変化を先読みするための情報活用戦略---目次テクノロジーの進歩は、既存の課題を解決すると同時に、新たに挑戦すべき課題をも生み出す。これまでの情報活用のあり方は、変化をいち早く“感知”することに主眼があった。しかし今後は、どのような変化が起こるのかを“予知”できることが重要になる。そのためにどのようなテクノロジーが台頭してくるのかを解説する。
第5回 隠れた関係性を浮き彫りにするソーシャルネットワーク分析
“情報爆発”の時代を迎え、企業の情報活用戦略は、企業経営に影響を与えるであろう“兆し”、すなわち「パターン」を積極的に見つけ出し、来るべき変化に備える「PBS（パターン・ベース・ストラテジー）」にある。今回は、組織内外のグループを活性化するためのBI（ビジネスインテリジェンス）を実現すると期待が高まっている、ソーシャルネットワーク分析について解説する。 ソーシャルネットワーク分析とは、個人やグループ、あるいはその他の情報処理実体において、それぞれの間にある情報フローと関係を調査する手法の一種である。組織の内部あるいは複数の企業間に存在する社会的相互作用パターンを“見える化”することで、企業活動に変革を与えると期待されている。 先進的な企業は既に、社内の個人やグループの間にある相互作用や、ビジネスパートナーや顧客との間にある相互作用のパターンについて理解を深めようとし始めている。もちろん、こ
2015年度までのITロードマップ（情報分析技術編）を発表～データから企業の新たな競争力を創出する～ | 野村総合研究所(NRI)
2015年度までのITロードマップ（情報分析技術編）を発表 ～データから企業の新たな競争力を創出する～ 2010年11月30日 株式会社野村総合研究所 株式会社野村総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：嶋本 正、以下「NRI」）は、2015年度までの情報分析技術の進展と、そのインパクトを予測した「ITロードマップ」※1をとりまとめました。情報分析技術の進化により、従来よりも大量のデータを高速に分析できるようになったことで、今後、企業での情報の利活用が大きく変化することが予想されます。 現在、情報分析の分野では、3つの変化が起きています。第1の変化は、大手ITベンダーがデータベースソフトウェアとハードウェアを統合した製品を提供しはじめたために、分析対象のデータを蓄積するデータウェアハウスの導入が容易になったことです。第2は、クラウド・コンピューティング※2(以下「クラウド」)など
第2回 情報パターンを探索するデータマイニングと予測分析
“情報爆発”の時代を迎え、企業の情報活用戦略は、企業経営に影響を与えるであろう“兆し”、すなわち「パターン」を積極的に見つけ出し、来るべき変化に備える「PBS（パターン・ベース・ストラテジー）」にあると、第1回で指摘した。パターンの探索には、変化のパターンを特定して機会またはリスクを示すための、新たな規律とテクノロジーが必要になる。 企業がパターンを有効活用するには、変化のパターンに対して、一貫して繰り返し可能な対応を取れるようにするための、規律とテクノロジーが必要である。そのため、情報に含まれるパターンを探索および理解するための、効率的かつ効果的な一連のツールやテクノロジーに対するニーズが高まっている。 新規あるいは既存のテクノロジーの中で、パターン抽出のためのテクノロジーとして、データマイニングと予測分析が利用できる。いずれも成熟したテクノロジーと手法に基づいているものの、この分野では
第1回 受動型を予測型に変えるパターン・ベース・ストラテジー
IT（Information Technology）という言葉からも容易にイメージできるように、コンピュータを導入し、そこから得られた情報を活用することは、企業にとって常に重要な課題である。テクノロジーが進歩したことで、企業が得られる情報は“爆発的”に増えた。情報活用のあり方も変えていかなければならない。 意志決定に役立つ情報を求めて 最近も、「Web2.0」や「クラウドコンピューティング」が台頭してきたことで、顧客や消費者など企業の外に存在している主体が発するデータへの注目が高まっている。“爆発”と形容されるほど膨大かつ、とらえどころのない情報に、多くの企業が注目し、どのように付き合っていけば良いのかを模索している。 これまでも、テクノロジーが進歩することで、ある種の問題が解決され、同時に、解決すべき新たな課題が生まれてきた。例えば、1990 年代前半には、ERP（統合基幹業務システム）
日本のSIerはクラウド普及の逆風なのか？
