「自殺しようかと思うぐらい悩んだ。それぐらい差別というのはつらい」：日経ビジネスオンライン大西 孝弘 日経ビジネス記者 1976年横浜市生まれ。「日経エコロジー」「日経ビジネス」で自動車など製造業、ゴミ、資源、エネルギー関連を取材。2011年から日本経済新聞証券部で化学と通信業界を担当。2016年10月から現職。2018年4月よりロンドン支局長。 この著者の記事を見る
「生物」よ、汝はなぜカッコイイのか？：日経ビジネスオンライン
成毛 眞 成毛探偵社代表 1955年生まれ。書評サイトHONZ代表、インスパイア取締役ファウンダー、スルガ銀行社外取締役、早稲田大学ビジネススクール客員教授、元マイクロソフト社長。2014年、成毛探偵社代表に就任。 この著者の記事を見る
人類究極のテーマ「生命の起源」の謎に迫る：日経ビジネスオンライン
2009年にノーベル生理学・医学賞を受賞したジャック・W・ショスタック氏が来日。2014年7月16日、東京工業大学の蔵前会館で開催されたシンポジウム「東京工業大学インスパイア・レクチャー・シリーズ」の第1回「地球と生命の起源―ELSIの最先端成果」で講演を行った。講演のタイトルは「細胞型生命の起源」だ。 今回、ショスタック氏に単独インタビューを行う機会を得たので、講演内容も交えショスタック氏の最新の研究成果をお届けしたい。（聞き手は山田久美） 米国航空宇宙局（NASA）が、2009年にケプラー宇宙望遠鏡を打ち上げた結果、さまざまなことが明らかになってきた。天の川銀河だけでも、地球と同じように、太陽のような恒星の周りを回っている惑星が数億個も存在していることが確認されたのだ。それに伴い、太陽系外の惑星にも生命が存在しているのではないかという期待が高まっている。 しかし、そもそも生命が発生し進
スタンフォードで学んだ彼が米国流の就活を経て選んだ就職先：日経ビジネスオンライン
1986年に日本の有名進学校を中退してアメリカに渡り、現地の高校に編入した経験を持つのが、グーグルジャパンの「顔」として活躍する徳生健太郎である。その後、コーネル大学、スタンフォード大学大学院へと進んだ。 徳生が高校、大学・大学院をアメリカで過ごした時期は、インターネットの民間利用が拡大していく時期に重なる。だが、一般ユーザーの間では、その普及スピードは当初はゆったりしていたものだったようである。 「コーネル大学に入ったのは1988年ですが、この時には既に電子メールのアドレスを大学からもらっていました。学生全員に配られていましたね。ただ、全く使っていなかったんです。メールのアドレス文字列も複雑で、自分でも変えられなかったし、そもそも大学のコンピューターに行ってログインして、いろいろサインアップして、やっと使えるアドレスでしたから、ほとんどの人が使っていなかったと思います」 大学3年の時に実
家電量販、「アマゾン価格」に怒り：日経ビジネスオンライン
家電製品に関するインターネット通販「アマゾン」の価格設定が波紋を広げている。仕入れ値を下回ると見られる価格に、家電量販店から「ルール違反」との声が上がる。「キンドル」を日本に上陸させる「黒船」の影響力はどこまで広がるのか。 「申し訳ありませんが、ウチではこれ以上の価格は出せません」 テレビ売り場の店員は、そう言って申し訳なさそうに頭を下げた。11月上旬、東京都心のある大型家電量販店で、シャープの薄型テレビ「LC-24K7」の値下げ交渉をした時のことだ。 交渉材料に使ったのはインターネット通販サイトの「アマゾン」。サイト上で販売元が「Amazon.co.jp」となっていた同型商品の価格は2万6543円だった。一方、量販店の値札に掲げられた価格は3万3100円で、10％のポイント付き。ポイント分を差し引いても3000円以上の開きがあった。 「ここまで下がりませんか」。アマゾンの価格を見せると、
「ノマドワーキング」─“遊牧民”化で働き方を革新：日経ビジネスオンライン
