時間が１０万年ストップしていた可能性 ニュートリノ観測で - 虚構新聞
国立神岡素粒子研究所は１２日、２０１１年７月３１日と８月１日の境目で、１０万年程度の時間停止が起きていた可能性が高いと発表した。東京大学が所有するニュートリノ検出装置「ウルトラカミオカンデ」の観測によるもの。論文は英科学誌「フェノメノン」１０月特大号に掲載される。 同研究所の小林・ペギオ・太郎所長が明らかにした。発表によると、２０１１年７月３１日午後１１時５５分１９秒から翌８月１日午前１２時０２分０１秒にかけての約７分間、ウルトラカミオカンデが検出した素粒子「ニュートリノ」のベータ崩壊によるチェレンコフ放射の値が通常の８億倍にまで上昇した。 ニュートリノの寿命は１０の３２乗年と非常に長く壊れにくい。また、一般的に時間が停止すると全ての物質が静止すると考えられているが、質量が極めて軽いニュートリノに関しては時間停止の影響をほとんど受けず、時間停止後も運動を続けている可能性が高いとされている。
「放送内容考え直して」 フジテレビ前で大規模デモ
７日午後、東京・お台場にあるフジテレビ本社前で市民参加の大規模デモが行われた。参加者は自作のプラカードや日の丸を手に「韓流ではなく日本のドラマを見たい」など、シュプレヒコールをあげながら、フジテレビ本社周辺を約１時間に渡って行進した。主催者発表によると参加者は約２千人に上った模様だ。 この日行われた抗議デモは、昨今のフジテレビの放送姿勢に対して反対の意思を示すのが目的。インターネット上では、掲示板サイト「２ちゃんねる」やツイッターなどを通じて、先週あたりからデモ参加の呼びかけが行われていたようだ。 お台場には午後２時ごろから参加者が集まりはじめ、最終的には２千人を超えた（主催者発表）とされている。参加した世代は２、３０代の若者が最も多かったが、家族連れや中年の姿も見られ、全世代にわたるこの問題への関心の高さをうかがわせた。 しかし主催者が「韓流番組の押し付け撤回」を呼びかける一方で、実際デ
女子用スクール水着、段階的廃止へ 文科省が通達
文部科学省は２０日、小中高に通う女子生徒が水泳の授業で着用するスクール水着を段階的に廃止するよう、各都道府県の教育委員会に通達した。同省では世界的に高まる児童ポルノ厳罰化の観点から、現行のスクール水着は肌の露出の点で不適切と判断。小学生は来年度から廃止、中高生についても遅くとも平成２５年度までに全廃する。スクール水着のデザイン変更はこれで６度目。 文科省の木村勤事務次官が明らかにした。現在使用されている紺（黒）単色のスクール水着は女子生徒の肌の露出が大きいため、「変態丼」など性欲を喚起する道具として扱われるケースが後を絶たず、かねてよりＰＴＡや男女同権論者から問題視されてきた経緯がある。文科省では逐次露出性を低くしたデザインに変更してきたが、昨今児童ポルノに対する規制と厳罰化が進んでいることも考慮し、現行のスクール水着の段階的廃止を決定、各都道府県の教育委員会に通達した。 現在使われている
フォロワー３００人以下は強制退会 ＳＮＳ化を徹底
短文投稿サイト「ツイッター」社は１０日（現地時間９日）、サービスを利用している会員で、他の会員との提携人数（フォロワー）が３００人に満たないアカウントについて、今月末をめどに強制退会させることを発表した。ツイッター本来の目的であるソーシャルネットワークの精神に反する、つながりが貧弱なユーザーを排除することで、より会員間の結びつきを密にしたいとしている。 同社代表のライ・フォルス（Ｌｉｅ Ｆａｌｓｅ）氏は自身のブログのなかで「もともとツイッターは会員間のソーシャル・ネットワーク・システム（ＳＮＳ）を構築することが目的だった。だが最近ではフォローしない／されない個人が独り言を垂れ流すばかりの利用も目に付きだしている。いま改めて立ち上げ当初の原点に帰ることにした」とのコメントを発表した。 現在、ツイッターの利用者は全世界で１億５千万人以上。この内２千万人はフォロワー数が０人で「独り言状態」だ。さ
年金支給、１３０歳に引き上げへ 今国会成立目指す
社会保障と消費増税の一体改革を検討している政府の集中検討会議（議長・菅直人首相）が２９日、官邸で開かれ、厚生労働省は制度改革の具体案として、国民年金・厚生年金の支給開始年齢を現行の６５歳から、さらに２倍にあたる１３０歳への引き上げを提言した。大幅な引き上げに対し世論の反発が予想されるが、「ただし１３０歳以降は月平均２５０万円支給」を引き換え条件として提示することで、国民の理解を図りたいとしている。 現在、年金支出は社会保障費の半分あまりを占め、２０１０年度予算では５３兆円にまで達している。改革を担当している与謝野馨経済財政相は今年１月の検討会議で「人生９０年時代」として、支給開始年齢の引き上げと定年延長の考えを示しているが、今後さらに少子高齢化が進めば、６５歳支給でも予算を相当圧迫する可能性が高いとされる。 昨年始まった会議当初は消費増税を財源にあてる予定だったが、東日本大震災の復興費用と
Kyoko Shimbun News（虚構新聞社）
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