フレディ・マーキュリーの伝記番組で「当時は性転換する事がファッションとしてカッコいいとされてた」言ってた。確かに意識だけでどうにかなる領域なので洗脳されてやってる可能性はある。自覚も出来まい

米国の実業家イーロン・マスク氏は２３日（日本時間）に配信された動画インタビューで、自身の子供が男性から女性に性転換したとして、「息子を失った。（ジェンダーやマイノリティーなど）社会問題に意識が高い『ウイルス』によって殺された」と比喩（ひゆ）的に語った。苦悩した様子で心理学者によるインタビューで明らかにした。 ロイター通信によれば、２０２２年４月に１８歳になったマスク氏の息子は、女性への性別変更に伴う名前の変更を裁判所に申請した。 マスク氏はインタビューで、息子が性転換した経緯を振り返って、医療関係者から思春期抑制剤を子供に投与する際に同意を求められたとして、「何が起こっているか理解する前、本質的にだまされて書類に署名した。多くの混乱があった。署名しないと子供が自殺するかもしれないといわれた」と語った。 その上で、「信じられないほど邪悪だ。これ（＝子供に性転換を促すこと）を推進してきた人々が

トランスジェンダーとは、出生時に割り当てられた性別とアイデンティティとする性別が異なる人の総称です。自分はその中でもXジェンダー（またはノンバイナリー）を自認していて、自分のことを男とも女とも思えません。 そんなことがあるのかとびっくりする人もいれば、自分も昔そういう時期があったなー、と懐かしく感じる人もいるでしょう。実際に、自分の周りでは何人かのXジェンダーが「卒業」していきました。出生時に女性と割り当てられ、男性の服を着て女性を愛していた人もいました。だけど、就職、結婚、子育てといったいわゆる「普通」のルートを歩きたいとき、男女どちらかに属さないアイデンティティは邪魔になります。ホルモン治療や手術を経て男性として生活していく人も、トランスジェンダーであったことを隠すかのように女性として生きようとする人もいます。それまでのアイデンティティを脱ぎ捨てて、大人になっていくのかもしれません。

世の中 トヨタにピンチ到来か…「EV大逆風」の“最大の落とし穴”が発覚！EVに乗ってみてわかった、「EV時代は意外と早くやってくる」と確信した3つの現実（鈴木 貴博） @moneygendai

世界有数の航空ショーがイギリスで開幕し、日本がイギリス、イタリアと共同開発を進める次期戦闘機の実物大の模型が公開されました。スターマー首相は次期戦闘機について「大きな進歩を遂げている」と述べ、開発の重要性を強調しました。 イギリス南部のファンボローで22日開幕した航空ショーには、世界各国の航空機メーカーなどおよそ1500社が出展し、最新鋭の旅客機や軍用機が展示されています。 このうち、日本がイギリス、イタリアと共同開発を進める次期戦闘機の特設会場では、ほぼ実物大の最新の模型が公開されました。 この次期戦闘機をめぐっては先週、イギリスメディアが、スターマー新政権が開発費への懸念から共同開発を見直す可能性があると報じていました。 航空ショーを訪れたスターマー首相は「この計画でわれわれは大きな進歩を遂げている」と述べ、開発の重要性を強調しました。

「EV大逆風」のなかで高騰する「テスラ株」のなぜ？ 戦略コンサルティング業界に古くから伝わる失敗事例があります。 世界で最初にコンピュータが作られたときの専門家による未来予測では、世界のコンピュータ需要は5台だと明らかに間違った推計がされました。 当時は、コンピュータは軍が弾道計算をするための用途しかなく、その用途のために天文学的に高価な機械を買える国は5ヵ国しかなかったからです。 ゼロックスが登場した当時も、コピーマシンの需要予測は実際の未来よりも大幅に下回った数字が算出されました。コピーマシンがなかった時代、コピーは一枚か二枚しか作成できないのが常識でした。 カーボンコピーと言ってタイプライターで書類を作るときにプリント用紙の間にカーボン紙を挟むことで、一度に二枚（ないしは三枚）の書類をタイプしていたのです。 メールの宛先にCCと入れるのは、このカーボンコピーの名残です。 コンサルタン

3年前、東京地検特捜部に詐欺などの罪で逮捕・起訴された被告が、取り調べで黙秘したところ担当検事に「検察庁を敵視するということは反社だ」などと言われ、違法な取り調べによって精神的苦痛を受けたとして、近く国に賠償を求める訴えを起こすことが、弁護士への取材でわかりました。 東京地検は、「見解を述べることは差し控えたい」としています。 訴えを起こすのは、横浜市の太陽光発電関連会社「テクノシステム」の社長、生田尚之被告（50）です。 金融機関からおよそ22億円をだまし取った疑いと、会社の資金3億9000万円あまりを不正に引き出した特別背任の疑いで、3年前に東京地検特捜部に逮捕されて、黙秘したまま起訴され、弁護士によりますと、今後行われる裁判では起訴内容を否認する方針です。 この事件は、逮捕後の取り調べの「全面可視化」の対象となり、41日間に行われたあわせて205時間の取り調べがすべて録音・録画されま

