米航空宇宙局(NASA)の水星探査機メッセンジャー(Messenger)が撮影した地球の画像(2005年8月2日撮影)。(c)AFP/NASA/Michael BENSON 【7月2日 AFP】ブライダル事業などを展開するベンチャー企業「ファーストアドバンテージ(First Advantage)」は1日から、文字通り大きく飛躍したいカップルのためのウエディングプラン、「宇宙ウエディング」の予約受付を開始した。 式の費用は2億4000万円。飛行時間は1時間で、小さな宇宙船で高度100キロまで上昇し、新郎新婦は数分間の無重力の間に永遠の誓いを交わす。立会人は3人まで。 同社の桂太郎(Taro Katsura)代表取締役によると、新郎新婦が誓いの言葉を交わし、窓の外の風景を眺めることができるよう、式の大半は打ち上げ前に地上で執り行なわれるという。 同社と業務提供する米国の宇宙事業会社「ロケットプ
テキサス州の一夫多妻主義の教団「末日聖徒イエス・キリスト教会原理派(Fundamentalist Church of Jesus Christ of Latter Day Saints、FLDS)」が立ち上げた衣料品販売のオンライン・ショップ(2008年7月1日米ワシントンで撮影)。(c)AFP/Nicholas KAMM 【7月3日 AFP】4月に米テキサス(Texas)州当局が施設に対する捜索を行い、虐待されていた疑いのある400人の子どもを保護した一夫多妻主義の教団の女性信者らが、衣料品ブランドを立ち上げた。 テキサス州の教団「末日聖徒イエス・キリスト教会原理派(Fundamentalist Church of Jesus Christ of Latter Day Saints、FLDS)」の女性たちは、当局に保護された子どもらのための衣類を大量に作るよう求められたが、その技術を「ビ
下野新聞SOONの記事掲載は約1カ月間です。申し訳ございませんが、掲載期間を過ぎた記事については閲覧することができません。 下野新聞に2001年1月1日以降掲載された記事(事件・事故は見出しのみ)は、インターネット会員制データベースサービス「ジー・サーチ」「日経テレコン21」「ニューズウォッチ」が提供しております。いずれも有料となります。 申し込みは直接、各サービスにお願いいたします。 ジー・サーチ 日経テレコン21 ニューズウォッチ
ウナギの産地偽装問題が相次いでいることを受け、全国のウナギ輸入業者でつくる「日本鰻(うなぎ)輸入組合」(加盟29社、森山喬司理事長)は3日、海外で育て日本に逆輸入する「里帰りウナギ」が産地偽装の温床になっているとして、今後はすべて国産ではなく輸入ウナギと表示すると発表した。 日本農林規格(JAS)法では、日本と外国の両方で育てても、国内での養殖期間が長ければ国産と表示できる。このため日本で取ったウナギの幼魚を、経費が安く、成長も早い台湾などに輸出し、大きく育てた後に逆輸入して、国産と表示するケースが増加している。 一方で外国での養殖の時期や状態を確認するのが難しいことにつけ込み、外国産ウナギを輸入して、里帰りウナギと称している例も多いと言われていた。 先月には愛知県一色町の「一色うなぎ漁業協同組合」(大岡宗弘組合長)が生産履歴のはっきりしない台湾からの輸入ウナギを「一色産」と表示して出荷し
米アリゾナ(Arizona)州の大隕石孔(2005年3月9日、NASA提供、資料写真)。(c)AFP/NASA 【7月1日 AFP】ちょうど100年前の1908年6月30日の明け方、西シベリア(Siberia)の上空で大爆発が起こり、2000平方キロメートルにわたり樹木8000万本がなぎ倒された。爆発の規模が広島に投下された原子爆弾の1000倍にも匹敵するというこの「ツングースカ大爆発(Tunguska Event)」の謎は、いまだ解けていない。 現場の近くに居合わせた遊牧民エヴェンキは、爆発の衝撃で家や家畜が空中に投げ出された様子を語った。現場から1500キロメートル離れたイルクーツク(Irkutsk)では、爆発による衝撃が地震として感知された。また、この爆発はあまりにも巨大だったため、英ロンドン(London)では夜空の下で新聞が読めるほどだったという。 爆発の原因には複数の説がある。
ケニアのモンバサ(Mombasa)近郊のガジ(Gazi)にあるマングローブ林(2007年5月19日撮影)。(c)AFP/TONY KARUMBA 【7月3日 AFP】ケニア政府は1日、希少な野生動物が多数生息するタナ川デルタ(Tana River Delta)をバイオ燃料用サトウキビ畑に転用するプロジェクトを承認したと発表した。計画には環境保護団体などが異議を唱えていた。 このプロジェクトは、タナ川デルタでサトウキビを栽培し、1日あたり8000トンをひき、年間34メガワットの発電とエタノール2300万リットルの生産を目指すもの。240億シリング(約400億円)が投入される。 英国鳥類保護協会(Royal Society for the Protection of Birds)と自然保護団体ネイチャー・ケニア(Nature Kenya)は、栽培地が2万ヘクタール以上にも及ぶことから、「壊れや
南米エクアドルのプエルト・ロペス(Puerto Lopez)沖でホエールウオッチングに参加する人々(2007年7月1日撮影)。(c)AFP/Rodrigo BUENDIA 【7月1日 AFP】宝石をちりばめたような珊瑚礁の浮かぶカリブ海で、スキューバダイビングを楽しむ旅行客。ガイドブックには彼らを魅了する写真が多数掲載されているが、観光産業がもたらす環境コストについては記されていない。 タイではホテルへの道を建設するためマングローブが引き抜かれ、タンザニアでは国立公園でサファリを堪能した旅行客に温かいシャワーを提供するため貴重な水が垂れ流され、カリブ海への移動に使う飛行機は大量の二酸化炭素を排出して、観光の目玉となっている珊瑚礁の死を招く。これが「エコツーリズム」の実態だ。 エコツーリズムは観光業界のなかでも急成長分野の1つ。異文化情緒あふれる景色や希少な野生動物などに興味を示す人々は年々
ドイツ東部のケッツィン(Ketzin)で稼働した二酸化炭素の地下貯留施設(2008年6月30日撮影)。(c)AFP/DDP/MICHAEL URBAN 【7月1日 AFP】ドイツにある欧州初の二酸化炭素(CO2)地下貯留施設が30日、稼働を開始した。ポツダム地球科学センター(GFZ)が明らかにした。 ベルリン(Berlin)郊外のケッツィン(Ketzin)にある同施設は、CO2を地中に貯留する方法が地球温暖化対策として有効かを探る、欧州のCO2SINKプロジェクトの一環として建設された。 今後2年間で、地下600メートルに埋められた塩水を含んだ多孔質の岩石中に、温室効果ガスを1日あたり100トン、計6万トンを注入する。100トンという数字は、車60台の年間合計排出量に匹敵するという。 ポツダム地球科学センターのReinhard Huettl氏は、CO2を地下に貯留すると地球温暖化が減速され
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