ただ個人開発してもどうせ誰にも使われないので集客から始めてみた
自分の作ったサービスで食っていく。 僕みたいに、大した技術力もなければフォロワーも少ないような個人開発者が自分のサービスを広めるために、集客に本気で取り組んでいる過程をまとめていく。 まだ食っていくには程遠いが、想定に近い動きをできているため、ここで思考を整理しつつアプローチをシェアする。 僕が運営しているサービス いま僕が運営している『はいしんツールキット』はライブ配信者（ゲーム実況・VTuber etc.）向けのツール集だ。 YouTubeなどでライブ配信を見る習慣がある方には馴染み深いであろう、配信画面に視聴者のコメントを表示していたり、DiscordのアイコンがPOPに表示されていたり、ライブ配信活動に便利なツールを使えるのが主な機能となる。 Zennのユーザには縁遠いサービスなのは残念だが、いつどの時間でもYouTubeやTwitchを開けば、うちのサービスを使った配信者さんを簡
相次ぐ「古参YouTuber」の解散や活動休止--YouTuberはもう終わりなのか
「広告収入は10分の1ぐらいになっている。ほとんどのYouTuberがそうだと思う」というYouTuber、ラファエルさんの発言が話題となっている。ラファエルさんは2014年からYouTubeでの活動を開始しており、登録者数181万人を超える人気YouTuberだ。 さらにラファエルさんは、「YouTuberというYouTubeで収益を上げて稼ぐというビジネスモデルはいずれ終わると思う」とまで言っている。YouTuberはもう終わりなのだろうか。実態と背景について見ていきたい。 ラファエルさんの再生数は最盛期の12分の１ 広告収入が減ったというラファエルさんだが、実際、再生数は落ち込んでいる。 ユーチュラ調べによると、ラファエルさんの再生数は2017〜2018年の夏が一番多く、月間再生回数は6000万回程だった。11月の再生回数は約500万回であり、再生回数にして12分の1にまで落ち込んで
オンラインカジノは潮時かもな
給付金誤送金の一件でちょっと面白い展開になってきたな。刑事事件になっちまったもんだからオンカジの決済代行業者が田口が溶かしたぶんをかぶりやがった。パクられたり国税のお世話になるのをビビったわけ。自らオンカジがクロってことを証明しちまった。 オンカジは限りなくクロに近いグレーで通ってきたが日本人ユーザー数が増えすぎてたんだよな。最大手のベラジョンカジノのユーザーは大半日本人だし月間訪問者数は数千万だしパチンコも廃れるってわけだ。 入金は決済代行業者への銀行送金や仮想通貨やプリペイドでもできる。やってるやつはわかるけど入金は簡単だしプレーは鼻くそほじりながらベッドに寝っ転がりスマホでできるからわざわざパチンコ屋に行くのが馬鹿馬鹿しくなんだよ。 ユーザー数が増えたのは手軽さもあるけど運営の戦略もでかい。最近では民放で吉田麻也使ってCM流してる。日本代表のキャプテンが出てりゃアホは信用する。 でも
「月曜日のたわわ」を人々はどう見るか/田中辰雄 - SYNODOS
1．はじめに 日経新聞に載った「月曜日のたわわ」の広告は波紋を呼んだ。「月曜日のたわわ」は青年漫画誌の連載漫画であり、その漫画のキャラを使った広告が不適切であるとして批判されたのである。批判の趣旨は、広告で描かれた絵は女子高生を性的に扱っており、新聞の広告として不適切という点にある。これに対し、表現の自由で許される範囲であるという反論がなされ、活発な論争が起きている。 これに類似の論争はこれまでに何度も繰り返されてきた。古くは、人工知能学会表紙事件（2014年）、新しくは宇崎ちゃん献血ポスター事件（2019年）、そして直近では温泉むすめの事件（2020年）が記憶に新しい。 これらの論争では、人々がその表現をどう受け取るかが争点の一つである。しかし、騒動の渦中に人々がその表現をどう受け取っているかが調べられた例は多くはない。本稿ではこれを試みる。この広告に対して批判する意見、容認する意見はど
日経新聞はジャニーズを広告に出すな
正確には、出してもいいけど女とセットにしろ。 多様性に欠けたTOKIOの広告パーソルテンプスタッフ株式会社は以前、Hey! Say! JUMPの中島裕翔の写真を使った全面広告を日本経済新聞に出している（2021年3月23日）。 ttps://www.tempstaff.co.jp/corporate/release/2020/20210315_5025.html また、ジャニーズから城島茂・国分太一・松岡昌宏が独立して株式会社TOKIOを作ったとき、同じく日経新聞に全面広告を出した（2021年4月1日）。 ttps://sirabee.com/2021/04/01/20162546415/ これらの広告には、日本人の男性しか写っていない。したがって、これは、日経新聞が創設メンバーであるアンステレオタイプアライアンスの掲げる「3つのP」の1項目「Presence」に反しているし、2項目目の「
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