【ジョブズ・ミュージアムの建設を望みたいものです】マック用のOSAKAフォントのプロジェクトに携わった者です。覚悟してたものの、やはりジョブズ氏が亡くなったことはショックでかいです。一時代が終わった感じで、心にぽっかり穴が空いたようです。とはいえ悲しんでばかりもいられませんね。ジョブズ氏が遺してくれた”偉大な思想財”を守ってゆかなければなりませんから。かつてアップルジャパンがあった千駄ヶ谷の三日月ビルにでも、ジョブズ・ミュージアム（仮称）を希望したいものです。彼が手がけた歴代の製品の展示や、生い立ちの紹介や、伝説のプレゼンテーションを上映するミュージアムです。クリエーターの新たな聖地になって欲しいものです。アップルさんにミュージアムの建設をお願いしたいですね。スティーブ・ジョブズ氏のご冥福をお祈りします。(2011/10/06)

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン こんにちは、望外の反響に驚いているタナカ（仮称）です。私利私欲に基づく国富倍増計画第3回、今回のテーマは政策幕の内弁当です。街角で気がつく、ふとしたテーマから、ささやかな政策を考えてみたいと思います。それゆえ、高邁かつ網羅的なお話ではありません。学会の先生方や経済評論家のような整った議論ではありませんが、これも市井の皮膚感覚とお考えいただければ幸いです。 私は普通の給与所得者ですから、ここ数年間は所得が減って、しょぼしょぼした暮らしをしています。収入が減ったので、豪遊は望むべくもなく、遊びに出かける機会もめっきり減りました。支出は減った年収の中から工面し、どうしても足りない分は貯金を取り崩してまかないますが、それも底を尽いてしまいました。この

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 前回は、子育てを終えた熟年者のための「セミリタイアメント」「リタイアメント」向け住宅について取り上げました「（子に巣立たれた親を癒やす間取り）」。今回はそうした住宅が集まる「リタイアメント・コミュニティー」についてお伝えいたします。 「老人ホーム」ではないものの、補助や看護を必要とした熟年者や退職者向けの住宅・住宅地が、「リタイアメント・コミュニティー」という名前で1960年代から米国で開発・分譲されてきました。 初期の大規模な開発事例の1つが、米フェニックスにある「サン・シティー」です。この街は、1970年代後半の第2次開発を含めると、270万坪の広大な敷地に1万2300人の高齢者が豊かに暮らせる街として開発されました。このようなリタイアメ

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Peter Burrows （BusinessWeek誌シニアライター、シリコンバレー） 米国時間2009年9月25日更新 「Steve Jobs on the Greening of Apple」 米電子機器大手アップル（AAPL）のスティーブ・ジョブズCEO（最高経営責任者）は1月に療養休暇に入って以来、9月9日の同社イベントでの基調講演以外はメディアへの登場を避けてきた。だが9月22日、ジョブズCEOはBusinessWeekの取材に応じ、パソコン「Mac（マック）」や携帯音楽プレーヤー「iPod（アイポッド）」、スマートフォン（多機能携帯電話）「iPhone（アイフォーン）」などの自社製品に関する話題とは無関係の、別の問題について語っ

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気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 米アップルは、9月9日、iPhone（アイフォーン）の世界全体での出荷台数が累計3000万台を超えたことを発表した。初代iPhoneの登場から2年強という急成長ぶりで、iPhoneと同じOS（基本ソフト）を搭載するアップルの「iPod touch」の出荷台数と合わせ、全世界で5000万台規模のiPhoneエコノミーが既に誕生していることになる。 5000万台が多いか少ないかは、議論の分かれるところだろう。例えば端末で比較すると、フィンランドのノキアが出荷する端末台数はたった四半期だけで1億台近くを売り上げており、iPhoneはその足元にも及ばない。 一方、プラットフォーム事業として考えると、NTTドコモの契約数は5500万前後である。日本のケ

景気悪化による消費不振、少子高齢化や人口減少に伴う国内市場の飽和、新興国の追い上げによる価格競争の激化、環境対応などで迫られる産業構造の転換――。現在、日本企業には様々な難題が突きつけられている。 いずれの解決策も、過去の延長線上の発想やノウハウ本などにある借り物の知識で見つけることはできない。だが、株主に追い立てられる経営者や管理職は早急な解を求め、付加価値創造を担うべき従業員はノウハウ本やインターネットで安易な答え探しに走り回る。 誰もが答えを求めるこの時代には、どのような人材が必要なのか――。それを探るため、日経ビジネスでは9月14日号で「急募！考え抜く社員　もう借り物の知識には頼らない」というリポートを組む。思考する社員を育てるために、それぞれの企業が何をしているのか、それをまとめた特集だ。 この企画に先立って、企業に求められる人材について、経営者や識者の意見を掲載していく。3回目

初回の群馬県を振興する「多国籍軍」は、たくさんの方々に お読みいただき、ありがとうございました。 その後、キャニオニングにはチャレンジされましたか？　（笑）。まだ未体験の方、ツアーは10月まで開催されておりますので、ぜひ今年中に体験してみてください。ここまで勧めたくなる理由が、きっと分かると思います。 さて、今回と次回は、未来の仕事に欠かせない要素を2点、新たな事例を交えつつ、ご紹介したいと思います。 1つは「国境はハードルならず」、そしてもう1つは「ワラジは2足以上履け」。今回は、1つ目の「国境はハードルならず」 について、私の身近で起きて、びっくりしたビジネスモデルを取り上げます。 私は体験ギフト事業を日本で展開しています。昨年、突然、フランス大使館から連絡がありました。「一体、何だろう」と思ったら、フランスの同業者が日本への進出を検討していたのです。我々と一度「ミーティングをしたい」

大阪市内の公立中学校教師として陸上競技部の指導と生活指導に手腕を発揮し、松虫中学校では7年間に13回、陸上日本一の選手を輩出した原田教育研究所（大阪市）代表取締役社長の原田隆史氏。「成功は技術である」との信念を築くに至った当時の経緯は『カリスマ体育教師の常勝教育』（日経BP社）などの著書に詳しい。 原田氏が陸上日本一の選手を輩出した実績に注目する企業人も多い。2002～03年、ワタミ代表取締役会長・CEO（最高経営責任者）の渡邉美樹氏や、ファーストリテイリング代表取締役会長兼社長の柳井正氏は、独立したばかりの原田氏の存在を聞きつけるや社内の研修講師を依頼したという。 「荒れた学校を立て直すのも、企業の組織を立て直すのも同じ。むしろ企業のほうが人事権などを振るいながら改革できる分、やりやすい」とさえ原田氏は言う。既に200社以上の研修にかかわったという原田氏に、企業変革を推進する目標達成術を

先週号の清水浩先生のインタビュー記事をアップしたその週末、「ホンダが2010年代前半をめどに米国市場に電気自動車（EV）を本格投入することを検討していることが分かった」との記事が日本経済新聞の朝刊に載った。 「検討していることが分かった」という、日経特有のビミョーな言い回しが実に芳ばしいのだが（ホンダはすぐ翌日に「具体的な日程等は一切未定」とのコメントを発表した）、火のないところに煙は立たず。EVが大きなムーブメントとなっていることは間違いない。 そして更に昨日（8月25日）。“EVの普及を目指す慶応大学発のベンチャー企業「シムドライブ」社の設立“なる記事が朝刊各紙に大々的に掲載されていた。今回ご登場頂いている清水先生が自ら代表取締役を努めるこの企業は、ベネッセ・コーポレーションの福武会長個人や中古車販売のガリバーインターナショナル、丸紅等のそうそうたる企業が出資している。因みにシムドライ