ガートナー データ＆アナリティクス サミット 2024年5月21日（火）- 23日（木） | Tokyo, Japan

通常，Windowsのシステムでバックアップの対象とするのは，作成したドキュメントやメールなどのデータであることが多い。これらのデータをバックアップする手段はいろいろあり，多数のツールが市販製品やフリーソフト／シェアウエアを問わず公開･販売されている。一方，Windowsのシステムそのものをバックアップする製品は，「NTBACKUP」をはじめとするWindows標準のツール以外はあまり見かけず，しかもかなり高額なものが多い。 Windowsには，動作中のプログラムが常に存在する。このため，システムをバックアップするには，いろいろと難しい問題が発生する。中でも現在稼働中のシステムをそのままバックアップすることは，バックアップ・アプリケーション側からするとけっこう面倒な作業となる。 主流になりつつあるイメージ・バックアップが可能 こうした状況を踏まえ，近年ではWindowsシステムの有力なバッ

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今回の概要 システムが応答しない、パフォーマンスが劣化したなどのトラブルが発生したときに、原因がなかなか掴めず、あたふたすることはないだろうか？ 本稿では、Java EEトラブルシューティングの現場で役立つ7つ道具を紹介する ある日、突然電話が鳴る 用件は、「システムが不定期に停止する。よく分からないけど、どうやらJava EE部分がおかしい」とのこと。このような事態が発生したとき、やみくもに原因を調べ、いつまでたっても問題が解決できず、原因の一片も発見できないことが多々ある。 トラブルが発生した場合、ツールが充実していない昔は、開発者の経験と勘に頼るところが非常に大きかった。Webシステムが普及するいま、昔とは比べ物にならないほど、システムの数が増え、開発者数が増える一方、システム障害を切り分けられる職人的なエンジニアの人数はシステム数に比例して増えているわけではない。そのため、すべての

レジストリでAutoRunを無効にしたときの注意点に関して、元ネタとなっている Vulnerability Analysis Blog: The Dangers of Windows AutoRun を翻訳してみました。間違いや指摘があればツッコミください。 The Dangers of Windows AutoRun By Will Dormann on April 24, 2008 7:12 PM こんにちは。私は CERT/CC 脆弱性調査チームの Will Dormann です。数か月前にディジタル写真による感染事例がメディアで報告されました。私は悪意あるコードが実行された方法について知りたかったので、Microsoft の AutoRun および AutoPlay 機能についての調査を開始しました。 Windows95 で導入された AutoRun は、大きく2つの性質があります

JUAS(日本情報システム・ユーザー協会）が，「非機能要求仕様定義ガイドライン」を発行した。このガイドラインは，JUASが2007年9月から2008年3月にかけて実施した「UVC(User Vender Collaboration）研究プロジェクトII」の成果で，ユーザー企業がベンダーに提示する要求仕様書(別の言い方ではRFP＝提案依頼書）における非機能要求の定義方法をまとめたものである。 JUASは，2007年に「UVC研究プロジェクト」の成果として「要求仕様定義ガイドライン」を発行しているが，非機能要求については不十分だった。これを補うために，非機能要求に正面から取り組んだのがUVC研究プロジェクトIIであり，「非機能要求仕様定義ガイドライン」だ。 言うまでもなく，ユーザー企業がシステムの非機能要求を明確にベンダーに伝えることは非常に大切である。しかしこれまでは，どんな非機能要求を伝え

■例題の範囲をおさらい データベースに格納されるデータの整合性を保つために列に定義する整合性制約には、以下のような種類があります。 ・主キー制約（PRIMARY KEY：PK） 行を一意に識別するための列であることを定義します。そのため、主キーには必ず値が存在し、NULLを含みません。また重複した値であってもいけません。1つの表に1つしか設定できません。 ・外部キー制約（FOREIGN KEY：FK） ほかの表の列、または同じ表のほかの列との間に参照関係があることを定義します。例えば「EMP表」のDEPT_NO列に外部キー制約を設定し、「DEPT表」のDEPT_NO列を参照することができます。NULLを設定することもできます。 参照されるキーは親キーもしくは参照キーと呼ばれ、必ず一意である必要があります。 ・一意キー制約（UNIQUE KEY） 値が一意であることを定義します。そのため重複

