大規模な災害が起きたときなどに遺体の身元確認を迅速に進められるよう、個人のDNAをデータベースに登録する取り組みを紹介する講演会が横浜市で開かれました。 DNAを登録する取り組みは、東日本大震災で身元確認の手がかりとなる歯の治療記録などが津波で失われ、確認作業が難航したことを教訓に、国と神奈川歯科大学が試験的に進めています。 会場では、研究グループのリーダーで歯科医師の大平寛さんが講演し、震災では身元を特定できる情報が限られるなかで、遺体の取り違えが相次いだことや、現在も90人の遺体の身元が分かっていない現状を説明しました。 そのうえで、「DNAの情報をデータベースとして管理することで、迅速で確実な身元確認が可能となる」と訴えました。 このあと、会場では、希望者を募って実際にDNAを登録するための作業が行われ、一人ひとりの口の粘膜を綿棒のような器具でこすり、DNAを採取していました。登録を