米国には、日本のSIerのような企業はあまり多くない、という話をしばしば耳にします。「シリコンバレーで奮闘中」というya2kanta氏のブログ余道を愉しむで、7月12日月曜日にポストされた「日本とアメリカのITに関連する違い」というエントリでも、その話題が取り上げられていました。 米国のIT市場の特徴の1つ目として「SIerがいない」ことが挙げられています。 アメリカの企業はシステムの開発／導入／運用を基本的に自社内のエンジニアが行う。日本のようにSIerにアウトソースして、一切を任せるということはない。 もう1つ米国の特徴としては「パッケージ製品を利用する」ことが挙げられています。 米国では、SAPなどのERPツールや、Salesforce などCRM系ツールの導入率が高いようです。よく売れているパッケージ製品というのは、それなりにキチンと考えられて作られているので、導入／利用する事で生
「一手先」の未来を読むIT戦略パターン・ベースト・ストラテジー（第1回） | IT Leaders
世界的な景気低迷を受けて、多くの企業が徹底したコスト削減に取り組んでいる。だがその一方で、景気回復後に備えて今のうちから必要なIT投資を進めておく必要もある。この相反する両者のバランスを見極める適切な判断が、いま経営トップに求められている。 とはいえ、将来、経済が好転したとしても、また突然急落するかもしれない。今日のような不確実性の高い“視界ゼロ” の経済環境が半ば「常態」になると仮定するならば、経営者がITに求める価値もおのずと変わってくる。 企業経営とITの関係を振り返ると、今日までに大きく5つのモデル（時代）を経てきた（図）。 図 5つの世代に分かれるITの価値と情報のあり方（画像をクリックで拡大） 商用コンピュータが世に登場した1950年代以降しばらくは、「定常業務の自動化・省力化」によるコスト削減に重点があった。ERPなどの業務アプリケーションの登場により90年代前半からITの貢
「小売業は最重点業種の1つ」、日本オラクルが小売業向けソリューションの強みを説明
日本オラクル株式会社は10月6日、小売業向けソリューションについての説明会を開催。自社の業種・業務向けアプリケーション戦略や、小売業向け機能の強みなどを説明した。 ERPなどのビジネスソリューションを提供していたOracleでは、汎用のERP製品のみならず、業種・業務に特化したソリューションの提供を重視するようになり、技術開発を行うとともに、個々の業界向けソリューションのトップベンダーを買収してきた。ライセンス事業推進統括本部 インダストリーソリューションアーキテクト本部 本部長の塚越秀吉氏によれば、そうした動きの中で、特に重視してきた業界の1つが「小売業」だという。 この分野では、2005年に米Retekを約6億7000万ドルかけて買収。同社の製品と、同じく買収したProfitLogic、もともとの自社製品とをあわせ、新ブランド「Oracle Retail」を立ち上げて、自社の戦略3本柱
日本HPとOracle，化学的プロセスと組み立ての両方がある企業向けの生産管理システムを強化
日本ヒューレット・パッカード（日本HP）と日本Oracleは，日本HPの生産管理システム「HP Fab Master」と，日本Oracleのビジネス・インテリジェンス（BI）・ツール「Oracle Business Intelligence Suite Enterprise Edition Plus」を組み合わせて販売していくことに関して，半導体や液晶パネルといったHP Fab Masterの実績がある業種以外にも，広く可能性を探っていく方針であることを明らかにした。半導体や液晶パネルの製造工程は，前半に粉体や流動物を扱う化学的なプロセスがあり，後半に完成品単位の組立工程があるが，このような特徴を持つ製造工程のある企業に販売していきたいという。情報を一元管理することによって，完成品に使われている材料が初期の化学プロセスのどのバッチで造られたものか，などをトレースすることができる。
ソリューションプロバイダー顧客満足度No.1はどのベンダー? - J.D.パワー | 経営 | マイコミジャーナル
J.D.パワー アジア・パシフィックは10月5日、2009年日本ソリューションプロバイダー顧客満足度調査の結果を発表した。同調査は、情報システムの導入・構築や保守を請け負うソリューションプロバイダーに対する顧客満足度を調べるもの。 同調査は、「システムの提案・開発から運用開始後のサポートまでのシステム構築サービス」と、「サーバやメインフレームを中心としたハードウェア保守サービス」の2分野に分けて行われた。さらに、システム構築サービスは業員数1,000人以上の企業を対象とした大企業市場と、従業員数1,000人未満の企業を対象としたSMB(中堅・中小企業)市場の2つに分けて顧客満足度を測定した。 システム構築サービスの大企業市場のランキング対象の企業は富士通、日本アイ・ビー・エム、NECの3社で、富士通が第1位となった。総合満足度スコアは714ポイントで、「発注前の提案活動」「運用開始時対応」