企業統治の観点から見ると，Webサイトは治外法権を持っている。ビジネスが行われる場となったWebサイトを野放しにしておくことは危険きわまりない。まずなすべきは，「Webサイト構築・運用管理基準」の策定である。これは，Webサイトをビジネスに利用するにあたってのチェック項目集と言える。とりわけ，Webサイトが法的基準や社内規定に準拠しているかどうかを確認すべきだ。 島田 直貴 本記事は日経コンピュータの連載をほぼそのまま再掲したものです。初出は2001年であり，当時と現在とでは状況が異なりますが，この記事で焦点を当てたITマネジメントの本質は今でも変わりません。 多くの企業がインターネット上にWebサイトを公開している。当初は，対外的に情報を発信するだけだったが，今日では顧客との双方向の通信や各種の取引処理をWebサイト上で実施している。金融機関専門のコンサルタントである筆者が見聞きした例で

経済産業省は2008年2月29日、ユーザー企業がパッケージ・ソフトの導入などをシステム・インテグレータ（SIer）に委託する際の契約書のひな型を策定した。3月13日まで同省のWebサイト上で公開し、パブリック・コメント（修正意見）を募集する。その内容を反映し、3月末をめどに正式版とする予定だ。 公開した文書の正式名称は、『「情報システムの信頼性向上のための取引慣行・契約に関する研究会」～情報システム・モデル取引・契約書～（パッケージ、SaaS/ASP活用、保守・運用）＜追補版＞（報告書案）』。2007年4月に策定したモデル契約書（第1版）の「追補版」で、契約書のひな型と解説書からなる。第1版との違いは、想定するユーザー企業像と対象システムだ。 経産省は当初、追補版の報告書案を2月14日に公開する予定だった。しかし、その時点の案では「外部設計」と「内部設計（ソフトウエア設計と制作）」の作業や

厳しさを増すコンプライアンスと情報セキュリティ対策、昨今の景気回復傾向を反映し急増する取引への対策など、企業におけるＩＴインフラの責務･重要性は大きくなるばかりである。これらの対応コストが急速に肥大化しており、ＩＴ部門では、システム関連機器等の購入に際して一層のコスト抑制努力が求められる傾向にある。その一方で、ＩＴ投資にかかるコストをユーザ部門にも認識してもらうため、一旦は関心が低くなったチャージバック（コスト配賦）が再度注目を集めている。またベンダー各社においても、購入の際の初期コストを抑えつつ、利用者へのチャージバックを容易に可能とするＣＰＵやディスクの利用量に応じた従量制課金体系を整備するなど、これら一連の動きを支援する体制が取られつつある。この再注目を集めているチャージバックについて、今回は考察したい。 ●従来型のチャージバック方式とその問題点 これまで一般的であった「プロフィット

性能品質のよしあしは、要件定義で抽出された性能要件を満たしているかどうかで判断します。開発フェイズでは、設計、実装、試験を通して性能品質を作り込むプロセスを実施します。確保した品質を前提に、管理とメンテナンスを行うことで、運用フェイズでのSLA（サービス・レベル・アグリーメント） が実現できるのです。 では具体的に何をすればよいのか、前回までの連載の内容を踏まえて整理します。 要件定義 性能要件とは、システムの目的を達成するために必要な条件であり、前提条件と目標値として整理します。前提条件とは、処理対象となるデータ量や取引数、ユーザー数などがこれに当たります。目標値とは、レスポンスタイム、同時接続ユーザー数、単位時間当たりの取引件数などです。どちらの数値もモニタリング可能な項目（モニタリング可能とは、ログに出力されているか、ツール／コマンドで参照できることです）を選ぶのが性能マネージメント