オリンピックシンボルが掲げられたエッフェル塔と、開会式でパレードが行われるセーヌ川＝パリで2024年7月17日午後8時22分、和田大典撮影 夏のオリンピックが間もなく始まる。 そのパリで開幕の9日前、ある変わった光景があった。ウエットスーツを着たイダルゴ市長が川に入り、開会式の会場にもなるセーヌ川を満面の笑みで泳いでみせたのだ。 実はセーヌ川は過去101年間、水質汚染を理由に遊泳が禁じられてきた。にもかかわらず、五輪ではトライアスロンとオープンウオーターの競技会場になっている。 市長のパフォーマンスは「本当に泳げる水質なのか」という懸念を拭うためだった。 ただ、セーヌ川は実際にどれほど「汚い」のか。 調べてみると、プロ野球・阪神タイガースの優勝で大勢が飛び込む大阪・道頓堀に比べても、大腸菌の濃度が4倍という驚きの差が浮かび上がる。 偉大な川に潜む大腸菌

トランプ前大統領が大統領に返り咲いた場合の政権移行プランの骨子とされる『プロジェクト2025』と呼ばれる文書が今、注目を集めている。保守系のシンクタンクがまとめたこの文書は、第2次トランプ政権のための広範な計画をまとめたもので、トランプと同じ思想を持つ人材の採用から、特定の政府機関の解体、Woke（ウォーク）と呼ばれる社会的正義を重視するエリート主義の排除までが含まれている。 プロジェクト2025は、ヘリテージ財団が100以上の保守派グループの助けを借りてまとめたもので、次期トランプ政権が採用を目指す人材のリストや、それらの職種のトレーニングプログラム、さらには、トランプが最初の180日間に何をすべきかを詳述したチェックリストが含まれている。 トランプ自身は、この計画に公式には関与していないが、この計画の一部は、元トランプ政権のメンバーやトランプの支持者によって書かれている。トランプは以前

トランプ前大統領が大統領に返り咲いた場合の政権移行プランの骨子とされる『プロジェクト2025』と呼ばれる文書が今、注目を集めている。保守系のシンクタンクがまとめたこの文書は、第2次トランプ政権のための広範な計画をまとめたもので、トランプと同じ思想を持つ人材の採用から、特定の政府機関の解体、Woke（ウォーク）と呼ばれる社会的正義を重視するエリート主義の排除までが含まれている。 プロジェクト2025は、ヘリテージ財団が100以上の保守派グループの助けを借りてまとめたもので、次期トランプ政権が採用を目指す人材のリストや、それらの職種のトレーニングプログラム、さらには、トランプが最初の180日間に何をすべきかを詳述したチェックリストが含まれている。 トランプ自身は、この計画に公式には関与していないが、この計画の一部は、元トランプ政権のメンバーやトランプの支持者によって書かれている。トランプは以前

ツール・ド・フランス2024第21ステージ 大会最終日の個人TTでポガチャルが6勝目　3度目の総合優勝＆ダブルツールを達成 その走りは圧巻の一言。モナコからニースを結ぶ33.7km個人タイムトライアルで争われたツール・ド・フランス最終日で、タデイ・ポガチャル（スロベニア、UAEチームエミレーツ）がステージ6勝をマーク。3年振り3度目の総合優勝と共に、1998年以来となるジロ・デ・イタリアとのダブルツールを達成した。 7月21日（日）第21ステージ モナコ〜ニース　33.7km（個人タイムトライアル） 第111回ツール・ド・フランスの終着地点となったニース photo:CorVos 第21ステージ モナコ〜ニース　33.7km（個人タイムトライアル） image:A.S.O. ツール・ド・フランス史上初となる「パリ以外でのフィナーレ」に選ばれたのはヨーロッパ屈指のリゾート地ニース。それもパレ

Project 2025 representatives talk to fairgoers at the Iowa State Fair on Aug. 14. Photographer: Charlie Neibergall/AP Photo トランプ前大統領が11月の大統領選を制した場合、第２次トランプ政権の運営資源になると一部の保守派がみているのが米政府再編構想「プロジェクト2025」だ。 物議を醸す提言が無党派層の反感を招き得ることから、民主党はトランプ氏をこの構想に結び付けようと躍起になっている。 トランプ氏は同構想から距離を置いているが、構想の提言は同氏が選挙運動で掲げてきた多くの立ち位置と一致しており、トランプ氏に近い多くの人々が深く関わっている。 プロジェクト2025とは　　ヘリテージ財団が主導し、これまでに100以上の保守系団体が参加しているこのプロジェクトは、トランプ

まとめダネ！ 最新ニュースまとめ @matomedane 日本女性学会 分科会でフェミ側団体がトランスジェンダー差別か トランス女性への差別意見に拍手 差別的な野次も咎めず 耐えきれず退室した人に「帰れ帰れ〜」「バイバーイ」→問題視されフェミ「レッテル貼るな！何が悪い！」 #日本女性学会 matomedane.jp/page/165258 matomedane.jp/page/165258

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昨年夏、2018年に沖縄近海の光ファイバー海底ケーブルから中国製の盗聴装置が発見されていたことが在沖縄米軍向け英字誌の指摘で明らかにされ、防衛・通信関係者に衝撃を与えた。だがこのときクローズアップされた海底ケーブルの脆弱性について、その後の日本の対策は十分とは言えない状況が続いている。もし「台湾有事」となれば、海底ケーブルの“脆さ”は日米台、ひいては背後に北朝鮮を抱える韓国などにも致命傷となりかねない。日本の大手民間電気通信事業者OBもこう警鐘を鳴らす。「民間任せではもう限界。重要インフラとして国を挙げて防護、管理を進め、近隣国・地域とも協力する必要がある」――。 “むき出し”の超重要インフラ 「米軍基地の電話線ルートなども含め全容を把握している」 那覇市内で筆者のインタビューに応じた大手民間電気通信事業者OBはこう切り出した。 彼が一例として挙げたのが沖縄本島勝連半島先端に位置する海上自