遊牧民のように働く場所を固定しない「ノマドワーキング」を推進する企業が増えている。生産性向上やコスト削減に加え、働く場所が分散し事業継続を担保できる利点もある。ただし実行するには難しい面も。先進企業の取り組みから留意点や課題を探った。 「このワイン、在庫はある？」 「少しお待ちください。すぐに調べてみます」 サントリーホールディングス（HD）傘下でワインの生産・販売を手がけるサントリーワインインターナショナル。同社で神奈川県内の飲食店を対象とした営業を担当する金野裕介氏は毎月、延べ200軒の店舗に足を運ぶ。1日に換算して10軒。これほど多くの店舗を訪問できるのは、スマートフォン（高機能携帯電話）を使って「ノマドワーキング」を実行しているからだ。 ノマドは英語で「遊牧民」のこと。ノマドワーキングとは、遊牧民のごとく、1つの場所に落ち着かず場所を移動しながら仕事をする働き方を指す。金野氏の場合
優等生が陥る「科学のワナ」：日経ビジネスオンライン
池上：本川先生は、高校生の頃、「役に立たないことをやろう」と思って、生物学を志したと伺っていますが、なぜ、そう思ったんですか。 本川：私は1948年生まれですから、いわゆる団塊の世代です。高度成長期まっただ中に育ちました。高校1年の時に東京オリンピック。焼け跡から豊かな時代への変化を、身をもって感じていました。 そういうイケイケどんどんの世代ですから、理系で一番人気はすぐに仕事につながる工学系です。算数ができる子どもはみんな工学部へ行きました。当時、東工大も定員が3倍くらいにどーんと増えたはずです。 算数ができると、“役に立つ”人間になれた時代 池上：私も先生より2つ下で同じ光景を見て育っていますから、時代の空気はよくわかります。アメリカとソ連が対立する東西冷戦時代で、1957年、ソ連がアメリカに先駆けて人工衛星スプートニクの打ち上げに成功した「スプートニク・ショック」があったこともあり、
社員を全員「ノマドワーカー」にした会社：日経ビジネスオンライン
企業のサクセスストーリーが語られる際、しばしば目にするのがこの台詞である。ヒット商品や行列のできるサービスから、抜本的な経営改革に至るまで。経済誌ではいささか使い古された常套句ではあるが、日々取材を続けていると、不思議とこの言葉の深さを再認識させられることがある。筆者が興味を持つ、面白い取り組みをしている人物は、何らかの形で「常識」に挑戦していることが多い。 先日も、そんな経営者に話を聞く機会があった。 取材をしたのは、ウェブインパクトの高柳寛樹氏、36歳。ソフトウエアの開発を主幹業務とする、ベンチャー企業の社長である。約15年前、大学在学中に起業、同業との合併などを経て、今では約40人の社員を抱える企業へと成長させた。彼のユニークな経歴については後ほど触れるが、高柳社長が現在取り組んでいる「働き方」に対するある試みが、非常に興味深いのである。 オフィスの意味を問い直す 高柳社長の取り組み
本当はいくらあれば辞められる？：日経ビジネスオンライン
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「この仕事は合ってません！」と1カ月で辞める新人の“事情”：日経ビジネスオンライン
また、新入社員が辞めてしまった。これで4人目である。といっても、私の部下の話ではない（っていうか、部下いないし…）。わずか1カ月ちょっとの間に、「新人が辞めた」という話を4回も聞いてしまったのである。 1人目は、インタビューをさせていただいた方の会社で起こった出来事で、入社1週間目に「体調が悪い」と言ってきた後、連絡が途絶えて辞めた。2人目は旅行代理店に勤める友人の部署に配属になった新人が、「自分にこの仕事は合っていない」と言って、2週間目に辞表を出した。3人目は、以前仕事でお世話になった方の会社の出来事で、母親から「息子が思っていたような仕事ではないので、辞めてさせてください」と連絡があって、去っていった。 そして、昨日4人目が現れた。 「4月から25歳の男性を正社員で雇ったんですけど、『この職場では僕の個性が潰されるから辞めたい』と言ってきました。彼はうちの会社に来る前に、1年ほど別の
単身赴任が「新型うつ」の引き金に：日経ビジネスオンライン
