超映画批評『DEATH NOTE デスノート 前編』25点（100点満点中）
『DEATH NOTE デスノート 前編』25点（100点満点中） 監督が、原作の魅力をイマイチ理解していない？！ 大場つぐみ＆小畑健による原作漫画『DEATH NOTE』は、週刊少年ジャンプの連載ものとしてはかなり異色の内容だったが、その完成度の高さにより、多大な人気を博した作品だ。私自身にとっても、ここ数年読んだ漫画作品のなかで、ナンバーワンに挙げたいほどの大傑作である。その実写映画化である本作は、前後編が撮影され、立て続けに公開（後編は10月）されるという、異例の事態となった。製作費も20億円と堂々たるもので、ファンの間ではいやがうえにも期待が高まっていた。 主人公の学生、夜神月（やがみ らいと、と読む。藤原竜也が演じる）は法曹界を目指していたが、法の限界を知り挫折感を味わっていた。そのとき、偶然拾った黒いノートが彼の運命を変える。それは死神が使うデスノートというもので、名前を書かれ
「おいでよ どうぶつの森」映画化決定――イメージ映像公開
任天堂はニンテンドーDS用ソフト「おいでよ どうぶつの森」が映画化すると発表。イメージイラストを公開した。 NINTENDO64から始まった「どうぶつの森」シリーズだが、昨年ニンテンドーDSで発売された最新作「おいでよ どうぶつの森」は、現在までに約250万本以上を出荷する、ニンテンドーDS発売タイトルでもっとも売れているタイトルである。どうぶつたちの暮らす小さな村に越してきたプレーヤーは、彼らと交流を持ちながら、魚を釣り、虫を捕り、花を育てて、村の環境を整えるなど、日常生活を送ることになる。そのスローライフは、普段ゲームをしないユーザーの心をつかんで離さなかった。 映画化の詳細についてはアナウンスされていないが、全国東宝系で2006年12月から公開予定とだけは判明している。どんな内容になるのかは、これからの発表を待ちたい。 ※イメージ画像です advertisement 関連記事 レボリ
Nintendo iNSIDE – 任天堂Wii&DS;最新情報
少し古い情報なのですが「プレイ履歴」に関して「社長が訊くWiiプロジェクト」内で語られています。Wiiにはプレイ履歴システム（ゲームタイトル、プレイ時間、プレイした日時などが残ります） 履歴システムだけなら当然のようにあることかもしれませんが、削除不能というのは勇気のある選択だと思います。「ゲームが家庭で嫌われないように」と考えた上でできた機能だそうです。 「60分プレイしたら勝手に電源がOFFになるゲームハードは開発可能か?」というアイデアを岩田代表取締役社長が出したそうで、社長の鶴の一声として社内を伝播したそうです。しかし、最終的には妥協策としてプレイ履歴機能にたどり着いたそうです。 プレイ記録を両親が確認して、ゲームのプレイ時間や内容について親と相談する。これまでよりもゲームに親しみを覚えてもらうことができそうですね。
超映画批評『七人のマッハ!!!!!!!』85点（100点満点中）
『七人のマッハ!!!!!!!』85点（100点満点中） 世界中のあらゆるアクション映画の中でも、トップクラスに位置する タイのアクション映画は、『マッハ！』の成功により世界中の映画ファンの注目を浴びることになった。そりゃそうだ。あの傑作アクションムービーは、それまでCGやワイヤーを使ったインチキくさい動きに辟易していた人々に、卓越した肉体の動きだけがもつ迫力を思い出させてくれたのだから。 たしかにCGやワイヤーワークを使えば、わずかな訓練期間で、どんなにドンくさいアイドルの女の子を使っても、そこそこのアクション映画を作ることができる。しかし、人々が求めていたのはそんなまがいモノではない。並外れた運動神経を持つ者による、本物の動き、本物のアクションなのだ。 そして、再びその期待にこたえてくれるのがこの『七人のマッハ!!!!!!!』。とてつもなく安直な邦題はともかく、本作は『マッハ！』のアクシ
日本の宣伝部によるスターウォーズ記事検閲について - 映画評論家町山智浩アメリカ日記
アメリカのウェブマガジンが独自に取材調査した記事が出ました。 http://www.japanmediareview.com/japan/blog/Business/701/ 綿密によく取材した記事です。 でも、結論は「厳しくメディアをコントロールしたおかげで『シスの復讐』は日本ではけっこう儲けました」みたいなことになってるんだよな。これって、ビジネスとして結果オーライってことか？ 今回、取材されてはっきりしたのは、 ①ルーカス・フィルムは、日本の宣伝担当者が写真を使う雑誌に対して批評の文章まで検閲していた事実を知らなかった。 ②ルーカス・フィルムから「写真を盾にとってすべての原稿を見せろなどと要求したのか？」と問われた日本の宣伝部は「担当者はそんなことはしていないと言っています」と否定した（実際はすべての印刷媒体に要求したことが確認されている）。 ③ある雑誌を二年間出入り禁止にした事実も
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