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2005年12月30日のブックマーク (5件)

  • My Life Between Silicon Valley and Japan - 入門篇・ネット時代の「知的生産の技術」(1): 最近の情報フロー

    これから「知的生産の技術」的な話をときどき書くことにしようと思う。 ネット上の道具が次々と新しく用意されるので、「知的生産の技術」もそれにあわせて日々チューニングさせていかなければならない。 2005年末時点での「情報フロー」をまとめておこう。 (1) 英語IT・ネット関連サイトは、RSSリーダーでまず眺める。 http://r.hatena.ne.jp/umedamochio/ 今日現在で71個登録してある(けっこう厳選してあるつもり)。エントリーごとに更新されてどんどん溢れてくるRSSリーダーだと20個くらいが適正かなぁと最初思っていたが、慣れるとかなり増やしても大丈夫だということがわかってきた。出張中もRSSリーダーの新規分だけは、ぱっぱと眺めておく。 WSJやNYTといったニュースサイトに行かずとも、大切な記事は、登録してある複数のサイトで言及され、そこからたどればよいので、商用

    My Life Between Silicon Valley and Japan - 入門篇・ネット時代の「知的生産の技術」(1): 最近の情報フロー
  • My Life Between Silicon Valley and Japan - グーグル成功の秘訣は高度な技術開発(産経新聞「正論」12/28寄稿)

    一般読者向け「2005年ネット世界日米総括」的な文章です。 グーグル成功の秘訣は高度な技術開発 ネット産業の日米格差を直視せよ ≪IT産業の世代交代進展≫ 二〇〇五年はインターネット十周年の年であった。米ネット列強とも言うべきヤフー、アマゾン・コム、eベイは一九九五年に創業され、皆、創業十周年を迎えた。 それから遅れること三年、一九九八年にシリコンバレーで創業されたグーグルは「世界中の情報を整理しつくす」というビジョンのもと、情報発電所ともいうべきインフラを構築した。圧倒的成長によって一気に一九九五年創業組を抜き去り、ネット時代の覇者に躍り出た。 時価総額は十兆円をはるかに超え、グーグル以上の時価総額を有する日企業はトヨタ自動車だけになってしまった。グーグルの創業者二人は一九七三年生まれ。三十二歳である。 一方、PC時代の覇者・マイクロソフトは、創業三十周年を迎えた。五十歳になったビル・

    My Life Between Silicon Valley and Japan - グーグル成功の秘訣は高度な技術開発(産経新聞「正論」12/28寄稿)
    TAKA128
    TAKA128 2005/12/30
  • 「情報がWinnyに流出?」を調査、ネットエージェントがサービス開始

    ネットエージェントは12月26日より、「Winny」のネットワークに自社の情報が流出していないかどうかを調査するサービスを開始した。 ネットエージェントは12月26日より、P2P情報共有ソフトウェア「Winny」のネットワークに自社の機密情報などが流出していないかどうかを調査する「Winny経由の情報流出調査」サービス(Winny調査サービス)を開始した。価格、調査内容などは個別見積もり。 このサービスは、同社が開発した「Winny検知システム」を活用して提供されるもの。Winnyネットワーク上に流出したファイルの特定に始まり、流出の規模や傾向、公開元IPアドレスなどについてもかなりの精度で判明できるという。流出元をたどっていくことができるため、流出初期ならば「犯人に限りなく近づくことができる」という。 Winnyの通信は暗号化されているため、これまで実態を捉えるのが困難とされてきた。した

    「情報がWinnyに流出?」を調査、ネットエージェントがサービス開始
  • 特許庁、インターネットで登録実用新案公報を発行へ

    特許庁は12月26日、インターネットによる登録実用新案公報の発行を2006年1月5日午前零時から開始すると発表した。 同庁では、1993年1月からCD-ROM公報の発行を開始し、2004年からは公開・登録公報についてDVD-ROM公報を発行するなど、公報の電子化を進めてきた。2005年10月からは、インターネットによる電子出願の受け付けを開始し、これに続き公報に掲載される産業財産権情報をより迅速に流通させるためにインターネット発行に踏み切る。 インターネットによる公報の発行は毎週木曜日で、利用者は公報データを「特許庁 インターネット利用による公報発行サイト」から無料でダウンロードできる。公報データには、改ざんを防止のために、電子署名が入る。 公報発行のインターネット化により、24時間365日公報がダウンロードできるほか、公報発行期間(設定の登録から公報発行までの期間)が従来の7週程度から4

    特許庁、インターネットで登録実用新案公報を発行へ
  • MSN-Mainichi INTERACTIVE 社説:特急転覆 安全管理で浮ついてないか

    TAKA128
    TAKA128 2005/12/30
    『風の息づかいを感じていれば、事前に気配があったはずだ』アホですか?