日本でもメンタルヘルスケアの必要性が、少しづつ理解され始めています。しかし、実際にはどれだけ日々の生活や仕事の中で生かされているでしょうか。日本の労働者の自殺率は世界一で、毎年3万人以上の方が自ら命を絶っているのです。 「がんばれ！」。そんな言葉で、心が痛んだ人を勇気づけているつもりになっていませんか。管理職の皆さん、「あの社員は精神的に弱いから仕方がない」などの諦めの言葉を口にしていませんか。その言葉が、さらにその人を追いつめて壊してしまうかもしれません。反対に「がんばれ！」と言っている、あなた自身こそ、がんばり過ぎていませんか。 産業カウンセラーという仕事をご存じでしょうか。その団体である社団法人日本産業カウンセラー協会から、現場で活躍する産業カウンセラーの体験を基に、このコラム「メンタルリスク最前線」をお届けします。 これからのメンタルヘルスケアの在り方、キャリアカウンセリング、そし
【夏休み企画】これですっきり！ iPadで書類管理の達人になる：日経ビジネスオンライン
仕事場の机の上を見ると、書類が山積み、「今忙しいから、後でファイルに綴じておこう…」と脇に置いておいた紙の束はいつのまにか机の上を占領し、肝心なときに、「あれれ、あの資料どこに置いたっけ…確かこのへんに…」と、紙の“地層”からそーっとそれらしい束を引き抜く…。 こんな光景は今どきのビジネスパーソンには似合いません。目的の書類は読みたいときに、読みたい場所でさっと取り出したいもの。iPadがあればそんなスマートな書類管理がしやすくなります。 中でも、PDFファイルとiPad用のアプリの相性は抜群。一度環境を整えておけば、パソコンやiPadの中にある書類や文章を、まるで本のページをめくるような感覚で読むことができます。 さらに、書類にちょっとした修正を入れたいときでも、紙に印刷する必要なくやり取りできる、上級者向けのアプリの使い方も紹介します。 iPadを活用したスマートな書類閲覧＆管理術。夏
第3話 「iPadには旅をさせよ」の巻：日経ビジネスオンライン
（前回から読む） 「よし、これで準備は万端だ」 出張の準備を終えて、いつものように鞄をポンと叩こうとした川口部長の手が止まる。普段なら、出張には分厚い資料を入れていくのだが、今回鞄に入っているのはiPadとデジタルカメラだけ。 「危ない、危ない。強く叩いちゃいけないんだった」 京都への出張が決まったのは、昨日のことだ。 今回は新商品のプレゼンだけでなく、客先の工場を見学して、実情を把握してこなくてはならない。資料だけでも相当な厚さになるところだが――。 「俺にはiPadがある！」 一人残って資料の準備をしていた川口部長は、新兵器を取り出した。 その名は「ScanSnap」。ザックリ言うと、スキャナーである。が、ただのスキャナーではない。大量のドキュメントをスキャンし、PDFなどの形式で保存できる「ドキュメント・スキャナー」なのだ。 部長がこのスキャナーを選んだ理由は、iPadとの相性の良さ
第2話 「見えるのに触れない…」を解決する、の巻：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン （前回から読む） 「見られるのに、触れないなんて……」 と、カウンターに座った川口部長は深い溜息をついた。 ここは会社にほど近い定食屋。別名「社員食堂」と呼ばれるだけあって、川口部長の顔見知りがあちこちで食事をしている。川口部長の隣りの席で生姜焼きをパクついている山本君も、部下の一人だ。 山 「部長。昼間から、なんの妄想してるんですか」 川 「あ、いや、ちがうよ。iPadの話だよ」 山 「iPadなら、触りまくってるじゃないですか」 川 「画面は触れても、中の書類をいじれないってことさ」 数日前、「iPadを仕事に使うぞ！」と決意した川口部長。iPhoneを使っている山本君から情報を仕入れ、資料をiPadで表示させるところまではこぎ着けたが、
第1話 「クラウド三種の神器」の巻：日経ビジネスオンライン
