「超人ロック外伝 暗黒の騎士」は、聖の代表作「超人ロック」に登場する傭兵部隊・暗黒騎士団を題材とした外伝作品。暗黒騎士団でNo.9と呼ばれる男を中心に物語は進んでいく。後編は3月19日に発売される5月号に掲載予定だ。 また月刊ヤングキング4月号には、ヤングキングアワーズ(少年画報社)で連載中の吉川景都「ア部!葉桜中アニマル部」も出張掲載。表紙は上山道郎「ツマヌダ格闘街」が飾っており、上山は目次コメントで「20年ほど漫画家をやってきましたが、雑誌の表紙でメインを飾るのはこれが初めてです」と感慨を語っている。
編集長・小林が何となくマンガの話題について考える本コラム。今週は、TLを席巻した「マンガの単行本と初動の問題」について。 ■ひとつの作品が“討ち死に”するとき Twitterではマンガ(もしくは出版物全般)の流通や商業システムに関する話が、定期的に話題になる傾向にあるんだけれど、先週は、「マンガは売り上げの初動が重要」という話が数日間にわたってTLを賑わせていた。 細かな流れや意見については、すでにNAVERまとめやTogetterにまとめられているので割愛するが、今回大きな話題になっていたのは、「マンガの単行本は発売後なるべく早く買ってもらったほうがいい」という話だ。 この話が新鮮に映るのは、一般的にマンガが大ブレイクを迎えるタイミングというのが、発売直後ではないという理由もあるだろう。ゲームやCDの世界では、とにかく初動が重視される。おおむね、発売直後こそが一番売れるタイミングになるた
朝鮮学校に対する県補助金の打ち切りをめぐり、黒岩祐治知事は18日の会見で、「朝鮮学校と北朝鮮は関係ないと、県民に理解してもらう自信がない。盾になり続ける気持ちがうせた」と説明。核実験の強行など「国際社会を敵に回す暴挙のエスカレート」が、決断に至った理由との見解を示した。 知事はこれまで補助金支出を継続してきた経緯を振り返り、「ミサイル発射や拉致問題などは許し難かったが、朝鮮学校は何とかして守りたいという思いだった」と述懐。「大変なリスクを伴っていたが、体を張ってきた」とも述べ、政治と教育を切り離していた姿勢を強調した。 一方で生徒への影響に関しては、「国を背負うということを学習してもらいたい」。今後については、「学校側の思いはしっかりと受け止めた」とした上で、国際情勢の変化や学校としての対応を見極めていく姿勢をあらためて示した。
丹羽宇一郎前駐中国大使は19日、都内で講演し、中国海軍による自衛艦へのレーダー照射問題について、「首相や防衛相への報告が遅れても許されるような事件だ。メディアも大騒ぎするな」と語った。 沖縄県・尖閣諸島に関して日本は「領土問題は存在しない」との立場だが、丹羽氏は今春に韓国で開催予定の日中韓首脳会談を機に「係争を認め、中国と話し合いの場を作ることを考えるべきだ」と述べた。 昨年の日本の尖閣国有化については「せめて日中国交正常化40周年が終わる12月末まで(待てなかったのか)。場合によっては5年であろうと4年であろうと急ぐこともない。大変疑問に思った」と当時の民主党政権を批判した。 さらに、「(日中友好に歴代首相が)大なり小なり努力されたのを一人の首相が壊していいのか」、「日米中の三角形の関係で、二辺(日米)だけを強力にするのは長い目で見て正しいのか」とも発言し、日米同盟強化を掲げる安倍晋三首
長野県の阿部守一知事は18日、2014年度末に長野―金沢が延伸予定の北陸新幹線の呼称に「長野」が残るよう、沿線県やJRに求めていくと表明した。これまで経済界が中心に呼称存続を求めてきたが、阿部知事は北陸各県に配慮して慎重姿勢だった。1997年開業の「長野新幹線」は通称で、正式名の「北陸新幹線」の一部という位置付け。県内の経済団体などから働き掛けを求められ、阿部知事は「長野の名
欧州の航空機メーカー大手エアバスは、最新鋭の中型機「A350」にリチウムイオン電池を採用しないことを決めた。旅客機で初めて同電池を採用した米ボーイングの787型機のトラブルで、同電池式のバッテリーの問題が指摘されていることに伴う措置。 事故原因が明らかにならない段階でリチウムイオン電池を採用すると、日米の航空当局の調査結果によっては、A350の就航に向けたスケジュールに遅れが出かねないと判断した。代わりに、航空機で広く使われているニッケル・カドミウム電池を採用する。 A350は、787型機などに対抗して開発中の機体で、仏サフト社からリチウムイオン電池の供給を受ける予定だった。1月末時点で582機を受注しており、今年夏に試験機の初飛行、2014年度中に初号機の引き渡しを計画している。将来、リチウムイオン電池に積み替える可能性は残すという。 関連記事〈ロイター〉欧州エアバス、次世代A350
政府と造船・重機大手5社などは、ブラジル沖の海底油田を採掘する作業員らが海上に滞在できるように、広さがサッカーグラウンド3面分のメガフロート(大型浮体式構造物)を開発する方針を固めた。 ブラジルの政府系企業に提案し、2014年までに受注、16年にも設置したい考えだ。政府は3年間で計14億5000万円の補助金を出す予定で、官民一体でインフラ(社会資本)輸出に取り組む。 5社などは事業を具体化する技術研究組合「J―DeEP(ジェイ・ディープ)」を18日に設立した。国土交通省が19日に構想を発表する。事業規模は数千億円の予定だ。人が寝泊まりできるメガフロートは世界初となる。将来の日本の排他的経済水域(EEZ)での資源開発への活用も視野に入れる。 ブラジルでは、陸から約300キロの沖合で巨大油田や天然ガス田が近年発見され、20年までに50基の海上プラントを設けて採掘を始める予定だ。遠洋のため陸から
日本の経済運営が焦点の一つとなったモスクワでの主要20か国・地域(G20)財務相・中央銀行総裁会議(15~16日)で、麻生副総理・財務相が無難なデビューを飾り、存在感も発揮した。 黒のソフト帽に淡い水色のマフラー姿といういでたちに、米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは「ギャング・スタイル」と題し、「元首相で、72歳の麻生氏は粋な着こなしで知られている」と紹介した。 1977年にベストドレッサー賞を受賞した経験のある麻生氏は、国際通貨基金(IMF)のラガルド専務理事とお互いのおしゃれのセンスを褒め合い、ファッション談議に花が咲いた。 また、G20会議の会場で、日本の卓上マイクが故障するハプニングに見舞われたが、麻生氏は「(マイクは)日本製じゃないから」と得意の英語で軽妙なジョークを飛ばし、各国関係者の笑いを誘ったという。
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