IBM、月額3ドルのWebメールサービス「LotusLive iNotes」発表
IBMは10月5日、ユーザー当たり月額3ドルのWebメールサービス「LotusLive iNotes」を発表した。 同社はこのサービスを、電子メールをクラウドに移行したい企業向けのサービスとしている。スタンドアロンのサービスとして利用できるほか、Lotus NotesやMicrosoft Exchangeを使った既存の社内電子メールシステムとも連係する。機能はシンプルで、Webブラウザからの電子メール送受信、モバイル機器でのメールの自動受信、個人用および全社用の予定表、アドレス帳、スパム・ウイルス対策が利用できる。POP3、IMAP、Authenticated SMTPもサポートし、オフラインで電子メールを読み書きすることも可能だ。メールボックスの容量は1Gバイト。 LotusLive iNotesは英語、日本語、中国語など各言語のバージョンがあり、30日間無料トライアルも利用できる。IB
MS、小規模Web開発会社を支援 ソフトなど無償提供
マイクロソフトは10月5日、従業員25人以下のWeb開発企業に同社製ソフトなどを無償提供するプログラム「WebsiteSpark」を始めた。 Web制作や開発業務を中心に手がける従業員25人以下の企業を対象に、Visual Studio 2008 Professional EditionやWindows Web Server 2008などを無償提供する。Windowsプラットフォームを使い、新ドメインのWebサイトを6カ月以内に1サイト以上構築するのが条件。 同社サイトに加え、シックス・アパートやGMOホスティング＆セキュリティなどと連携して参加企業を募る。 同時に「Web Platform Installer 2.0」と「Windows Web Application Gallery 2.0」を「マイクロソフトWebプラットフォームポータル」で公開した。Webシステムの構築・展開を容易に
「ITベンチャー社長に聞く！」： 日本文化をバックグラウンドにした物づくりを目指す～チームラボ社長 猪子寿之氏（前編）
チームラボ株式会社 代表取締役社長 猪子寿之氏。東京大学在学中にチームラボを創業、代表取締役に就任した。ワンマンかと思いきや、「僕は天皇だから、会社の象徴で権限はないの」。書類に判を押すこともほとんどないというのだから驚きだ こんな社長は初めてだ。「とにかく変わっていて面白い社長」という前評判通り、チームラボ社長猪子寿之氏の存在感は圧倒的だ。 デスクにつっぷしたり長い身体を窮屈そうに折り曲げながら、「僕は天皇だからね。象徴だけど権限はないの」と飄々とした口調で言う。「作り手のひとりとしてプロジェクトには参加するけど、プロダクトごとにマネージャーはいるし、細かいところまで把握しようとは思わないかな。」 猪子氏の話には、「情報化社会」という言葉が何度も出てくる。これは、猪子氏の意識の向いている方向を端的に物語る言葉であるらしい。 自分のこととなるとあまり興味なさそうにぽつぽつと話す猪子氏だが、
GenesisLightningTalks - GenesisLightningTalksWiki
きっかけ † 僕が長年モバイル系コンテンツ開発のエンジニアとして働いてきて思ったこと イケテるWEB系サービスって、もはや一人で作るのは難しい・・・ *1 そもそも一人でしこしこ作っててもあんま楽しくない(w 色んな人達がHappyになれる WEB系サービスを、楽しみながら作る にはこんな人達がそろってると理想的じゃね？ 楽しくて、斬新なアイディアをポンポンと産み出すプランナー WEB系サービス開発をちゃんと管理できるプロジェクトマネージャー 優秀なプログラマ (僕はダメプログラマなので) すげー絵が上手なデザイナー 望み通りのシーンを的確に捉える技術を持ったフォトグラファー Flashにやたらと詳しいFlasher その他いろいろ・・・ さらにこんな人達がいるとそれがちゃんとビジネスになる、かも*2 トレンドを正確に把握し、先見の明を持ったマーケティング担当 エスキモーに冷蔵庫売りつける
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