出生率の低下により、世界の人口は2064年にピーク（約97億人）を迎えた後、今世紀末には約88億人にまで減少するという予測を、米ワシントン大学の研究チームが発表した。研究者たちは、社会に「仰天するほどの」衝撃をもたらすことになる出生率の低下に対して、世界は準備不足だと指摘している。

文　生湯葉シホ 働き方や生き方を見つめ直すとき、なにかを「やめる」選択が自分にとって転機になった、という方は少なくないのではないでしょうか。 「やめたい」という思いが生まれた理由。その決断をするまでに至る過程。実際に「やめた」ことで、自身にどんな変化があったのか。悩んだ末の決断が、自分にとってどんな影響を及ぼしたのか。そんな誰かの「やめた」に焦点を当てるシリーズ企画「わたしがやめたこと」をお届けします。 今回は、ライターの生湯葉シホさんに寄稿いただきました。 ＊＊＊昔から、ほんとうに言われたくないことを言われると、とっさに笑ってしまう癖があった。自覚している性格上の欠点とか、容姿のこととか、家族のこととか、分かってはいるけれどどうしようもないんだよなそれ、ということを指摘されると、決まって情けなくニコニコしてしまう。 当たり前だけど、こちらが笑っていると「あ、嫌がってないんだな」と思われる

外出自粛緩和するも、消費者心理は停滞・長期化へ。 日米共に第二波に対する懸念が高く、日本では外出緩和が早すぎると感じる層が7割以上。 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：五十嵐 博）は、全国20～69歳の男女1,000名を対象に「COVID-19生活者意識ナビゲーター（第5回日米比較編）」を6月下旬に実施しました。 本調査は、（株）電通グループの海外連結子会社で米国事業を統括するDentsu Aegis Network US Holdings, Inc.が米国において、新型コロナウイルスによる生活者意識の変化を今年3月下旬から6月にかけて8回にわたり調査したものと同じ内容を日本国内でも調査したものです。前回の6 月上旬に引き続き、日本での第5回目の調査を6月下旬（夜の繁華街での感染者が増加したり、職場でのクラスター感染増加が報じられていた時期）に行い、今回比較対象となった米国での第8回目