iPadを買ってはみたものの、今ひとつ使いこなせていない。仕事で活用するにはどうしたらいいの？ iPadってみんな騒いでいるけれども、いったいどんなもの？ 電子書籍？ それともノートパソコンの代わりに使うものなの？ 既にiPadを買った人も、これから買ってみようかなと考えている人も、iPadって本当のところ、どう活用するものなのか、何に役立つものなのか、ちょっと分かりにくいですよね。 このコラムの登場人物である川口部長は、いの一番にiPadを買って同僚に自慢した一人。いろんな活用方法がありそうだと、大いなる可能性は感じているものの、そのためには具体的にどうしたらいいのかが分からず、立ち往生している状態でした。 このコラムでは、iPadという新しいデバイスを使うと、どんなことができるのか、実際に仕事に活用するにはどんな手順が必要なのかについて、川口部長と一緒に学んでいきます。 iPad（アイ
ゆうパック遅配騒動、透けて見える「組織力と政治の問題」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 日本郵政グループの郵便事業株式会社（日本郵便）が宅配便事業「ゆうパック」でその底力を見せつけた。7月1日から日本通運の宅配便事業「ペリカン便」を統合し、取り扱う荷物の数を1日約60万個から100万個前後とほぼ倍増させたにもかかわらず、当初の遅配件数を1日わずか6万から7万個に抑え込んだからだ。 新聞やテレビは、ゆうパックの遅配問題を大きく取り上げ、荷物が予定日に届かなかった利用者の怒りの声を伝えている。遅配になった荷物の総数は7月6日の段階で34万を超えており、その荷物を送った人あるいは待っていた人が立腹するのはやむを得ない。 しかし、34万個以外の荷物は運ばれている。1日100万個として6日間でざっと600万、このうち560万個は運べた計算
大手民放ラジオ13社、ネット同時放送解禁へ：日経ビジネスオンライン
2月上旬、NHKのラジオセンターに衝撃が走った。 「どうやら民放が、ネットでのサイマルに踏み切るらしい」「何だそれ、聞いてないぞ」――。 マスメディア産業の一角が、ついに生き残りをかけて、重い腰を上げた。NHK以外の民放局である。受信料で成り立つNHKと民放とでは、それだけ危機感に雲泥の開きがあるということだ。 AM、FM、短波の大手民放ラジオ局13社は、3月中旬から、地上波と同じ放送内容をインターネットでもサイマル（同時）送信することを決めた。日本音楽著作権協会（JASRAC）や日本レコード協会といった権利団体とも合意を得た。2月中にも正式発表する。 パソコンなどから「RADIKO（ラジコ）」のウェブサイトにアクセスすれば、無料で地上波と同じラジオ放送を聴けるようになる。ただし、アクセス元のIPアドレスから住所を類推する仕組みを用いて、当面は首都圏と大阪府の利用者に限定する。 大手放送局
「下請けいじめ」深刻に：日経ビジネスオンライン
景気が急速に悪化する中で、「下請けいじめ」問題が深刻化している。中小企業庁のまとめでは2008年4月から2009年1月末までの相談件数は累計 2776件と、昨年度の相談件数の9倍以上に膨らんだ。政府は矢継ぎ早の対策に動いているが、「買いたたき」や「代金の支払い遅延」などを取り締まる下請代金支払遅延等防止法（下請法）の限界が鮮明だ。 活況呈する「下請かけこみ寺」 「下請かけこみ寺本部」。東京都中央区、地下鉄茅場町駅に近い全国中小企業取引振興協会の入り口にはこんな看板が掲げられている。中小企業庁からの業務委託を受け、室内で働くのは10人のスタッフ。全国の下請け業者や47都道府県の相談窓口からの電話に対応したり、弁護士を紹介したりしている。同本部の田中利夫・主席研究員は「景気悪化の影響が明確に出てきた。遠方から相談のためにわざわざ来られる方も多い」と話す。 政府は昨年4月、全国47都道府県に設置
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「企業戦士」たちの苦悩［10］働き方見つけた－1 個人と会社の新しい関係：日経ビジネスオンライン