半数に上ることが文化庁の調査で分かりました。こうした表現は、いずれも入力ミスがきっかけで使われるようになったとみられ、専門家は「若者の間で入力ミスであろうと、とにかく早く返信したほうが仲間に信頼されるといった思いが強い。若者が常にせかされた社会で生きていることの表れだ」と分析しています。 このなかで、メールやSNSなどで「OK」という単語をひらがなで「おけ」と、また、SNSに画像などを掲載する時などに使う「UP」という単語をひらがなとアルファベットが混じった「うp」(うぷ)と表現したことがあるか聞きました。すると、「使うことがある」と回答したのが、10代が50%ちょうど、20代が36.6%に上るなど、若者の間では日常的に使われていることがわかりました。 これらの表現は入力ミスがきっかけで使われる
政府は、東京電力福島第一原発の廃炉や賠償、一般の原発の廃炉などの費用を広く消費者に負担させる仕組みの検討を始めた。新たな国民負担が8・3兆円ほど生じ、4月の電力自由化で家庭用小売りに参入した「新電力」に乗り換えた消費者にも負担させる。ただ、原発を持つ大手電力の負担軽減策との批判も出そうだ。 原発の廃炉費は、その原発を持つ大手電力会社が自社の電気料金収入からまかなうのが原則で、福島第一原発も例外ではない。ただ、福島事故の賠償については、大手電力が負担金を納める国の認可法人「原子力損害賠償・廃炉等支援機構」が支援している。 だが、東電はさらなる追加支援を国に求めている。廃炉費がどこまでふくらむか見通しが立たないためだ。東京電力ホールディングスの数土文夫会長は7月、「有効な手が打てるかどうかわからない」と訴えていた。 経済産業省がつくった内部資料も、関連費用の増加を指摘している。2兆円としていた
政府は21日、原子力関係閣僚会議を開き、高速増殖原型炉「もんじゅ」(福井県)について、年末までに廃炉を含む抜本的な見直しをすることで合意した。首相官邸は、約1兆円の国費を投じながら20年以上ほとんど運転していない実態を重くみており、もんじゅは事実上、廃炉に向かうことになる。 政府は会議で、プルトニウムを利用する新たな高速炉開発の計画を年内にまとめる方針を確認した。ただ、核燃料サイクルの要に位置づけられてきたもんじゅが廃炉に向かうことで、国のエネルギー政策は大きな節目を迎える。 会議には菅義偉官房長官、松野博一文部科学相、世耕弘成経済産業相らが出席。菅官房長官は「もんじゅについても本年中に廃炉を含めて抜本的見直しを行う」と語った。今後、地元の意向を踏まえながら扱いを最終的に決める方針。同日夜には、松野文科相が福井県で西川一誠知事と面会した。 松野文科相は「説明不足があっ…
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