IT企業役員、タレントと二つの顔を持つ厚切りジェイソンさん（34）。新型コロナウイルスの感染拡大が再び危惧される中ですが、タレント活動と役員としての仕事を両立させるため、以前からテレワークを駆使してきました。ジェイソンさんだからこそ感じるテレワークの課題と今後。そして、その入口から見た自身の“限界点”についてもストレートに言及しました。 テレワークの可能性　私の仕事の現状を申し上げますと、勤めている株式会社テラスカイの本社は東京・日本橋にあるんです。ただ、その中で僕はアメリカ法人を担当していて、そちらの所在地はカリフォルニア州、シリコンバレーのあたりにあるんです。 でも、芸能の仕事を始めた5年前からどちらにも行かず、基本はメールや電話、画面共有ソフトなどを使って連絡を取って仕事を進めています。 富士通さんが今後もテレワークをやっていきますと表明されましたけど、もともと、アメリカではテレワー

工場勤務のいぬさん @3KgHTIbYYxXEavL 今、就活生は「転勤しなくていい会社」から探すらしい。「転勤する会社は第一志望に落ちた人が行く会社」で、「年収800万円で地方転勤より、年収600万円で都内で恋人見つけて結婚して世帯年収1000万円」を選ぶらしい。だから、そんでね、だから、、、(言葉にならない) 2020-07-18 18:57:53

｢最強のライブ配信者＝学校の先生｣な時代くるかも。ATEM Miniを使いこなす教育者たち2020.07.19 12:0045,599 amito ATEM Miniをあやつる先生方、かっちょいい。 ATEM Miniシリーズはライブ配信に使用するビデオスイッチャーで、もともとプロやライブ配信者向けの機材です。それがコロナの影響で教育の現場にも導入され始めてるんですって。これを受けて先日、Black Magic Designは教育者向けのATEM Miniセミナーを開催。ATEM Miniを活用している教育現場の先生方が登壇し、授業での活用事例を紹介しました。 ギズモードでもATEM Mini Proをライブ配信に使っているのですが、先生方の使いっぷりが遥かに高度でビックリしちゃったんですよ...。 オンライン授業｢ATEM Miniしかあり得なかった｣ATEM Miniは接続された最大4

ブラジルの古豪ボタフォゴのMF本田圭佑（34）が18日、リオデジャネイロからツイッターで「自殺」について、次のようにつぶやいた。 「死ぬなよってこれまでは自殺する人を責めてきた。今も死ぬなよって気持ちは変わらんけど、それ以上に20年以上も若者の自殺者の数が世界で1番多い日本が、社会が、そして変えるための行動をしない僕らが何よりも罪深いよな？」「可哀想とかご冥福をお祈りしますもいらんねん。もっと大事な行動が抜けてんねん。って自問」とした。 本田はたびたび「自殺」について、考えを述べるつぶやきを投稿してきた。 この日、日本では、俳優の三浦春馬さんが30歳で死去した。一連のツイートが三浦さんを意識したものかどうかは分からないが、強く訴えかけるようなツイートだった。

JR新宿駅で東口と西口を結ぶ「東西自由通路」が19日に運用を始め、街の往来が活発になりそうだ。地上に出たり、地下を遠回りしたりする不便がなくなり、JR改札の外側でも東西を一気に移動できる。駅は2040年代の完成を目指し、周辺の再開発と一体の大規模リニューアルを計画。自由通路を皮切りに、改良が進む見込みだ。 JR東日本によると、自由通路の場所は、これまで「北通路」の名称で改札内にあった。自由通路への転換に伴い、改札機は東西とも自由通路に面する位置に移り、通路の幅も約17メートルから25メートルほどに広がった。

最近のミュージシャンは映画に憧れないの？

アメリカでは、1日に報告された新型コロナウイルスの新たな感染者の数が2日続けて7万人を超えたと主要なメディアが伝えていて、感染の再拡大に歯止めがかからない状況になっています。 アメリカの有力紙ニューヨーク・タイムズなどは、16日に続いて17日も7万人を超えたと伝えていて、感染の再拡大に歯止めがかからない状況になっています。 メディアによりますと、南部フロリダ州では感染者を受け入れるベッドの数が上限に達した病院もあるということで、今後重症患者や死者の数が大幅に増えれば、再び深刻な状況に陥りかねないと懸念されています。 アメリカでは感染が再び拡大している州でマスクの着用や経済活動の再開をめぐる州政府の対応にばらつきがあり、多くの専門家が連邦政府に対し実効性のある感染対策を講じるよう求めています。

ニューヨークタイムズがデジタルニュース部門の拠点を香港から韓国・ソウルに移すことを発表した。中国政府が、香港における言論の自由など人権を著しく弾圧する「国家安全法」を施行したことを受けたもの。 ニューヨークタイムズの香港支局は、何十年ものあいだ、アジアにおける英語ニュースの発信拠点となっていたのに加え、24時間年中無休のデジタル運用において、グローバル本社であるニューヨーク、ロンドンとともに重要な役割を担っていた。 しかし、国家安全法には「外国メディアの管理強化」も明記されており、中国本土並みにメディア規制が厳しくなるのではないかとの見方が強まり、ニューヨークタイムズは〈香港国家安全法が、ジャーナリズムにどのような影響を与えるか不透明〉として、拠点を分散させる必要があると判断したという。 当然の措置だと思うが、問題は、ニューヨークタイムズが、香港の代わりに、日本の東京でなく韓国・ソウルを選